■先天性横隔膜ヘルニア、胎児治療で生存率向上を証明 成育医療センターほか

　国立成育医療研究センターは11日、先天性横隔膜ヘルニアに対する胎児鏡下気管閉塞術の有効性を評価する研究を行った結果、国際ランダム化比較試験において、胎児鏡下気管閉塞術が先天性横隔膜ヘルニアの胎児の生存率を有意に改善させることを証明したと発表しました。
　この研究は、同センター周産期・母性診療センターの左合（さごう）治彦センター長が参加している国際的な研究グループによるもの。研究成果は、アメリカの医学雑誌「ニューイングランド・ジャーナル・オブ・メディシン」に掲載されています。
　先天性横隔膜ヘルニアは、先天的な横隔膜の欠損により腹腔臓器が胸腔に入ってくるため、肺の発育が妨げられる疾患。出生児の約4000人に１人の割合で発生し、その約85％は左側の欠損です。欠損の部位や大きさによってほとんど症状や障害が見られない場合もあるものの、重症例では出生直後から肺高血圧や呼吸不全などの重大な症状を来たし、死亡率も高くなるため、出生後に横隔膜の欠損部位を修復する根治手術が必要となります。
　胎児鏡下気管閉塞術は、内視鏡の一種である「胎児鏡」を用いて行う胎児治療。母体の腹部から子宮内へ胎児鏡を挿入、そこから胎児の口から気管に入り小さなバルーンと呼ばれる風船を置いておくことで、胎児の気管を一定期間だけ閉塞させます。すると肺胞液が外に出ないため肺にたまり、肺が拡張して成長が促され、出生後の呼吸状態が改善することにつながります。
　先天性横隔膜ヘルニアの胎児治療については、これまで諸外国においてさまざまな取り組みが行われてきましたが、効果の有無についてさまざまな報告がなされ結論には至りませんでした。そのため、本研究のような国際ランダム化比較試験による胎児鏡下気管閉塞術の有効性を評価する研究が求められていました。
　今回の研究は、ベルギー、イギリス、フランス、アメリカ、日本など12カ国における、胎児治療を実施する10施設と、新生児治療を実施する26施設が参加した国際的なもの。対象患者は80人で、胎児治療を行うグループ40人と、胎児治療を行わないグループ40人にランダムに振り分けられ、胎児鏡下気管閉塞術の効果について評価されました。
　その結果、胎児治療を行わないグループの赤ちゃんの生後半年の生存率は15％だったのに対して、胎児治療を行うグループの赤ちゃんの生後半年の生存率は40％で、２倍以上に高くなることが確認されたということです。
　今回の研究には、アジアから国立成育医療研究センターのみが参加し、研究成果も世界で始めて胎児鏡下気管閉塞術の有効性を示したものとして大変貴重だといえます。
　国立成育医療研究センターの左合センター長は、「重症の先天性横隔膜ヘルニアの胎児に対して、今後は胎児鏡下気管閉塞術が有効な治療法として用いられることが期待される。将来的な保険導入を目指すために、先進医療などで本治療を行うことが望まれる」と、述べています。

　２０２１年６月２２日（火）

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