■タウリン欠乏が老化の要因、摂取した動物は長生き アメリカ・コロンビア大が発表

　貝類やイカ・タコといった軟体動物に多く含まれる物質「タウリン」の補充が、老化防止に有望であることを動物実験で確かめたと、アメリカのコロンビア大学などの国際チームが８日、アメリカの科学誌「サイエンス」で発表しました。ただ、人への効果は臨床試験で検証するまで不明といい、チームは「老化防止目的で過剰摂取しないでほしい」としています。
　タウリンは人間の体内でも作られ、コレステロールを減らしたり、肝機能を強化したりする効果があるとされます。栄養ドリンクの成分としても知られます。
　チームは、血中のタウリンの量を調べ、乳幼児に比べ60歳の人は８割減ることを確認しました。マウスやアカゲザルでも加齢に伴い大幅に減少していたといいます。
　中年期のアカゲザルに１日１回、半年間にわたってタウリンを投与したところ、投与しなかったグループに比べ、骨密度と骨量が増加。さらに、膵臓（すいぞう）や肝臓の機能低下を示す物質が減るなど、加齢に伴う体の衰えが改善しました。マウスで同様の実験を行うと、投与したグループは寿命の中央値が10～12％増加したといいます。
　人に補充した場合の効果は未解明。ヨーロッパの中高年約１万2000人のデータでは、血中のタウリン濃度が高いと肥満や糖尿病が少なくなりました。チームは「毒になるとも考えられず、口から補える。臨床試験をする価値はある」としました。
　チームは人で効果のある摂取量を１日３～６グラムと推計し、ヨーロッパ食品安全機関が安全な摂取量の上限とする１日６グラムの範囲内としています。
　福井県立大の伊藤崇志教授（食品機能科学）は、「人に近いサルで、タウリンが老化防止にかかわることを明らかにした重要な成果だ。ただ、人で効果のある量などは、今後の検証が必要だ」と話しています。

　２０２３年６月９日（金）

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■全国の新型コロナ定点把握、前週の１・25倍で９週連続増加 沖縄県は最多で「注意必要」

　新型コロナウイルスの全国の感染状況は、６月４日までの１週間では１つの定点医療機関当たりの平均の患者数が４・55人で、前の週の１・25倍となっています。増加は９週連続です。
　厚生労働省は「比較的低い水準だが全国的に緩やかな増加傾向が続いているほか、沖縄県では感染が拡大しているとみられ、今後の感染状況を引き続き注視したい」としています。
　厚労省によりますと、５月29日～６月４日までの1週間に全国約5000の定点医療機関から報告された新型コロナの患者数は前の週から4568人増えて、２万2432人となりました。
　また、１つの定点医療機関当たりの平均の患者数は４・55人で、前の週の１・25倍となりました。前の週から増加が続くのは９週連続となります。
　都道府県別では多い順に、沖縄県が15・８人、石川県が６・98人、北海道が６・71人、千葉県が６・66人、岩手県が６・44人。少なかったのは島根県２・29人、高知県２・45人、滋賀県２・47人など。42の都道府県で前の週より増加しています。中でも沖縄県は前週比１・53倍と突出して多く、注意が必要といいます。
　このほか、６月４日までの１週間に新たに入院した人は全国で4003人で、前の週と比べて768人の増加となりました。

　２０２３年６月９日（金）

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■食品ロス量、2021年度の推計約523万トン 前年度比１万トン増

　消費者庁・農林水産省・環境省の３省が９日発表した2021年度の食品ロス量（推計値）によると、事業系・家庭系を合わせた食品ロス量は前年度から１万トン増の約523万トンとなりました。コロナ禍の影響により、製造業や小売業で需要の見通しが立たず、事業系の食品ロス量が増加しました。
　2021年度の食品ロス量の内訳は、事業系（製造・卸・小売・外食）が前年度から４万トン増の279万トン。家庭での食べ残しや消費期限・賞味期限切れによる廃棄といった家庭系が３万トン減の244万トン。合計で１万トン増の523万トンと推計されます。国民１人当たりに換算すると、１日に茶わん１杯の量に近い約114グラム、年間で約42キログラムの食品ロスが発生しています。
　事業系については、コロナ禍に伴う行動制限を背景に、事業者側の需要予測が困難だったことから、前年度から製造業が４万トン増、小売業が２万トン増となりました。
　製造業では、大学の休校が繰り返されて注文が取り消されたことや、内食の需要が拡大した影響も考えられるといいます。小売業については、内食需要の変化を読み切れなかったことが主な原因とみられます。
　外食産業は営業自粛や客足が遠のいたため、市場の縮小に伴って食品ロス量も１万トン減少しました。
　家庭系の詳細をみると、未開封のまま捨てる「直接廃棄」は、前年度と同じ105万トンで推移。食材の皮をむきすぎるといった「過剰除去」は１万トン増の34万トン、「食べ残し」は４万トン減の105万トン。
　このうち「直接廃棄」はここ数年、横ばいで推移。削減に向けて、「消費期限」「賞味期限」に対する消費者の理解を深める取り組みなどが課題に上っています。
　政府は、2000年度比で2030年度までに食品ロス量を半減させるという目標を掲げています。2000年度は事業系547万トン、家庭系433万トンで、2021年度時点の削減率はそれぞれ約49％、約44％となりました。
　目標達成にはさらに30万トン余りの削減が必要ですが、今後の経済状況の改善によっては食品ロス量が増加する懸念もあり、国は引き続き周知や啓発活動に力を入れたいとしています。
　河野太郎内閣府特命担当大臣（デジタル改革、消費者及び食品安全）は、「2030年度までに半減させるという目標を着実に達成するにはさらなる努力が必要で、達成に向けて消費者庁として施策のパッケージを年末までに策定したい」と話していました。

　２０２３年６月９日（金）

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