■子宮頸がんワクチン、根拠のないうわさが接種の妨げに 国際がん研究機関が声明

　「世界がんの日」に当たる４日、世界保健機関本部直轄の研究所「国際がん研究機関」は声明を発表し、「根拠のないうわさ」が世界で毎年30万人以上の女性が死亡する原因となっている子宮頸（けい）がんの減少を妨げており、主な発症原因であるヒトパピローマウイルスの感染を防止するワクチンについて、「有効性と安全性をはっきりと確認している」と訴えました。
　国際がん研究機関は声明で、「ヒトパピローマウイルスのワクチンに関する根拠のないうわさが子宮頸がんの予防に急務とされているワクチン接種の拡大を不必要に遅らせ、妨げている」と指摘。
　ヒトパピローマウイルスは主に性交渉を通じて感染し、がんによる女性の死亡原因として４番目に高い子宮頸がんは世界で２分に１人の割合で女性の命を奪っています。
　国際がん研究機関によると、2018年には世界で50万人以上の女性が子宮頸がんと診断されており、ワクチン接種を始めとする予防対策が強化されなければ、子宮頸がんによって年間最大46万人が死亡する状況が2040年まで続く可能性もあるといいます。
　世界保健機関は少女全員にワクチン接種を勧めているほか、成人女性にもがんリスク軽減のためスクリーニング検査などを推奨しています。ワクチンは９歳から14歳の間に接種するのが最も効果的だといいます。
　また、国によってはヒトパピローマウイルスの感染拡大を阻止するため、男子にワクチン接種を勧めているところもあります。
　ただ、専門家らがヒトパピローマウイルスのワクチンの安全性を繰り返し指摘しているにもかかわらず、ワクチンには慢性疲労症候群や多発性硬化症といった副作用の可能性があるとのうわさから、現実には多くの人が接種を控えています。

　２０１９年２月５日（火）

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