￭インフルエンザ 北海道と沖縄で流行開始の兆し

　インフルエンザの流行開始の兆しが、北海道と沖縄県で見られることが国立感染症研究所の調査でわかりました。ウイルスの型は、新型の豚インフルエンザがほとんどだった昨季と異なり、今季は今のところＡ香港型が多いとされます。
　感染研が11月５日にまとめたデータでは、最新の１週間（10月25日～31日）にインフルエンザ症状で医療機関を受診した人は、全国約5000のインフルエンザ定点１医療機関あたり０．15（728人）と少ないものの、２週連続で増加しました。都道府県別でみると、北海道１．06、沖縄県１．02、岐阜県０．49、青森県０．42、宮崎県０．36、宮城県０．20、千葉県０．17の順となっています。
　北海道と沖縄県で、流行開始の目安となる１を超えました。警報レベルを超えている保健所地域は認められていませんが、北海道浦河保健所管内が15．00と注意報レベルの10を超え、４．38の同苫小牧保健所管内なども流行に入っています。
　感染研の感染症情報センターの安井良則・主任研究官によると、寒さが厳しくなる北海道や東北地方は他の地域より流行入りが早く、11月、12月は要注意といいます。
　ウイルスの型は、Ａ香港型の検出数が138と全体の３分の２を占め、新型の検出数は65、その他は９。
　田代真人・感染研インフルエンザウイルス研究センター長によると、Ａ香港型は、昨年からウイルス抗原が変異し、免疫を持たない人が多いとみられ、注意が必要といいます。安井主任研究官は、「Ａ香港型は、地域の流行が高齢者施設にも広がり、過去に集団発生の例がいくつかあった。高齢者は肺炎などを引き起こすことが多いので、感染対策が必要だ」と話しています。
　感染研の調査では、全国約5000のインフルエンザ定点医療機関を受診した患者数を週ごとに把握しています。過去の患者発生状況をもとに設けられた基準値から、保健所ごとにその基準値を超えた場合に、注意報レベルや警報レベルを超えたことを知らせる仕組みになっています。これらはあくまで流行状況の指標であり、都道府県として発令される警報とは異なります。

　２０１０年１１月８日（月）

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