■新型コロナ発症から２週間後も10人に１人で頭痛などの症状 患者12万人のデータを分析

　新型コロナの患者12万人を対象に、大阪府の研究機関などのグループが調査を行ったところ、発症から２週間たち新型コロナの治療が終わってからも約10人に１人の割合で頭痛やけん怠感などの症状がみられていたことがわかりました。
　大阪府茨木市にある国立研究開発法人医薬基盤・健康・栄養研究所や医療法人徳洲会などのグループは2020年から昨年６月までの３年間に全国の徳洲会の病院を受診した０歳から85歳までの新型コロナの患者12万2000人余りのカルテのデータを基に新型コロナの治療後に続く症状についての分析を行いました。
　そして、症状ごとに分析した結果、発症から２週間以上たってからも頭痛、けん怠感・疲労感、味覚障害、嗅覚障害の４つの症状があった患者は、それぞれ約10人に１人の割合となっていました。
　また、60歳以上では、２週間たってからも約２割の患者でうつの症状が、約半数の患者で療養生活による体の機能の低下などの症状が、続いていたということです。
　新型コロナを巡っては感染後の後遺症が問題となっていますが、グループによりますと新型コロナの後遺症に関連して、カルテの情報を利用した大規模な調査が行われたのは初めてだということです。
　研究所の今井由美子さんは、「うつや体の機能の低下などは生活の質（ＱＯＬ）の低下につながる可能性があり、新型コロナから回復した後も継続的なフォローが必要だ。今後、後遺症の予防法や治療法の確立につながる研究を進めたい」と話していました。

　２０２３年７月２６日（水）

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■新型コロナの入院者数と重症者数も「定点把握」へ ９月下旬から

　厚生労働省は25日、新型コロナウイルスの入院者数と重症者数の週１回の報告について、９月下旬以降、すべての医療機関からの報告を取りやめ、全国約500カ所の医療機関（ベッド数300床以上）からの「定点把握」に切り替えると発表しました。都道府県は原則として、季節性インフルエンザと同じ医療機関を指定します。
　新型コロナの感染症法上の扱いが５月８日に５類になったことに伴い、感染者数は全国約5000の定点医療機関から新規の患者数について報告を受け、１つの医療機関当たりの平均の患者数などを毎週金曜日に公表する「定点把握」を行っています。一方、入院者数と人工呼吸器を使用しているなどの重症者数はすべての医療機関からの報告を続けていました。
　定点把握に切り替わっても、コロナの流行状況の把握に影響はない、と厚労省の担当者は説明しています。
　これとは別に、厚労省は、全国各地の医療機関がコロナ患者のために用意する「確保病床使用率」を把握するため、各都道府県における入院者数と重症者数（毎週水曜日午前０時時点）を公表しています。この調査は当面、継続する予定といいます。

　２０２３年７月２６日（水）

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■タニタ、熱中症の危険度を知らせる室内用温湿度計を発売

　健康機器大手のタニタ（東京都板橋区）は、どれくらい熱中症になりやすい室内環境かを知らせる温湿度計を発売しました。室温と湿度を基に「注意」「警戒」「厳重警戒」「危険」の４段階で危険度を知らせます。家庭や高齢者施設向けに販売し、室内での熱中症対策に役立ててもらいます。
　室温と湿度から「暑さ指数（ＷＢＧＴ）」を計算するとともに、日本生気象学会の「日常生活における熱中症予防指針Ｖｅｒ．４」に準拠し、熱中症の危険度を判定します。複雑な操作は不要で、誰でも気軽に使用できるといいます。機能やデザインの異なる３機種を販売
　「ＴＣ-420」は温度と湿度を示す２本の針の交点で暑さ指数の目安を示し、４色の判定図で危険度を表します。「ＴＣ-421」は、「注意」「警戒」などの文字で示します。「ＴＣ-422」は顔を模したイラストと機器上部の光の点灯で危険度を表示し、暑さ指数が「危険」の時にはアラームで知らせます。室内の状態が「危険」から変わらない場合は、停止ボタンを押さない限り１時間毎に約３秒間アラームを繰り返します。
　スーパーマーケットや家電量販店といった小売店のほか、ネット通販などのオンラインショップで販売します。価格はオープンで、公式オンラインショップでの価格はＴＣ-420が3300円、ＴＣ-421が4400円、ＴＣ-422が5500円。３機種の合計で１年間で３万5000台の販売を目指します。

　２０２３年７月２６日（水）

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