■ｉＰＳ細胞から免疫細胞を作製し子宮頸がん治療の治験へ 順天堂大など [健康ダイジェスト]
ｉＰＳ細胞（人工多能性幹細胞）から作製した免疫細胞で子宮頸（けい）がんを治療する治験を、順天堂大学などの研究チームが計画していることが、明らかになりました。チームは来年度にも患者に細胞を投与することを目指しています。
治験を計画しているのは、順天堂大学の安藤美樹主任教授らのチームです。
安藤教授らのチームは、健康な人の血液から、子宮頸がんの原因となるヒトパピローマウイルス（ＨＰＶ）に感染した細胞を狙って攻撃する「キラーＴ細胞」という免疫細胞を取り出し、この細胞からｉＰＳ細胞を作りました。
そのｉＰＳ細胞から再びキラーＴ細胞を作ると、ＨＰＶに感染した細胞を攻撃する機能が高くなるほか、ゲノム編集技術を使うことで拒絶反応が起きにくくすることができたということです。ＨＰＶを攻撃する免疫細胞は血液中からわずかしか作れず、増やすこともむずかしいため、一度ｉＰＳ細胞にすることで大量作製を可能にしました。
チームではこうして作り出したキラーＴ細胞を、子宮頸がんが再発し治療がむずかしいとされる患者９人に投与する治験を計画しています。
治験はまず少ない量から始め、安全性を中心に確認するということです。
国内では年間約3000人が子宮頸がんで死亡しています。がんが再発した場合、治療がむずかしいことがあり、新たな治療法の開発が期待されているということです。
チームは、今年度中に学内の審査委員会に申請して審査を受け、来年度には１人目の患者に投与したいとしています。
安藤主任教授は、「安全性を確認した上で投与量を増やし、有効性を確認したい。子宮頸がんに苦しむ多くの女性の希望になるよう着実に進めたい」と話しています。
２０２３年１１月１９日（日）
治験を計画しているのは、順天堂大学の安藤美樹主任教授らのチームです。
安藤教授らのチームは、健康な人の血液から、子宮頸がんの原因となるヒトパピローマウイルス（ＨＰＶ）に感染した細胞を狙って攻撃する「キラーＴ細胞」という免疫細胞を取り出し、この細胞からｉＰＳ細胞を作りました。
そのｉＰＳ細胞から再びキラーＴ細胞を作ると、ＨＰＶに感染した細胞を攻撃する機能が高くなるほか、ゲノム編集技術を使うことで拒絶反応が起きにくくすることができたということです。ＨＰＶを攻撃する免疫細胞は血液中からわずかしか作れず、増やすこともむずかしいため、一度ｉＰＳ細胞にすることで大量作製を可能にしました。
チームではこうして作り出したキラーＴ細胞を、子宮頸がんが再発し治療がむずかしいとされる患者９人に投与する治験を計画しています。
治験はまず少ない量から始め、安全性を中心に確認するということです。
国内では年間約3000人が子宮頸がんで死亡しています。がんが再発した場合、治療がむずかしいことがあり、新たな治療法の開発が期待されているということです。
チームは、今年度中に学内の審査委員会に申請して審査を受け、来年度には１人目の患者に投与したいとしています。
安藤主任教授は、「安全性を確認した上で投与量を増やし、有効性を確認したい。子宮頸がんに苦しむ多くの女性の希望になるよう着実に進めたい」と話しています。
２０２３年１１月１９日（日）
■新型コロナワクチン、定期接種に 費用の一部、自己負担も [健康ダイジェスト]
来年度からの新型コロナウイルスのワクチン接種について、厚生労働省は季節性インフルエンザなどと同様に、接種を受ける人に原則、費用の一部の自己負担を求める方針を固めたことがわかりました。来週、専門家の意見を聞いた上で正式に決めることにしています。
新型コロナのワクチン接種は来年３月までは「特例臨時接種」となっており、接種費用を全額公費で負担して行われることが決まっています。
来年度以降の接種費用負担について、厚労省は季節性インフルエンザなどと同様に原則、費用の一部自己負担を求める「定期接種」とする方針を固めました。
具体的には、65歳以上の高齢者など重症化リスクの高い人について、国の地方交付税で接種費用の３割程度を補助した上で、接種を受ける人に原則、費用の一部自己負担を求める方針です。
また、接種の時期は年に１回、秋から冬の間に行う予定です。
65歳未満で重症化リスクが高くない人については国の補助がなく、全額自己負担や自治体からの補助を受けて接種する「任意接種」とする方針です。
さらに、新型コロナは流行する型が次々と変異することから、インフルエンザと同様に当面の間、使用するワクチンの型を毎年見直すこととしています。
新型コロナワクチンの定期接種は、はしかのワクチンなどのように集団の予防を目的にするものではなく、高齢世代の季節性インフルエンザワクチンと同様に、個人の予防を目的にするものとなる方向です。
厚労省は来週開かれる部会で専門家の意見を聞いた上で、正式に決めることにしています。
２０２３年１１月１９日（日）
新型コロナのワクチン接種は来年３月までは「特例臨時接種」となっており、接種費用を全額公費で負担して行われることが決まっています。
来年度以降の接種費用負担について、厚労省は季節性インフルエンザなどと同様に原則、費用の一部自己負担を求める「定期接種」とする方針を固めました。
具体的には、65歳以上の高齢者など重症化リスクの高い人について、国の地方交付税で接種費用の３割程度を補助した上で、接種を受ける人に原則、費用の一部自己負担を求める方針です。
また、接種の時期は年に１回、秋から冬の間に行う予定です。
65歳未満で重症化リスクが高くない人については国の補助がなく、全額自己負担や自治体からの補助を受けて接種する「任意接種」とする方針です。
さらに、新型コロナは流行する型が次々と変異することから、インフルエンザと同様に当面の間、使用するワクチンの型を毎年見直すこととしています。
新型コロナワクチンの定期接種は、はしかのワクチンなどのように集団の予防を目的にするものではなく、高齢世代の季節性インフルエンザワクチンと同様に、個人の予防を目的にするものとなる方向です。
厚労省は来週開かれる部会で専門家の意見を聞いた上で、正式に決めることにしています。
２０２３年１１月１９日（日）
■東京都、梅毒感染者数が最多ペースを更新 先天梅毒も過去最多に [健康ダイジェスト]
東京都内の今年の梅毒患者報告数が、過去最多だった昨年を上回る勢いで増えています。感染は性風俗関係以外の幅広い層にも広がっている上、感染した母親から胎内で感染する「先天梅毒」も過去最多に上ります。都や医師会は、早期の検査や治療を呼び掛けています。
梅毒は主に性的接触でうつる感染症。全身の発疹などの症状が出る例が多く、脳などに合併症が出る恐れもあります。母子感染する先天梅毒では、流産や死産の可能性が高まるほか、生まれた子供に骨や神経の異常、難聴が見付かるケースもあります。
都によると、都内の患者数は11月６～12日に報告された時点で累計3209人で、昨年同期の3151人を超えています。年代別では女性は20歳代、男性は20～50歳代が中心。患者のうち先天梅毒の子供は過去最多の８人に達しています。
感染者数は、2016～2020年が横ばい傾向だったものの、2021年から増加に転じ、感染者
は2451人に上りました。2022年の感染者3677人のうち、性風俗業従事者は２割にとどまっています。
14日に開かれた都医師会の定例会見で、川上一恵理事は「風俗産業の病気だと思われているかもしれないが、性風俗関係ではない仕事の方や主婦、学生など、検査が行われない中で広がっている」と危機感をあらわにしました。
川上理事は先天梅毒についても触れ、「生まれながらにこの病気で苦しむ赤ちゃんがいないように、不安な性交渉をした場合には検査をしてほしい」と呼び掛けました。
都は、12月15日までエイズなどの性感染症の予防月間として、各区の保健所などで実施している検査回数を増やしています。検査日時の詳細や申し込み方法は、「都ＨＩＶ検査情報ＷＥＢ」で検索できます。
２０２３年１１月１９日（日）
梅毒は主に性的接触でうつる感染症。全身の発疹などの症状が出る例が多く、脳などに合併症が出る恐れもあります。母子感染する先天梅毒では、流産や死産の可能性が高まるほか、生まれた子供に骨や神経の異常、難聴が見付かるケースもあります。
都によると、都内の患者数は11月６～12日に報告された時点で累計3209人で、昨年同期の3151人を超えています。年代別では女性は20歳代、男性は20～50歳代が中心。患者のうち先天梅毒の子供は過去最多の８人に達しています。
感染者数は、2016～2020年が横ばい傾向だったものの、2021年から増加に転じ、感染者
は2451人に上りました。2022年の感染者3677人のうち、性風俗業従事者は２割にとどまっています。
14日に開かれた都医師会の定例会見で、川上一恵理事は「風俗産業の病気だと思われているかもしれないが、性風俗関係ではない仕事の方や主婦、学生など、検査が行われない中で広がっている」と危機感をあらわにしました。
川上理事は先天梅毒についても触れ、「生まれながらにこの病気で苦しむ赤ちゃんがいないように、不安な性交渉をした場合には検査をしてほしい」と呼び掛けました。
都は、12月15日までエイズなどの性感染症の予防月間として、各区の保健所などで実施している検査回数を増やしています。検査日時の詳細や申し込み方法は、「都ＨＩＶ検査情報ＷＥＢ」で検索できます。
２０２３年１１月１９日（日）
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