￭がん診断後１年以内の自殺リスク、20倍に がんセンター調査

　がんと診断された患者が１年以内に自殺するリスクは、診断されていない人の約20倍とする調査結果を国立がん研究センターや国立精神・神経医療研究センターなどの研究班がまとめました。研究班は、診断直後に適切なケアをすることが重要としています。
　研究班は９府県の男女約10万3000人（調査開始時40～69歳）について、1990年から2010年まで追跡調査。この間に、がんが見付かったのは約１万1000人で、診断後１年以内に13人が自殺、16人が事故などで死亡していました。がんになっていない約９万2000人では、同期間で527人が自殺、707人が事故などで亡くなっていました。
　この結果を統計手法を駆使して解析したところ、がんの診断から１年以内の人の自殺のリスクは、がんになっていない人の24倍、事故などによる死亡のリスクは19倍になることが判明。２年目以降は、こうした差はほぼなくなっていました。
　ただし、がんの診断から１年以内に自殺などをした人の数はわずかなため、この調査では約20倍という高い値になった可能性があると説明しています。
　担当した国立精神・神経医療研究センターの山内貴史研究員は、「海外の研究でも診断直後は自殺のリスクが高まる傾向がある。診察から１年間は、治療によって生活が大きく変化し、ストレスが強まる。心理的なケアのほか、就業対策など社会的な支援をする必要がある」と話しています。

　２０１４年４月２４日（木）

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