■特定の腸内細菌で高齢者の認知症リスク減 食事による予防法開発の糸口に

　腸内に特定の細菌が多い高齢者は、そうでない人と比べて認知症の発症リスクが10分の１と大幅に低い可能性があるとの研究結果を、国立長寿医療研究センター（愛知県大府市）や東北大、久留米大などの研究チームが１月30日、イギリスの科学誌電子版に発表しました。
　長寿医療研究センターの佐治直樹もの忘れセンター副センター長は、細菌の作る物質が脳に影響している可能性があるとみており、「食事などを通じた認知症の予防法の開発につながるかもしれない」と話しています。
　研究チームは、もの忘れ外来を受診した高齢者128人について、認知機能の検査とともに検便を実施。便から腸内細菌のＤＮＡを取り出して分析し、認知症との関連を調べました。
　その結果、認知症の人はそうでない人と比べ、「バクテロイデス」という種類の細菌が少ないことが判明。バクテロイデスが腸内細菌の３割超を占めるグループは、認知症を発症していない人が多く、リスクは10分の１と見積もられました。一方で、種類のわからない細菌が多い人はリスクが18・５倍に上りました。
　人の腸には乳酸菌や大腸菌など、重さ１キログラム、1000種類以上の細菌が生息しています。年齢や食事といった生活習慣などによって種類が変化し、肥満や心疾患に関係するとの研究もあります。研究チームは今後、実際に腸内細菌が認知症発症の原因となるかどうかを詳細に調べます。

　２０１９年２月４日（月）

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