■ＨＰＶワクチン、予防効果がある一方で重篤な副作用も 厚労省が調査結果を公表

　ヒトパピローマウイルス（ＨＰＶ）ワクチン（子宮頸がん予防ワクチン）を接種した後、体の痛みを訴える女性が相次いだ問題で、厚生労働省は18日、これまでの調査結果を公表しました。
　ＨＰＶワクチンは予防効果が期待できる一方で、痛みなどの切っ掛けとなったことは否定できないとして、情報をよく確認した上で、接種を検討してほしいと呼び掛けています。
　ＨＰＶワクチンは５年前、小学６年生から高校１年生までの女性を対象に公費で受けられる定期接種に追加されましたが、接種の後に体の痛みを訴える女性が相次ぎ、厚生労働省はわずか２カ月で積極的な接種の呼び掛けを中止する異例の措置を取りました。
　その後、専門家による研究班が原因を調査し、厚労省は18日、これまでの結果をホームページで公表しました。それによりますと、ＨＰＶワクチンを接種すれば、10万人当たりで595～859人が子宮頸がんになることを回避でき、10万人当たりで144～209人が子宮頸がんで死亡することを回避できるとしています。
　その一方で、昨年８月までに副作用が出た疑いのある人が10万人当たり92・１人の計3130人報告され、呼吸困難やじんましんなどの重いアレルギー症状や、手足に力が入りにくいなどの重篤な副作用が出た疑いのある人も10万人当たり52・５人の計1784人報告されたということです。
　一部の症状について厚労省は、ＨＰＶワクチンを打った時の痛みや不安などが切っ掛けで、症状が起きたことは否定できないなどとしています。その上で、対象となる女性はワクチンの効果と接種後に起こり得る症状をよく確認した上で、接種するかどうか検討してほしいと呼び掛けています。

　２０１８年１月２１日（日）

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