￭インフルエンザ、全国的な流行期に入る 国立感染症研究所が発表

　インフルエンザの患者が全国的に増えており、国立感染症研究所は１日、インフルエンザが全国的な流行期に入ったと発表しました。昨シーズンより１週間遅い流行期入りで、専門家は手洗いなどの対策の徹底を呼び掛けています。
　国立感染症研究所によりますと、11月20日から26日までの１週間に、全国約5000の定点医療機関から報告されたインフルエンザの患者数は、前の週から約3400人増えて7280人となりました。この結果、１医療機関当たりの患者数は１・47人と、流行開始の目安とされる「１」を超え、国立感染症研究所はインフルエンザが全国的な流行期に入ったと発表しました。
　流行期入りの発表は、1999年の調査開始以来、過去２番目の早さとなった昨シーズンと比べて１週間遅く、例年より「やや早い」ということです。都道府県別では、沖縄県が４・88人と最も多く、次いで長崎県が４・47人、愛媛県が３・39人、宮崎県が３・20人、石川県が３・08人などとなっており、すべての都道府県で前の週より増加しました。１週間に全国で推定約７万人が医療機関を受診しました。
　また、今シーズン、これまでに検出されたウイルスは、８年前に「新型インフルエンザ」として流行したＨ１Ｎ１型ウイルスが全体の６割ほどと最も多くなっていますが、まだどのタイプのウイルスが主流になるかはわからないということです。
　国立感染症研究所の砂川富正室長は、「手洗いの徹底のほか、せきやくしゃみが出る場合にはマスクの着用を心掛けるとともに、65歳以上の高齢者などは特に予防接種を行ってほしい」と話しています。

　２０１７年１２月１日（金）

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