■３Ｄプリンターで傷付いた手指の神経再生に成功 京大病院

　京都大病院は４月24日、有機物を扱う「バイオ３Ｄプリンター」を使って、神経を再生する技術の開発に成功したと発表しました。医師主導の臨床試験（治験）で、指や手首の末梢（まっしょう）神経を損傷した患者に、作製した神経細胞の塊を移植したところ、痛みが和らぎ、知覚神経が回復するなどの効果が確認できたといいます。
　国内では、手指の末梢神経損傷の患者が年１万人ほど出ています。現在の治療は、患者の体の他の部分から健常な神経を移植する「自家神経移植」が主流です。ただ、神経採取によってしびれや痛みが残ることがあります。
　人工神経の開発も進められてきたものの、細胞成分が乏しいため再生に必要なたんぱく質などが不足し、自家神経移植に比べて治療成績がよくなく、一般に普及していません。
　京大病院は再生医療ベンチャーのサイフューズ（東京都港区）と手を組み、バイオ３Ｄプリンターで神経細胞の塊を作製。ラットやイヌでまず試したところ、これまでの人工神経に比べて良好な成績を得られました。
　そこで、仕事中に左手の指や手首を刃物で誤って切って５～10ミリほど神経が欠けてしまった30～50歳代の男性３人を対象に、医師主導の治験を実施。
　患者のおなかの皮膚にある細胞を約２カ月間培養し、３Ｄプリンターを使って積み重ねて、直径２ミリ、長さ２センチほどの神経細胞の塊をつくりました。それを患部に移植し、48週間にわたり経過を観察をしました。
　その結果、３人の患者は「痛みがかなりよくなり、指先の感覚が普通に戻った」と話し、仕事も元の通りできるようになりました。手や指の知覚機能検査や、神経障害の予後評価の成績も正常レベルまで回復していました。副作用や合併症はなかったといいます。
　研究チームの京大病院リハビリテーション科の池口良輔准教授は、「末梢神経の損傷で苦しむ患者の治療法の１つとして、社会復帰につなげたい」と話しています。

　２０２３年６月２２日（木）

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■青森産ブラックベリーで機能性表示サプリ 東北三吉工業が開発

　機械製造・農園運営を手掛ける東北三吉工業（青森県五戸町）は、青森県産のブラックベリーを使った機能性表示食品のサプリメントを開発し、販売を始めました。ポリフェノールの一種エラグ酸を含んでおり、体脂肪や体重、内臓脂肪の減少、体格指数（ＢＭＩ）の改善などへの効果が期待できるとされています。ブラックベリーを使うエラグ酸の機能性表示食品は全国初となるといいます。
　商品名は「ブラックベリーＥＳ」。１日の使用目安２粒当たりに、効果が見込まれる３ミリグラムのエラグ酸が含まれています。成分分析などで青森県産業技術センター弘前工業研究所や県が協力しました。
　１袋62粒入り（約１カ月分）で、税込み4000円。同社オンラインショップのほか、八戸市のユートリー、六ケ所村の特産品販売所「六旬館」、三沢市のスカイプラザミサワ、十和田市の農産物直売施設「ファーマーズ・マーケットかだぁ～れ」などで購入できます。

　２０２３年６月２２日（木）

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■新型コロナ再感染の平均間隔、徐々に短く 第７波で３・７カ月

　新型コロナウイルスに一度感染後、再び感染した場合の平均間隔が、昨年夏の流行「第７波」では約３・７カ月だったとの分析結果を、名古屋工業大などの研究チームがまとめたことが22日わかりました。第１～３波の約16・９カ月から、感染規模の拡大に伴い徐々に短くなっていました。感染者の約３％が複数回かかり、若者が占める割合が多くなりました。
　平田晃正・名工大教授は、「特に第６波以降で感染者の増加や免疫の減弱によって再感染のリスクが高まったといえる。引き続き警戒が必要」と指摘しています。
　研究チームは、新型コロナで受診した約85万人の健康保険組合などのレセプト（診療報酬明細書）データを分析。新型コロナによる診療と診療の間隔が30日を超えた場合に「再感染した」と定義し、2020年４月～2023年１月の感染回数や再感染までの間隔を調べました。
　期間中に複数回感染した人は、約３％に当たる約２万5000人。2020～2021年の第１～３波で最初の感染をした人が再び感染するまでの間隔は、平均で約16・９カ月でした。間隔は次第に短くなり、第４波で感染した人は約13・６カ月、第５波で感染した人は約10・９カ月、第６波で感染した人は約７・３カ月、第７波で感染した人は約３・７カ月でした。

　２０２３年６月２２日（木）

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■認知症の行方不明者、全国で過去最多１万8709人 10年前から１・95倍に

　警察へ2022年に届け出があった認知症の行方不明者は１万8709人（前年比1073人増）で、統計を取り始めた2012年以降、10年連続で増加して過去最多でした。警察庁が22日、発表しました。大半はその後無事に見付かっている一方で、2021年以前に届け出られた人も含め、2022年には491人が遺体で見付かりました。
　認知症で行方不明になった人は、10年前の2012年の9607人から１・95倍に増えました。警察庁は、高齢化の進展で認知症患者が増えていることが背景にあるとみています。
　警察庁によると、2022年に届け出があった１万8709人のうち、80歳代以上（１万670人）と70歳代（6968人）で合わせて94%を占めました。
　都道府県別では、兵庫県が最多の2115人。大阪府1996人、埼玉県1902人、神奈川県1780人、愛知県1549人と続きました。2022年中に見付からなかった人は284人いました。
　2021年以前に届け出があった人も含め、昨年中に生存した状態で所在が確認できたのは１万7923人。このうち、届け出を受理した当日に見付かったのが77・５%。99・６%は１週間以内に見付かりました。
　高齢化が進み、行方不明者は今後さらに増加する可能性があります。警察は自治体や地域の団体、企業などと連携し、行方不明者の特徴を広く知らせるなど、早期発見に向けた取り組みを進めています。
　認知症以外の人も含めた昨年の行方不明者の総数は８万4910人。統計が残る1956年以降で最少だった2020年（７万7022人）から、２年連続で増えました。
　原因別では、認知症を含む「病気関係」が２万4719人（29・１%）で最多。親子・夫婦間の不和など「家庭関係」が１万2899人（15・２%）、失業など「事業・職業関係」が9615人（11・３%）と続きました。
　また、認知症以外を含む行方不明者の総数は、前の年から5692人増えて８万4910人となりました。過去最少だった2020年から２年連続の増加で、新型コロナウイルス禍に伴う行動制限が緩和された影響とみられます。
　年代別では、20歳代が最も多い１万6848人、次いで10歳代が１万4959人。さらに80歳以上が１万3749人、70歳代が１万779人で続き、これら４つの年代で６割以上を占めました。
　原因・動機別では、認知症を含む「病気関係」が約３割と最も多く、「家庭関係」、「事業・職業関係」と続き、この３つで約６割となっています。
　一方、理由がわからず犯罪被害や事故に遭遇した恐れなどがある不明者は、１万7080人に上っているということです。

　２０２３年６月２２日（木）

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