￭新しい出生前診断、１年で7775人が受診 陽性判定は141人

　妊婦の血液から胎児の染色体異常を調べる新しい出生前診断をしている病院のグループが19日、診断を始めた昨年４月から１年間の実績を日本産科婦人科学会で発表しました。
　全国で7775人が受診し、このうち異常の可能性がある陽性と判定されたのは、全体の１・８パーセントに当たる141人といいます。
　実施したのは37病院。対象は35歳以上の妊婦らに限られ、受けた人の平均年齢は38・３歳でした。この診断では、陰性の判定なら100パーセントに近い確率で異常はありませんが、陽性の場合、確定するには羊水検査などが必要になります。羊水検査を受けた人数や、異常が確定した人数、中絶した人数は集計中としています。
　開始から半年間の集計では、3514人が診断を受け、異常が確定した56人のうち９割以上が中絶を選んでいました。
　出生前診断の問題に詳しい北里大学の斎藤有紀子准教授は、「妊婦にとっては産む、産まないのいずれも大きな決断で、妊婦だけに選択の負担や責任を感じさせるような仕組みは望ましくない。これまでの検査やカウンセリングで何が課題だったかを検証してほしい」と話しています。
　また、病院のグループの調査で、新しい出生前診断の際、妊婦に遺伝カウンセリングをした病院の医師らの約６割が、「妊婦の遺伝に関する基礎知識が不十分だ」と感じていることがわかりました。
　診断を実施している病院で遺伝カウンセリングを担当している専門医やカウンセラーらが対象のアンケート調査で、計115人が回答。
　「診断希望者は遺伝に関する基礎知識を持っていると感じているか」の問いに、「不十分だ」と回答したのは64パーセントで、「妊婦によって差がある」と答えたのは31パーセント、「知識を持っている」は４パーセントでした。

　２０１４年４月１９日（土）

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