￭がん患者の凍結卵子、産婦人科学会が一元管理へ 2020年の運用開始を検討

　若い女性ががんの治療の過程で不妊になることを防ぐために、治療前に卵子を凍結保存するケースが増えていることを受けて、日本産科婦人科学会は全国の保存状況などを一元的に管理するシステムの導入を検討していることが、明らかになりました。
　がん患者の若い女性が、抗がん剤や放射線治療によって卵巣などにダメージを受けて不妊になる事態を防ぐため、治療前に将来の妊娠に備えて卵子を凍結保存するケースが増えていますが、全国のクリニックで行われ、実態がわからないことが課題となっていました。
　日本産科婦人科学会は、それぞれの医療機関ががん患者の卵子の保存状況を入力し、全国の状況を一元的に管理する新たなシステムをつくる方向で検討していることがわかりました。新たなシステムでは、患者の年齢のほか、がんの種類や進行度、それに凍結保存している卵子や受精卵の個数や状態などを入力することを検討しているということです。
　小児がんの場合などでは、卵子を凍結保存してから妊娠するために使うまで10年以上の長期間保存するケースもあり、システムが整備されると、医療機関が急な事情で閉鎖された際にも別の医療機関に移管することなどが可能になるということです。
　日本産科婦人科学会は、さらに検討を重ねて、３年後の2020年にも運用を始めたいとしています。
　日本産科婦人科学会の生殖・内分泌委員会の委員長で、東京大学の大須賀穣教授は、「卵子などの適切な保存とともに凍結保存の有効性を検証することにもつながる」と話しています。

　２０１７年９月２２日（金）

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