￭おたふく風邪、全国的な流行の兆し ４年半ぶり

　流行性耳下腺炎、いわゆる、おたふく風邪の患者が増えており、国立感染症研究所は「全国的な流行の兆しがある」として、手洗いやワクチンの接種など対策の徹底を呼び掛けています。
　おたふく風邪は子供を中心に流行するウイルス性の感染症で、２～３週間の潜伏期間後、発熱や耳の下のはれなどを引き起こし、物をかむ時にあごが痛むことが多いのが特徴ですが、無菌性髄膜炎や脳炎などを伴ったりすることがあるほか、1000人に１人ほどの割合で難聴になるとする報告もあります。
　国立感染症研究所の19日の発表によりますと、１月４日から10日までの１週間に全国およそ3000の小児科の定点医療機関から報告された患者数は3771人で、一医療機関当たりの患者数は１・２人となっています。
　おたふく風邪は、およそ４年に１回の周期で流行を起こすと考えられており、定点医療機関当たりの患者数が１人を超えたのは、2011年７月以来で４年半ぶりだということです。
　都道府県別にみますと、佐賀県で５人、宮崎県で４・23人、石川県で３・31人、沖縄県で３・21人、山形県で２・５人、福岡県で２・46人、熊本県で２・18人、北海道で２・15人、千葉県で１・77人、茨城県で１・73人などとなっています。
　国立感染症研究所の砂川富正室長は、「去年から患者が増加していて全国的に流行する兆しがみられる。春から夏にかけ患者数が増える傾向があるので今後、注意が必要だ。手洗いやうがいなどの基本的な対策のほか、ワクチンの接種などもしてほしい」と話しています。
　小学校や保育所などの教育施設での集団発生も報告されており、患者が増加傾向の佐賀県や石川県などの自治体では注意報を発令し、手洗いやうがいの徹底に加えワクチン接種を検討するよう促しています。
　発熱には鎮痛解熱剤の投与を行うなど、治療は基本的に対症療法で、ワクチンの接種が有効な予防方法とされています。

　２０１６年１月２２日（金）

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