￭新型出生前診断、３万人超が受診 導入３年間で病院グループが集計

　妊婦の血液からダウン症、エドワーズ症候群、パトー症候群の３種類の染色体異常を調べる「新型出生前診断」の臨床研究を実施している病院グループが16日、導入から３年間で計３万615人が検査を受け、１・８パーセントに当たる547人が陽性と判定されたと発表しました。
　確定診断のため、腹部に針を刺して子宮内の羊水を採取する羊水検査などで染色体異常が確定した417人のうち、94パーセントに当たる394人が人工妊娠中絶を選択したといいます。
　集計によると、陽性と判定されて羊水検査を受けた458人のうち、91パーセントに当たる417人が染色体異常と診断され、高い精度で判定できることがわかりました。
　一方、陽性と判定されたうち89人は羊水検査を受けず、その多くは死産だとみられます。89人の中の13人は臨床研究から離脱し、人工妊娠中絶を選択したケースが含まれるとみられるといいます。
　病院グループ事務局の関沢明彦・昭和大教授は、94パーセントが人工妊娠中絶を選択したことについて、「当事者たちは悩んで苦渋の決断をしている。最終的な判断は尊重されるべきだと考える」と話しました。
　新型出生前診断は十分な情報がないまま中絶が広がれば、命の選別につながりかねないとの指摘もあり、2013年４月、適切な遺伝カウンセリング体制を整備するなどの目的で臨床研究として始まりました。対象となるのは、ほかの検査で染色体異常が疑われるケースや出産時の年齢が35歳以上の妊婦で、20万円程度の自己負担があります。
　当初は日本産科婦人科学会の指針に基づき日本医学会が認定した昭和大、阪大など15施設で実施され、現在は71施設が登録されています。病院グループへの参加は１年目の37施設から現在は66施設に増加。さらに、病院グループに参加していない認定施設でも検査は実施されています。
　検査を受けた妊婦も１年目の約8000人から、２年目は約１万人、３年目は約１万2000人と大幅に増えました。
　関沢教授は、「臨床研究としての目的は終えつつある。一般の診療への移行に向けて、議論すべき時期にきている」と話しています。

　２０１６年７月１７日（日）

タグ：健康ダイジェスト 健康創造塾 ニュース