￭パーキンソン病治療へｉＰＳ移植、京大 2016年春にも実施

　ｉＰＳ細胞（人工多能性幹細胞）を使ったパーキンソン病治療の臨床研究について、京都大ｉＰＳ細胞研究所（山中伸弥所長）は６日、早ければ2016年の春から夏にかけて初めての移植手術に着手する見通しを示しました。
　研究所の高橋淳教授や土井大輔研究員のグループは、移植用の安全な細胞の大量作製と移植に適した細胞の効率的な選別の方法を開発し、臨床研究に必要な技術をほぼ確立しました。実現すれば、目の難病患者の網膜を再生する理化学研究所の世界初のケースに次ぎ、ｉＰＳ細胞を用いた２例目の臨床研究になります。
　グループは、ｉＰＳ細胞からドーパミンを分泌する神経の元となる細胞を作り、パーキンソン病患者の脳に移植して症状を改善させるための研究を進めています。サルの実験で効果を確かめていますが、人への応用には動物由来の成分を使わないようにするなど課題が残っていました。
　グループは、ヒトｉＰＳ細胞から神経の元となる細胞を作る際、従来のマウス由来の細胞に代わり、ラミニンという人工タンパク質を使う手法を開発。腫瘍化の恐れが低く、脳内で機能する細胞だけに結合する抗体を見付け、移植に適した細胞のみを選ぶことにも成功しました。関連論文を米科学誌ステムセルリポーツ（電子版）で７日に発表しました。
　グループによると、臨床研究は京大医学部付属病院と連携し、遺伝性でない患者６人の血液細胞からｉＰＳ細胞を作製。ドーパミン神経の元となる細胞に変化させて、それぞれ数千万個を脳に移植します。
　2015年１月にも法律に基づく京大の第三者委員会に計画を提出。委員会での審査を経て厚生労働相の承認を受け、早ければ同年夏に臨床研究を開始できる見込みです。患者の血液の採取から神経の元となる細胞の作製、品質の検証に９カ月を要し、１例目の移植手術の実施は2016年春から夏になるといいます。
　臨床研究が認められれば、対象患者６人は募集し、移植手術後は１年以上詳しく調べます。
　高橋教授は、「今年は、開発した技術を霊長類で実験して検証し、臨床研究の安全性や有効性を高めるための準備をしたい」と話しています。
　パーキンソン病は、脳の神経伝達物質ドーパミンを出す神経細胞が減り、手足の震えや体のこわばりなど運動障害が起こる難病。胎児の細胞を移植する治療がある程度効果を上げていますが、現在、神経細胞の減少を根本的に食い止める方法はありません。

　２０１４年３月９日（日）　

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