■風疹の１週間の患者数、今年初めて100人超 2013年に次ぐ大流行の恐れ

　風疹の患者数は、２月24日までの１週間に、新たに109人報告され、今年の患者数は650人になりました。１週間の患者が100人を超えるのは今年に入って初めてで、国立感染症研究所は、今年は大きな流行になる可能性があるとして、注意を呼び掛けています。
　風疹は、発熱や発疹などの症状が出るウイルス性の感染症で、妊娠中の女性が感染すると生まれてくる赤ちゃんの目や耳、それに心臓などに障害が起きる可能性があります。
　国立感染症研究所によりますと、２月24日までの１週間に、全国の医療機関から報告された患者は109人と、今年初めて100人を超えました。これで、今年の累積患者数は650人となり、昨年の同じ時期の４人と比べて大幅に増えています。
　国立感染症研究所は、年間の患者数が１万4344人に達した2013年に次ぐような大きな流行に可能性があるとしています。
　都道府県別のこれまでの累積患者数は、東京都が173人、神奈川県が93人、千葉県が68人、大阪府が59人、福岡県が44人などとなっています。
　厚生労働省は流行の中心となっている39歳から56歳の男性を対象に、ワクチンの接種などを原則無料で実施する制度を始めることにしているほか、自治体によっては妊娠の可能性がある女性やその家族を対象に、接種費用を補助するところもあり、国立感染症研究所は、国や自治体の制度を活用してワクチンの接種を検討するよう呼び掛けています。
　感染症に詳しい川崎市健康安全研究所の岡部信彦所長は、「大きな流行になった2013年は前の年から患者が多く、今年もその時の状況に似ていて、今年が大きな流行になる恐れがあると思う。赤ちゃんに障害が起きる先天性風疹症候群を防ぐためにも、ワクチンを接種した記録がない人などは国や自治体の制度を活用して、ワクチンの接種を検討してほしい」と話しています。

　２０１９年３月５日（火）

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