■パーキンソン病の予防薬候補を開発 大阪大チーム

　神経難病「パーキンソン病」で、患者の脳に蓄積するタンパク質の合成を抑制する物質を開発したと、大阪大学などの研究チームが21日、発表しました。パーキンソン病を発症するマウスに投与すると、症状が現れにくくなったといいます。
　今後、創薬に向け、サルなどの実験を通じて安全性を確かめます。論文が同日、イギリスの電子科学誌に掲載されました。
　パーキンソン病は手の震えや体のこわ張りなどの症状を示します。国内では10万人に100～150人が発症し、60歳以上では10万人に1000人と高率となります。
　患者の脳内では、タンパク質「α―シヌクレイン」が異常な構造になって蓄積し、神経がダメージを受けています。情報を伝える脳内物質「ドーパミン」の減少を補う対症療法はあったものの、根治や予防ができる薬はありませんでした。
　研究チームは、α―シヌクレイン合成の途中段階で作られる伝令ＲNＡ（mＲNＡ）に結合し、分解を促す物質（核酸）を作製しました。マウスの実験で、α―シヌクレインの量を４～５割程度抑制できたといいます。
　一部の遺伝性のパーキンソン病患者では、α―シヌクレインが健康な人の１・５倍程度に増えることが知られ、今回開発した物質は事前の投与で発症を防げる可能性があります。非遺伝性の患者の脳内でも同様の状況が想定され、効果が期待できるといいます。
　大阪大の望月秀樹教授は、「脳神経が大きくダメージを受けてからの投与では遅い可能性がある。パーキンソン病になるリスクの高い人や、発症早期の人に使うことが想定される」と話しています。

　２０１９年５月２１日（火）

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