■男性の糖尿病予防、全身持久力の継続的達成も重要 東北大が研究発表 [健康ダイジェスト]
身体活動の程度を測る基準の一つである「全身持久力」を継続して保てなかった男性は、保持できていた男性に比べて２型糖尿病の発症リスクが高いとの研究結果を、東北大学大学院医工学研究科健康維持増進医工学分野の門間陽樹助教（運動疫学）らの研究チームが発表しました。
ただし、最初に測った全身持久力が一定の基準に達していなくても、その後に継続的に達成できた場合は、発症リスクに差がないことも判明。いつからでも運動に努め、基準以上に全身持久力保つ重要性が示されたとしています。
全身持久力の基準は、厚生労働省が2013年に公表した「健康づくりのための身体活動基準」で設けられました。男女別、年齢別で、一定の強さの運動をどの程度続けられるかで評価します。40～59歳の男性の場合は、167m/分（10km/時）の速度のランニングを３分間以上継続できる程度の全身持久力が推奨されています。
東北大の研究では、1979～1987年に会社の健診で全身持久力を４回以上測定した、糖尿病でない21～59歳の男性計2235人のデータを集め、その後の経過を最長23年にわたって追跡。測定結果と２型糖尿病発症の関係を分析しました。
その結果、最初の測定で全身持久力の基準を満たしていなかった人は、満たしていた人に比べて２型糖尿病の発症リスクが１・33倍と高いことが判明しました。
ただし、最初は基準に達していなくとも、その後の測定でおおむね基準を達成した場合は、当初から基準に達していた人に比べて発症リスクが１・18倍にとどまり、統計的に差はないことがわかりました。
門間助教は、「今、体力に自信がなくても、頑張って改善、維持することが大切。全身持久力をつけるための運動として、例えば厚労省が推奨している速めのウオーキングやジョギングなどの有酸素運動を習慣として取り入れてはどうか」と話しています。
２０１８年１月９日（火）
ただし、最初に測った全身持久力が一定の基準に達していなくても、その後に継続的に達成できた場合は、発症リスクに差がないことも判明。いつからでも運動に努め、基準以上に全身持久力保つ重要性が示されたとしています。
全身持久力の基準は、厚生労働省が2013年に公表した「健康づくりのための身体活動基準」で設けられました。男女別、年齢別で、一定の強さの運動をどの程度続けられるかで評価します。40～59歳の男性の場合は、167m/分（10km/時）の速度のランニングを３分間以上継続できる程度の全身持久力が推奨されています。
東北大の研究では、1979～1987年に会社の健診で全身持久力を４回以上測定した、糖尿病でない21～59歳の男性計2235人のデータを集め、その後の経過を最長23年にわたって追跡。測定結果と２型糖尿病発症の関係を分析しました。
その結果、最初の測定で全身持久力の基準を満たしていなかった人は、満たしていた人に比べて２型糖尿病の発症リスクが１・33倍と高いことが判明しました。
ただし、最初は基準に達していなくとも、その後の測定でおおむね基準を達成した場合は、当初から基準に達していた人に比べて発症リスクが１・18倍にとどまり、統計的に差はないことがわかりました。
門間助教は、「今、体力に自信がなくても、頑張って改善、維持することが大切。全身持久力をつけるための運動として、例えば厚労省が推奨している速めのウオーキングやジョギングなどの有酸素運動を習慣として取り入れてはどうか」と話しています。
２０１８年１月９日（火）
■子供のスマホ依存、大株主がアップルに対策を要求 株価への打撃を懸念 [健康ダイジェスト]
アメリカのＩＴ大手アップルの大株主である、投資ファンドのジャナ・パートナーズとカリフォルニア州教職員退職年金基金（カルスターズ）は、大きな問題になりつつある若者の「アイフォーン中毒」に同社が対策を講じるよう促しています。
ブルームバーグ・ニュースが８日伝えたところでは、ジャナ・パートナーズとカルスターズは６日付でアップルに宛てた書簡で、「最も頻繁に使用している若者の少なくとも一部で、（健康状態に）意図せぬマイナスの結果がもたらされていることを示す証拠が相次いでいる」と指摘し、親が子供の過剰なスマートフォン（スマホ）使用を制限できるソフトウエアの開発を検討するよう求めました。
ジャナ・パートナーズとカルスターズは、過剰なスマートフォン使用が精神衛生にどのような影響を及ぼすか調査することも要請したといいます。
ブルームバーグ・ニュースによると、ジャナ・パートナーズとカルスターズは合計で約20億ドル（約2260億円）相当のアップル株を保有しています。保有比率は、０・２％あまりとみられます。
アメリカでは、子供がスマートフォンを手放せなくなっているという親からの苦情が増え、若者のスマートフォン依存が社会問題化。２つの機関投資家は、アップルが何も対応しなければ同社の評判と株価が打撃を受けかねないと懸念しています。
すでにアップルは、親が特定のアプリやコンテンツの利用、閲覧を制限できる機能を提供しています。
２０１８年１月９日（火）
ブルームバーグ・ニュースが８日伝えたところでは、ジャナ・パートナーズとカルスターズは６日付でアップルに宛てた書簡で、「最も頻繁に使用している若者の少なくとも一部で、（健康状態に）意図せぬマイナスの結果がもたらされていることを示す証拠が相次いでいる」と指摘し、親が子供の過剰なスマートフォン（スマホ）使用を制限できるソフトウエアの開発を検討するよう求めました。
ジャナ・パートナーズとカルスターズは、過剰なスマートフォン使用が精神衛生にどのような影響を及ぼすか調査することも要請したといいます。
ブルームバーグ・ニュースによると、ジャナ・パートナーズとカルスターズは合計で約20億ドル（約2260億円）相当のアップル株を保有しています。保有比率は、０・２％あまりとみられます。
アメリカでは、子供がスマートフォンを手放せなくなっているという親からの苦情が増え、若者のスマートフォン依存が社会問題化。２つの機関投資家は、アップルが何も対応しなければ同社の評判と株価が打撃を受けかねないと懸念しています。
すでにアップルは、親が特定のアプリやコンテンツの利用、閲覧を制限できる機能を提供しています。
２０１８年１月９日（火）
■脊髄損傷の新薬治験、大阪大など開始へ サルでは抗体投与で機能回復 [健康ダイジェスト]
脊髄損傷の治療を目指し、大阪大学などは今年から、新たに開発した薬を患者に投与する医師主導の臨床試験（治験）を開始します。まずは、背骨の中を走る脊髄の中枢神経ががん転移による圧迫で損傷し、手や脚が動かなくなった患者で安全性や効果を確認します。
アメリカでも製薬会社による臨床試験が計画されており、外傷性の脊髄損傷の治療も含め、５年後の実用化を目指します。
脊髄損傷は、事故などで脊髄の中枢神経が傷付き、手や脚がまひします。国内外で治療法の開発が進められていますが、まだ有効な治療法は確立していません。
大阪大の山下俊英教授（神経科学）は、傷付いた神経の修復を妨げるＲＧＭというタンパク質に着目。このタンパク質の働きを抑える「ＲＧＭ抗体」を田辺三菱製薬（大阪市中央区）と共同開発しました。
京都大学霊長類研究所で、重度の脊髄損傷を負った直後のニホンザルにヒト用のＲＧＭ抗体を投与したところ、４週間後にまひした手が動くようになりました。約３カ月後には小さな透き間に入った餌を指で取り出す細かい作業もこなすなど、損傷前に近い状態まで運動機能が回復したといいます。
日本での臨床試験は、大阪国際がんセンター（大阪市中央区）で行います。がん転移でまひが出た患者５〜10人の血管にＲＧＭ抗体を注射し、約１年かけて安全性や効果を検証します。脊髄損傷の直後に治療を始めると効果が見込める一方、時間が経過した慢性期の患者にも効くかどうかや、どの程度の脊髄損傷まで治療の対象になるかは現段階では不明といいます。
日本脊髄障害医学会の1990〜1992年の調査では、国内の脊髄損傷の患者は10万人以上で、新たな患者は毎年約5000人と推計しています。
山下教授は、「ペンを握ったり、コップを持って水を飲んだり、つえで歩いたりできる程度まで、まひが回復するのでは、と期待している」と話しています。
京都大の伊佐正教授（神経生理学）は、「サルなどの動物実験で慎重に効果が確認されており、人においても有望だと考えられる」と話しています。
２０１８年１月８日（月）
アメリカでも製薬会社による臨床試験が計画されており、外傷性の脊髄損傷の治療も含め、５年後の実用化を目指します。
脊髄損傷は、事故などで脊髄の中枢神経が傷付き、手や脚がまひします。国内外で治療法の開発が進められていますが、まだ有効な治療法は確立していません。
大阪大の山下俊英教授（神経科学）は、傷付いた神経の修復を妨げるＲＧＭというタンパク質に着目。このタンパク質の働きを抑える「ＲＧＭ抗体」を田辺三菱製薬（大阪市中央区）と共同開発しました。
京都大学霊長類研究所で、重度の脊髄損傷を負った直後のニホンザルにヒト用のＲＧＭ抗体を投与したところ、４週間後にまひした手が動くようになりました。約３カ月後には小さな透き間に入った餌を指で取り出す細かい作業もこなすなど、損傷前に近い状態まで運動機能が回復したといいます。
日本での臨床試験は、大阪国際がんセンター（大阪市中央区）で行います。がん転移でまひが出た患者５〜10人の血管にＲＧＭ抗体を注射し、約１年かけて安全性や効果を検証します。脊髄損傷の直後に治療を始めると効果が見込める一方、時間が経過した慢性期の患者にも効くかどうかや、どの程度の脊髄損傷まで治療の対象になるかは現段階では不明といいます。
日本脊髄障害医学会の1990〜1992年の調査では、国内の脊髄損傷の患者は10万人以上で、新たな患者は毎年約5000人と推計しています。
山下教授は、「ペンを握ったり、コップを持って水を飲んだり、つえで歩いたりできる程度まで、まひが回復するのでは、と期待している」と話しています。
京都大の伊佐正教授（神経生理学）は、「サルなどの動物実験で慎重に効果が確認されており、人においても有望だと考えられる」と話しています。
２０１８年１月８日（月）
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