■認知症へコロナ悪影響、医療・介護施設の７割が認識 広島大が全国調査

　新型コロナ禍による生活の変化で医療・介護施設の70％が認知症の人の状態に「影響が生じた」と認識していることが15日までに、広島大と日本老年医学会の全国調査でわかりました。施設の感染対策による面会制限や外出自粛などが、認知機能の低下といった悪影響を与えたとみられます。
　広島大の石井伸弥寄付講座教授は「状況を改善するには、中断していたリハビリを進めることや、面会制限などを徐々に緩和することが必要だ」と指摘。ただクラスターを防ぐために一定の対策も必要といい、「病院や施設ではどの程度の対策を行うか、難しいかじ取りが迫られる」としています。
　調査は流行「第８波」の最中だった１～２月に実施し、995施設から回答を得ました。今回が３回目の調査。
　生活の変化で生じた具体的な悪影響は、「認知機能の低下」が最多で、重度認知症の人の78％でした。「身体活動量の低下」、「基本的日常生活動作の低下」も目立ちました。
　影響が生じたと回答した施設は2020年の１回目は39％、2021年の２回目は53％、今回は70％と回を重ねるごとに増加しました。

　２０２３年６月１５日（木）

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■「脳動脈瘤」に薬による治療の可能性 理研などの研究グループが治療薬候補を発見

　理化学研究所などの研究グループは、脳動脈瘤ができた際に特定の遺伝子の突然変異が起きていることを突き止め、手術ではなく、薬による治療の可能性を見いだしたと発表しました。
　理化学研究所のチームリーダーで杏林大学医学部の中冨浩文教授らの研究グループは、外科手術で摘出された脳動脈瘤の遺伝子を解析し、405個の後天的にできたとみられる遺伝子変異があることを確認しました。
　このうち16個の遺伝子が特に高頻度で変異がみられ、その多くが腫瘍形成にかかわる遺伝子として知られるものだったということです。
　特に治療が困難な大きな動脈瘤では、ＰＤＧＦＲβ（ベータ）という遺伝子の変異が起きていました。
　この遺伝子変異を導入したマウスに、がん治療薬の１つである「スニチニブ」を投与したところ、動脈瘤の発生・成長が抑制されたということです。
　研究グループによると、日本人の約５％が破裂する前の脳動脈瘤を発症しています。脳動脈瘤の治療は、現状では開頭手術か血管内カテーテル治療しかありませんが、研究グループでは今後、スニチニブと似た作用を持つさまざまな薬を試すことなどにより、投薬による脳動脈瘤の治療が可能になるとみて、10年後をめどに実用化につなげたいとしています。
　本研究は14日付で、アメリカの科学雑誌のオンライン版に掲載されました。

　２０２３年６月１５日（木）

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