■新型コロナウイルスの「持続感染」で心不全リスク拡大の恐れ 理研、ｉＰＳ細胞で実験

　冬の感染拡大期を迎えた新型コロナウイルスについて、急性期症状が収まった後も心臓の細胞にウイルスが残存した場合、心不全のリスクを潜在的に高める可能性があることがｉＰＳ細胞（人工多能性幹細胞）を用いた実験で判明し、理化学研究所などの研究チームが発表しました。コロナ感染に起因する深刻な心不全が、今後目立つようになる可能性もあります。
　研究成果は22日、アメリカの科学誌「アイサイエンス」電子版に掲載されました。
　新型コロナに感染すると、発熱などの急性期症状が収まった後も少量のウイルスが体内にとどまる「持続感染」を起こすことがあり、後遺症との関係も指摘されています。
　研究チームはｉＰＳ細胞を使い、心臓に網目状に広がる血管や心筋細胞などの組織を模倣したシートを作製し、少量の新型コロナウイルスに感染させることで、心臓にウイルスが残存しつつも表面的には心機能や組織が問題なく維持される持続感染の状態を再現しました。
　持続感染のないシートを一時的に低酸素状態にして負荷をかけると、時間とともに心機能は回復しました。一方で、持続感染させたシートの場合は残存ウイルスが活性化して組織に深刻なダメージを与え、心機能は回復しませんでした。
　心臓で持続感染を起こす割合は不明で、持続感染の有無を検査する手法も未開発ですが、理化学研究所の升本（ますもと）英利上級研究員は「新型コロナ感染者は世界で７億人を超えている。割合は小さくても、患者は相当数に上る可能性がある」と指摘しました。

　２０２３年１２月２８日（木）

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