■本気で自殺を考えた人の67％は１年後も同じ心境 日本財団調査

　2016年の調査時に「本気で自殺したいと考えている」と答えた人の67％が、１年後の2017年の調査でも同じ考えを抱き続けているとの調査結果を、公益・福祉事業を手掛ける公益財団法人「日本財団」が13日に公表しました。自殺未遂をした人の55％が繰り返していたとの調査結果も出たといいます。調査に携わった専門家は、継続的な支援体制の必要性を訴えています。
　日本財団は2016年８月、全国の20歳以上の男女を対象に自殺に関する意識調査をインターネット上で実施。得られた約４万人の回答を分析し、「25％が過去に本気で自殺を考えたことがある」と発表しました。今回は2017年７月、2016年調査の回答者に質問する「追跡調査」をインターネット上で行い、２万1142人の回答を分析しました。
　2016年調査で「１年以内に本気で自殺を考えた」と回答したのは３％。その中で2017年調査に応じた人の67％が、再び「１年以内に本気で自殺を考えた」と回答しました。同様に2016年調査で「１年以内に自殺未遂をした」とした人のうち、55％が今回も過去１年以内に自殺未遂をしたと答えたといいます。
　自殺念慮の原因を調査したところ、「家庭の問題・健康問題・経済的な問題」を抱えている人が19％で最多。「経済的な問題・仕事上の問題・健康問題」（８％）、「家庭の問題のみ」（７％）、「仕事上の問題、家庭の問題、健康問題」（５％）という結果でした。
　健康問題が自殺念慮につながっている人の多くは、心身に持病を抱えていました。また、家庭の問題を抱えている人の多くは、「離婚」「死別」が自殺念慮の原因になっていました。
　一方、この１年間で「自殺念慮がなくなった」と答えた人は、不和など家庭の問題が解消されているケースが多数でした。
　また、調査では、自殺や自殺未遂を防ぐには「地域社会との程よい関係性」「地域への愛着」が重要な役割を果たすことが判明しました。
　調査対象者と近隣住民との関係性を調べたところ、「あいさつ程度の付き合いがある」「日常的に立ち話をする」と答えた人は、自殺念慮が軽減されるケースが多くなりました。
　ただ、相談や日用品の貸し借りをするなど、「生活面で近隣住民に協力してもらっている」と答えた人には、自殺念慮を軽減する効果がみられないことがあり、日本財団は「親密すぎるよりも、適度な距離感があるほうが自殺念慮を抱かなくなる」と分析いsています。
　また、住んでいる地域への愛着を聞いたところ、「引っ越したい（住み続けたくない）」と答えた人よりも、「どちらかといえば住み続けたい」「住み続けたい」と答えた人のほうが自殺念慮が抑えられていることもわかりました。
　調査対象者がスポーツや趣味・娯楽活動に取り組んでいる場合は、「年に数回」「週１日程度」の頻度であれば自殺念慮が軽減される効果があったものの、「週に２～３日以上」と多い場合は逆に悪化させることもわかりました。
　睡眠時間については、働く女性は７時間、男性は８時間程度の睡眠が自殺念慮の軽減効果があるものの、それより長い場合と短い場合は逆効果であることもわかりました。
　調査の中心を担った世界平和研究所の高橋義明主任研究員は、「一度自殺を本気で考えると、その気持ちは簡単には消えない。一人一人の事情を踏まえた継続的な支援が求められる」と話しています。日本財団は、「本調査の実施を通して、自殺対策の必要性について社会の機運を醸成し、自殺対策を実施する自治体や民間団体が、施策や事業をより促進していくことを目指す」としています。

　２０１８年９月１６日（日）

タグ：ニュース 健康創造塾 健康ダイジェスト