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■はしか感染者、14日時点で7人 すでに昨年1年間の6人上回る [健康ダイジェスト]

 感染力が非常に強いはしか(麻疹)の感染者数は、国立感染症研究所のまとめで、5月14日の時点で今年は7人で、昨年や一昨年の1年間の感染者6人を上回りました。
 発症すると重症化することもあるとして、専門家は抗体検査やワクチン接種を呼び掛けています。
 はしかは空気感染などで広がり、予防接種を受けておらず抗体を持たない人の発症率は非常に高くなっています。10~12日間の潜伏期間後、高熱やせき、たんといった風邪のような症状がみられます。一度熱が下がった後、再び高熱が出て耳や首に発疹が現れ、顔や手足などに広がります。肺炎や脳炎を引き起こして重症化したり、死亡したりする場合もあります。 
 国立感染症研究所が23日に発表した速報値によりますと、今年の感染者数は5月14日の時点で7人となりました。
 都道府県別では、東京都で3人、茨城県、神奈川県、新潟県、大阪府でぞれぞれ1人となっており、このうち東京都の2人と新潟県の1人は5月14日までの1週間に確認されました。
 はしかの感染者数は、新型コロナウイルスの感染拡大以降、海外との往来が減った影響などから減少し、昨年と一昨年は1年間で6人でしたが、今年はこれをすでに上回っています。
 はしかはアジアなどで流行していて、国内でも4月にインドから帰国した茨城県の男性の感染が確認され、同じ新幹線に乗っていた東京都の男女2人の感染も確認されるなど、今後、さらに拡大する恐れがあります。
 各地の自治体は、感染した人が利用していた公共交通機関を公表するなどして注意を呼び掛けています。
 はしかに詳しい北里大学の中山哲夫特任教授は、「ここ数年、はしかの感染者数は少なかったが、流行の兆しが見えてきた。はしかの恐ろしさを再認識し、免疫のない人はワクチンで予防してほしい」と話し、抗体検査やワクチン接種を促しています。

 2023年5月23日(火)

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■梅毒患者が5000人を超える、最多の昨年より1カ月早いペース 先天梅毒の増加懸念 [健康ダイジェスト]

 性感染症の「梅毒」と診断された患者が今年に入り5000人を超えたことが、23日に公表された国立感染症研究所の調査結果でわかりました。現在の調査方法となった1999年以降で最多の患者(1万2966人)を記録した昨年より、約1カ月早いペースで、専門家は注意を呼び掛けています。
 感染症研究所が週ごとに公表する感染症発生動向調査(速報値)では、今年初めから5月14日までの患者数は5164人。昨年の同期は3630人でした。
 都道府県別では、東京都が1332人と最多で、大阪府(699人)や福岡県(257人)など都市部で目立ちました。
 梅毒は、主に性的な接触で感染します。感染しているかどうかは血液検査でわかり、抗菌薬で完治できます。全身の発疹やリンパ節のはれ、陰部の潰瘍などが現れるものの、初期の症状は軽く、感染に気付かないままだと、他人への感染を広げかねません。
 また、治療せずに放っておくと、数年~数十年後に心臓や血管、神経に異常が現れる場合があります。感染しても免疫ができないので何度でも感染する恐れがあります。
 特に懸念されるのは、妊婦の感染。妊娠中の女性が感染すると、胎盤を通じて胎児が感染する「先天梅毒」が起こることがあります。死産や障害を持って生まれるリスクが高まり、流産や早産になることもあります。
 日本性感染症学会理事長の高橋聡・札幌医大教授は、「感染者の増加とともに、先天梅毒が増える可能性がある。梅毒は治る病気なので、気になる症状や不安があったら、ためらわずに検査を受けてほしい」と話しています。

 2023年5月23日(火)

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■丸亀製麺の「シェイクうどん」にカエル混入 販売開始から1週間で一時販売休止に [健康ダイジェスト]

 うどんチェーンの丸亀製麺は23日、テイクアウト用のうどんにカエルが混入していたと発表しました。野菜の加工工場で混入したものとみられ、生野菜を使用する一部商品について25日まで販売を休止します。
 丸亀製麺の発表によりますと、長崎県の諫早店で21日、人気の新商品「丸亀シェイクうどん」メニューの一つ「ピリ辛担々サラダうどん」にカエルが混入していたことが判明しました。購入客からの申し出で発覚しました。
 丸亀製麺は保健所の指導を仰ぎ、野菜の加工工場でカエルが混入したと判断。生野菜を扱う取引先のすべての工場において立ち入り検査を実施し、検品体制の強化を進めるとしています。
 「丸亀シェイクうどん」は、5月16日の発売以降、3日間で20万食を販売するなど人気の新商品でしたが、販売開始から1週間で一時販売休止となりました。
 丸亀製麺は、「多大なるご心配とご迷惑をおかけしたことを深くおわびし、再発防止に努める」とコメントしています。

 2023年5月23日(火)

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■ダイソン、口元を覆う「空気清浄機能付きヘッドホン」発売 12万1000円から [健康ダイジェスト]

 イギリスの家電大手ダイソンは23日、空気清浄機能が付いたヘッドホン「ダイソンゾーン」を日本国内で発売しました。耳当て部分にあるコンプレッサー(圧縮機)が空気を取り込み、フィルターを通って鼻や口に送られる仕組みです。直営店や公式オンラインショップでの直販価格は税込み12万1000円から。
 ウエアラブル端末は同社にとって初めてで、すでにイギリスやアメリカ、中国などで販売しています。静電気で粒子を集める技術を使い、フィルターを小型化しました。空気清浄部分は取り外しができます。空気清浄機の動作音が気にならないように音を打ち消す技術を搭載しました。最大4時間、空気清浄機を作動させながら音楽を楽しめます。
 創業者でチーフエンジニアのジェームズ・ダイソン氏は23日に東京都内で開いたダイソン日本法人25周年記念の会見で、「このような製品は過去にみたことがないかもしれないがマスクの代わりとして、汚染物質から守ることができる」と説明しました。「この製品によって、街中でも、公共交通機関でも、飛行機でも、音楽を楽しみながらきれいな空気を吸うことができる」とも述べました。
 ダイソンは同日、ロボット掃除機の新製品を4年ぶりに国内で発売すると発表しました。部屋の隅や壁際も掃除できるように、前方部分は角張った形をしています。センサーでごみの量に応じて吸引力を自動調整し、掃除機と同様の吸引力を維持します。直営店や公式オンラインショップで税込み18万9200円で販売します。
 イギリスの調査会社ユーロモニターによると、日本国内では「ルンバ」を展開するアメリカのアイロボットがロボット掃除機市場のシェアの半数を占めます。ダイソンはスティック型掃除機だけでなく、ロボット型でもシェア拡大を目指します。
 ダイソン氏は「(掃除機などを)小型化、軽量化して使うことを日本で学んだ」と語りました。ダイソンは撤退した電気自動車(EV)事業などで培った技術で全固体電池を生産します。シンガポールでバッテリー工場を新設して2025年までに稼働させ、同社の新商品にバッテリーを搭載する予定です。

 2023年5月23日(火)

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