■喫煙経験者は排尿障害が多く、若者でも顕著 横浜市大が大規模調査

　横浜市立大学は11月27日、喫煙と排尿障害に関する大規模な臨床研究を行い、喫煙が日本人における排尿症状が悪化する要因であることを明らかにしたと発表しました。
　同成果は、横浜市大附属市民総合医療センター泌尿器・腎移植科の河原崇司診療講師、同・上村博司診療教授、横須賀共済病院泌尿器科の伊藤悠城医師の共同研究チームによるもの。
　尿意切迫感と頻尿を主症状とする過活動膀胱は、日本人の40歳以上の男女８人に１人が罹患するとされる疾患で、加齢を始め、さまざまな因子で罹患率が上昇することが報告されており、そのリスクの中に喫煙も含まれています。ただし、喫煙と排尿症状の関連を示す大規模な研究は、これまで行われてきませんでした。
　そうした中で今回の研究は、世界でも初めてとなる喫煙と排尿障害を調べる大規模な調査であると同時に、2004年以降行われてこなかった日本人成人男性の排尿症状についても調査する大規模な臨床研究として行われました。
　今回の研究では、日本人男性１万人に対して喫煙および排尿障害に関するインターネットを用いたアンケートを実施し、最終的に9042人からの回答を得られました。
　アンケートの結果、過活動膀胱、尿意切迫感、夜間頻尿のいずれも年齢が高いほど多い傾向で、各年齢群で「喫煙習慣がない群」（3545人）と比較して、「喫煙習慣があるが、禁煙中群」（3060人）と「喫煙習慣のある群」（2437人）は、高い罹患率を示していることが明らかとなりました。
　中でも、20歳代や30歳代などの若年者においても、喫煙による排尿症状に与える影響が顕著であることが明らかとなったといいます。高齢、糖尿病、高血圧など、若年者はほかの因子が少ない分、喫煙の影響が強く出たと考えられるとしています。
　河原講師は、「若い人でも排尿の症状で悩む人は多い。喫煙のリスクを考える切っ掛けになればよい」と話しています。
　共同研究チームは今後、今回の研究をもとにして、喫煙が排尿症状に与える影響のメカニズム解析など、基礎研究を進めていく予定としています。また、喫煙者による禁煙行動による排尿障害の改善なども検討していくといいます。

　２０２０年１２月９日（水）

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