■抗認知症薬、85歳以上の２割弱が使用 処方実態が初めて明らかに

　国内で認知症の症状の進行を抑える抗認知症薬が85歳以上の高齢者人口の２割に使用されているとする調査結果を、医療経済研究機構（東京都港区）の研究チームが、国際老年精神医学雑誌で発表しました。
　認知症患者は国内で約500万人いると推計されていますが、詳しい処方実態が明らかになったのは初めて。年齢とともに消化器症状や循環器、神経症状などの副作用リスクも増えるため、研究チームは学会のガイドライン（指針）の推奨度を見直し、抗認知症薬の使用を控えるよう求めています。
　研究チームは、国のレセプト（診療報酬明細書）情報・特定健診等情報データベースを使用し、2015年４月からの１年間に抗認知症薬が処方された173万3916人分のデータを分析しました。その結果、人口当たりの年間処方率は年齢とともに高くなり、85歳以上の高齢者で17％に処方されていました。また、年間総処方量の47％が、85歳以上の患者でした。
　海外での同様の調査は少ないものの、ドイツでは85歳以上の認知症患者の２割にとどまっており、日本の処方率の高さが際立っています。
　背景には、日本神経学会が診療に関する指針でアルツハイマー病患者に処方するよう強く勧めていることが考えられますが、同学会の指針は85歳未満の患者が中心のエビデンス（科学的根拠）に基づいており、85歳以上についてのエビデンスに乏しいという課題があります。
　研究チームの奥村泰之・東京都医学総合研究所主席研究員（臨床疫学）は、「85歳以上の利用者が多い臨床現場と、エビデンスとの年齢層が異なり、薬の効果は未知数。加齢による副作用のリスク増大も懸念されるため、国内の学会指針の推奨度を弱めたり、強く推奨する年齢層を限定したりする必要がある」と指摘しています。

　２０１８年６月５日（火）

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