■脊髄難病の胎児の手術に成功、大阪大病院 母親の子宮切開で国内初

　大阪大医学部付属病院は15日、脊髄が背骨や皮膚で覆われていない国指定難病「脊髄髄膜瘤（りゅう）」と診断された胎児の手術に成功したと発表しました。母体の子宮を切開して実施する手法で成功したのは国内初といいます。
　手術は、同大大学院の遠藤誠之教授を中心とする共同研究チームが2021年４月～2024年４月に６件実施。母親の腹部と子宮を切開し、胎児の脊髄などが露出した部分をふさぎました。
　手術は成功したものの、１例目は早産による複数の合併症で生後約３カ月で死亡しました。２～５例目の経過は安定しているといいます。６例目は現在も妊娠中。
　海外では胎児手術が普及しつつあるものの、多様な専門医の連携が必要で、これまで国内では、生まれた後に治療する方法が取られてきました。胎児の段階で治療することで、脊髄の損傷が軽減できるといいます。
　研究チームは、今後も手術を行って安全性や有効性を確かめ、早ければ３年後に実用化したいとしています。
　遠藤教授は、「出生前検査でこの病気がわかることもあり、今回の手術が病気の胎児と家族にとって、新たな選択肢となるよう体制を整えていきたい」と話していました。

　２０２４年４月１５日（月）

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■アルツハイマー病を早期発見できる手法を考案 鳥取大助教ら、痛みなく脳を刺激し伝達機能調べる

　鳥取大病院（鳥取県米子市）の村上丈伸助教（脳神経内科学）らが、脳の働きを弱めると考えられている異常タンパク質「アミロイドベータ （Ａβ）」の蓄積を従来の方法に比べ痛みを伴わずに検査でき、アルツハイマー病を早期発見できる手法を考案しました。Ａβはアルツハイマー病の発症10～15年前から脳内に蓄積することから、病気の早期発見・治療につなげられるといいます。
　日本ＷＨＯ協会（大阪市）によると、認知症の患者数は世界で約5500万人。そのうちアルツハイマー病は約７割を占めます。
　アルツハイマー病は、まず、蓄積したＡβによって脳内のタンパク質「タウタンパク」が変化し、リン酸化して有毒となったタウタンパクが脳神経細胞を死滅させ、脳が萎縮（いしゅく）して認知機能が低下します。
　村上助教は、神経細胞間で情報を伝達し、記憶を定着させる「長期増強」といった現象を、これらの異常タンパク質が阻害することに着目。痛みを伴わず脳内に弱い電流を起こして長期増強を誘発する「経頭蓋磁気刺激法」という手法を用い、異常タンパク質の有無による伝達機能の差を調べました。
　調査では、軽い物忘れの症状を訴える患者26人の異常タンパク質の蓄積の有無を検査。それぞれの左頭部に刺激を加え、左大脳がつかさどる右手の筋肉の電位変化を調べました。その結果、Ａβが蓄積した患者の多くでは伝達機能が低下したままだった一方、蓄積のない健常者では向上。経頭蓋磁気刺激法が、病気の兆候の確認に有効であることがわかったといいます。
　アルツハイマー病の診断では、痛みを伴う腰への注射が必要な髄液検査や、微量の被曝（ひばく）を伴うＰＥＴ（陽電子放射断層撮影）検査をして異常タンパク質を発見しており、新たな手法が確立されれば、体に負担の少ない診断が可能になります。
　さらに、脳内からＡβを除去するアルツハイマー病の新薬「レカネマブ」の製造販売が昨年、承認されており、こうした手法を用いることで、投薬効果を見極められる可能性があるといいます。
　村上助教は、行方不明になった後、死亡して見付かる認知症患者が多い点に触れ、「この研究から治療法が発達し、認知症に苦しむ方々を支えることができれば。一人でも多くの早期発見・治療につながってほしい」と期待を込めました。

　２０２４年４月１５日（月）

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■ｉＰＳ細胞由来の角膜移植、６月にも治験 大阪大発スタートアップ企業

　大阪大学発のスタートアップ企業であるレイメイ（大阪市）は、2024年６月にも難治性の目の病気を持つ患者にｉＰＳ細胞（人工多能性幹細胞）から作製した角膜を移植する臨床試験（治験）を開始する予定です。病状を改善できるか検証します。早ければ2027年にも実用化に向けて国に承認申請します。
　角膜を新たに作る細胞がけがや病気で失われ、失明することもある「角膜上皮幹細胞疲弊症」の患者が対象。６月にも国の当局に治験届を提出し、2024年度内にも１人目に移植します。

　２０２４年４月１５日（月）

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■国立健康危機管理研究機構、2025年４月に設立へ 厚生労働省

　厚生労働省は、新たな感染症の流行に備えた専門組織「国立健康危機管理研究機構」を来年４月に設立する方針を決定しました。
　政府は、新型コロナウイルスへの対応を教訓に新たな感染症の流行に備えて、病原体などを研究する「国立感染症研究所」と、感染症の治療などに当たる「国立国際医療研究センター」を統合し、患者の診療と基礎研究などを一体的に行う「国立健康危機管理研究機構」を設立する予定で、設立時期や具体的な組織体系についての検討を進めてきました。
　９日、厚労省が、関係者や有識者からなる準備委員会の会合を開き、来年４月に設立することなどを盛り込んだ方針を決定しました。
　機構はアメリカの疾病対策センター（ＣＤＣ）をモデルとし、機構の略称については「ＪＩＨＳ（ジース）」として、指揮命令系統を強化するため内部に「危機管理総局」を設置して対応に当たるとしており、平時から国内外の感染症の情報を収集し、厚労省などに定期的に報告するとしています。
　また、感染拡大時には研究開発や医療支援の部門などとも連携し、薬やワクチンなどの開発につなげるほか、診療対応の手引きなども策定するとしています。
　会合で、武見敬三厚労相は「新たな機構は世界をけん引する『感染症総合サイエンスセンター』であることが求められる。感染症に不安を抱くことのない社会の実現に向けた第一歩となるようにしたい」と述べました。

　２０２４年４月１５日（月）

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