■ｉＰＳ血小板の再生医療、厚労省が了承 京大、年明けにも初の実施へ

　ｉＰＳ細胞（人工多能性幹細胞）から血液の成分である血小板を作り、難病の「再生不良性貧血」の患者に輸血する京都大学の研究チームの臨床研究について厚生労働省の専門部会は21日、計画の実施を了承しました。近く厚労相が正式承認します。
　京大によるとｉＰＳ細胞を使った再生不良性貧血の臨床研究は世界初で、来年初めにも輸血を実施します。
　再生不良性貧血は止血作用のある血小板などが減少する病気で、出血しやすくなるほか、感染症にかかりやすくなったり頭痛が起きたりします。治療は献血による血小板の輸血などで行いますが、特殊な免疫型を持つ患者は拒絶反応が起きるため通常の輸血ができません。
　臨床研究は、こうした患者１人を対象に実施。患者自身の血液を採取してｉＰＳ細胞を作り、血小板に分化させて輸血することで拒絶反応を抑えた治療法の確立につなげます。
　輸血は血小板の数を徐々に増やしながら、計３回行います。輸血終了から１年間、副作用などの悪影響が生じないか経過観察します。
　ｉＰＳ細胞を使う再生医療の研究は2014年に初めて網膜で移植が行われ、今年に入って心臓病や、脳の神経細胞が減るパーキンソン病でも国が計画を承認しました。これらは局所的な細胞移植ですが、輸血は全身に行き渡ることから、より慎重な実施が求められます。
　研究チームを指揮する江藤浩之教授（幹細胞生物学）は21日、東京都内で開いた記者会見で「注意深い審議を経て了承いただいた。安全に注意しながら着々と準備を進めていきたい。今回の臨床研究で成果を上げることができれば、輸血用の血小板の開発も実現にむけて一歩進むことになると思う」と語りました。
　再生不良性貧血の国内患者数は約5000人で、輸血用血小板は献血で集められているものの、安定供給に懸念もあります。このため研究チームは、京大で備蓄する健康な人のｉＰＳ細胞から血小板を作り患者に輸血する手法も研究しており、今回の臨床研究で得た知見を役立てます。

　２０１８年９月２２日（土）

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