■ｉＰＳ細胞を活用し糖尿病治療法を共同開発 京大発リジェネフロとアラブ首長国連邦の研究所

　京都大学発スタートアップのリジェネフロ（京都市）は11日、ｉＰＳ細胞（人工多能性幹細胞）を活用して糖尿病の治療法を開発する共同研究契約をアラブ首長国連邦（ＵＡＥ）の研究機関などと結んだと発表しました。中東地域で多いとされる糖尿病に対し、患者負担が小さく低コストな治療法の普及を目指します。
　契約を結んだのは、リジェネフロとＵＡＥの細胞医療の研究機関であるアブダビ幹細胞センター（アブダビ・ステム・セルズ・センター）、京都大学ｉＰＳ細胞研究所（ＣｉＲＡ）の３者。発症のメカニズムが異なる１型、２型糖尿病について、個別に治療法を開発します。
　２型糖尿病は肥満の人に多くみられ、血糖値を下げるインスリンが膵臓（すいぞう）の細胞から出づらくなるなどして発症します。こうした細胞の機能低下を抑える低分子医薬品を開発します。ｉＰＳ細胞から膵臓細胞をつくって多数の薬剤を試し、効果が高いものを探します。
　膵臓の細胞が壊れてしまう１型糖尿病に対しては、ｉＰＳ細胞から細胞を作って補充する治療法を開発します。ｉＰＳ細胞を遺伝子改変し、免疫抑制剤を使わずに補充できるようにします。免疫抑制の副作用や生活の質低下を避けられる可能性があります。
　１型糖尿病の根治療法は膵臓移植ですが、臓器の提供者（ドナー）が不足しています。ほぼ無限に増やせるｉＰＳ細胞から機能の高い膵臓細胞を作製できれば、多くの患者を根治できる可能性があります。
　中東地域では、肥満や糖尿病の患者が多いとされます。世界保健機関（ＷＨＯ）の2016年の報告によれば、ＵＡＥでは過体重の人が人口の７割を占め、糖尿病患者は８%います。サウジアラビアでは、糖尿病患者は14%に達します。

　２０２４年１月１４日（日）

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