■昨年夏の猛暑、地球温暖化なければ起こる確率０％だった 気象研究所などがスパコンで分析

　気象庁気象研究所（茨城県つくば市）と東京大学大気海洋研究所の研究チームは、国内の昨年の記録的な猛暑は地球温暖化の影響がなければ、ほぼ起こらなかったとする分析結果をまとめました。
　地球温暖化が進むと、熱波や豪雨などの異常気象が増加すると予測され、個々の異常気象に地球温暖化がどう影響しているか分析する研究が進んでいます。研究では、温暖化が進む実際の地球と、温暖化が起こっていない架空の地球の気温などをスーパーコンピューターで再現して比較します。
　研究チームは今回、温暖化なしのケースでは温暖化の原因となる二酸化炭素の濃度や海面水温などを産業革命前のデータを使って計算。日本で昨年のような高温が発生する確率を比較しました。温暖化ありのケースでは昨年以上の高温は19・９％の確率で発生しましたが、温暖化なしのケースではほぼ０％でした。
　また、昨年夏の西日本豪雨について、降雨量への温暖化の影響も分析。６月28日～７月８日の東海から九州までの地域全体の平均的な降水量は、1980年以降の気温上昇がなかった場合と比べ、６％程度増えた可能性があることもわかりました。
　特定の豪雨に対し、温暖化がどれくらい影響していたか示されるのは今回が初めてです。東京大学大気海洋研究所の渡部雅浩教授は、「６％増加というとたいした数字ではないようだが、それだけ雨量がかさ上げされたことによってより強い雨が広域で続くことにつながったと考えている」と話しています。
　昨年は、埼玉県熊谷市の気温が観測史上国内で最も高い41度１分に達したほか、東日本の６～８月の平均気温が1946年の統計開始以降最も高くなりました。温暖化対策の国際的な枠組み「パリ協定」では産業革命前からの世界の平均気温の上昇幅を２度未満にすることを目指していますが、すでに１度程度上昇しています。
　今田由紀子・気象研究所主任研究官は、「温暖化が進み１・５～２度上昇すれば、過去数回しか経験したことがないような猛暑が当たり前になる可能性がある」と指摘しています。

　２０１９年１月３日（木）

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