￭大気汚染、30年後にも健康被害 イギリスで37万人追跡調査

　大気汚染にさらされると、30年以上経った後でも死亡リスクが高まると、イギリスなどの研究チームが専門誌に発表しました。
　大気汚染の影響を長期にわたり調べた研究はあまりなく、汚染対策にいち早く取り組むことが長期的にも健康被害を減らすことを示した成果で、大気汚染に現在も悩まされている途上国などの参考になりそうです。
　研究チームは、イギリス国内の約37万人について、居住地域の大気汚染のデータをもとに、1971年から2001年まで10年ごとに汚染状況を推計した上で、2002～2009年での健康状態を追跡し大気汚染と死亡リスクとの関係を調べました。
　1971、1981、1991年は黒煙と二酸化硫黄、2001年は浮遊粒子状物質のＰＭ10について、居住地域の汚染濃度が１立方メートル当たり10マイクログラム増えるごとの死亡リスクの傾向を分析。その結果、1971年時点で黒煙にさらされたことで、2002～2009年の死亡リスクが全体で２パーセント、呼吸器系疾患で５パーセント高まり、30年以上後でも影響があることが判明しました。
　ＰＭ10については2001年にさらされたことで、全体の死亡リスクが16パーセント上がるなど、短期の影響が大きくなりました。
　大気汚染の健康影響に詳しい島正之・兵庫医大教授（公衆衛生学）は、「日本の高度経済成長期の大気汚染濃度も、多くの工業都市で英国と同程度かそれ以上に高かった。日本でも同じような影響がある可能性がある」と指摘しています。

　２０１６年５月２３日（月）

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