■日本陸連、鉄剤注射を原則禁止へ 違反しても罰則なし

　日本陸上競技連盟は20日、貧血対策に使われてきた「鉄剤注射」の不適切使用の根絶に向けた初の協議会を東京都内で開きました。最初の具体策として、来春までに鉄剤注射を原則として禁止にするガイドライン（指針）をまとめることを決めました。
　中学、高校、大学、実業団の団体幹部らが出席して、意見交換しました。鉄剤注射は重篤な貧血に対する医療行為で認められていますが、血液中で酸素を運ぶヘモグロビンを増やすため持久力が上がる効果もあり、中高生年代の指導者や選手が競技力向上を目的に頻繁に使う例もありました。
　その影響で、鉄分の過剰摂取となり、肝臓などに機能障害を引き起こす懸念が高まっており、日本陸連の尾県貢専務理事は「鉄剤注射はドーピングに近い行為で、社会では認められない。全員から鉄剤注射根絶へ強い同意を得た」と話しました。
　指針では、医師が医学的見地から必要と判断した鉄剤注射は認めるものの、指導者や選手、親らが希望した場合は禁止とします。
　日本陸連の山沢文裕医事委員長は、「監督の依頼で血液検査せずに鉄剤注射していた医師がいた可能性がある」とも指摘。日本陸連は医師との連携強化も図るため、今年度内に各都道府県協会の医事担当者を集める臨時会議を開き、各地の医師に鉄剤注射の適切な使用の啓発に努めます。貧血や鉄剤注射につながる食事制限や過剰な練習なども含め指導者が注意すべき情報も伝えます。
　来年の全国高校駅伝から、血液検査結果の提出を検討することを確認しました。ただし、個人情報の取り扱いなど課題もあるため、鉄剤注射の有無や使用理由などを出場チームが文書で提出する方法も含めて調整します。実態把握が目的で、違反した際の罰則などの規定は想定していません。
　日本学生陸上競技連合は急ぎ、29日に開かれる全日本大学女子選抜駅伝の開会式後に、出場選手らに鉄剤注射の危険性を説明する講習を行うことを決めました。同連合の永井純専務理事は、「選手自身が知ることが重要。単発でなく、継続していきたい」と話しました。
　国立スポーツ科学センターの蒲原一之医師は、「鉄剤注射の根絶を指導者や医師の良識に任せるだけでは効果がない。非常に強硬的な手段だが、全国高校駅伝以外でも、幅広く血液検査結果の提出を義務化していくことが抑止力になる」と話しています。

　２０１８年１２月２２日（土）

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