￭用語 腰椎圧迫骨折

衝撃を受けて腰椎の椎体が圧迫され、押しつぶされるように変形する疾患
　腰椎（ようつい）圧迫骨折とは、必要以上に強い衝撃を受けることによって、胸椎と腰椎の移行部の椎体が圧迫され、押しつぶされるように変形する疾患。
　骨粗鬆（こつそしょう）症がある高齢者によくみられ、多くは第11胸椎、第12胸椎、第１腰椎、第２腰椎などの胸腰椎移行部に症状が現れます。骨が正常である成人男子にはまれな疾患で、高い所からの転落事故や交通事故、スポーツ中の事故などで、大きな力が脊椎（せきつい）の軸方向に加わった場合にしか起こりません。こうした事故の場合、胸腰椎移行部の椎体の圧迫骨折だけでなく、骨盤骨折や下肢骨骨折、臓器の損傷を伴うこともまれではありません。
　しかし、骨粗鬆症がある高齢者では骨がもろくなっている状態のため、比較的軽い衝撃が加わっただけで、椎体の圧迫骨折が起こることがあります。多くが転倒によって生じますが、しりもちでも起こります。
　症状としては、圧迫骨折が起こった部分の腰や背中に、痛みを覚えます。急性期には、寝返りや前かがみさえもできないほどの強い痛みを覚えます。これらの痛みは、体を動かした際、骨折部分に負担が掛かるために生じるものです。そのほかにも、押しつぶされた椎体の影響で後方にある脊髄神経が圧迫されると、下肢の痛みやしびれを伴うことがあります。
　本来、折れた骨はくっついて固まるので痛くなくなりますが、骨粗鬆症が進んでいると、折れた部分が固まらない場合があります。この場合は痛みが残ったりして、安静にしている時には痛みは和らいでも、動こうとすると強く痛み、特に起床時などには痛みが激しく歩行が困難になり、次第に起き上がることすらも難しくなります。
　また、症状が一度消失しても、骨折後数カ月が経過してから、腰や背中の痛み、下肢のしびれ、動きにくさなどの症状が出てくることがあります。
腰椎圧迫骨折の検査と診断と治療
　整形外科の医師による診断では、単純Ｘ線撮影を行っても特に変形を認められないこともあり、確定診断にはＭＲＩ検査が必要になります。ＭＲＩ検査による画像では、圧迫骨折した胸腰椎移行部の椎体は出血により、ほかの椎体と違う濃度で描出されるため判別が可能となり、圧迫骨折の程度もわかります。また、脊髄神経に接している椎体後壁の骨折の有無で、脊髄神経への圧迫の有無がわかります。
　整形外科の医師による治療では、下肢のしびれなどの神経症状がなければ、安静による保存療法が基本となります。脊髄神経に接している椎体後壁が折れていれば、陥没して骨片が脊髄神経に刺さったり、圧迫したりして、下肢のしびれやまひを起こすこともあるため、手術が必要になることもあります。
　安静による保存療法では、１カ月以上入院してベッド上で臥床（がしょう）して、腰に垂直方向の力をかけないようにし、椎体の骨を癒合させていきます。入院初期の段階では、腰椎圧迫骨折による痛みがあることも多く、鎮痛剤の投与や、体幹ギプス、腰椎軟性コルセットの使用などで治療を行います。
　また、長期臥床が原因で、運動不足になったり睡眠が不規則になったりするため、背中や肩の凝りや痛みを伴う場合もあります。
　高齢者が長期間ベッドで安静にしていると、呼吸器や尿路系の感染を起こしたり、認知症を発症したり、急速に下肢の筋力が低下し、起立、歩行できるようになるまで、さらに長期間を要することもあります。
　リハビリが開始されると、貧血に注意しながら、徐々に起立訓練や歩行訓練を行っていきます。この時期では、運動量増加に伴う疲労性の筋肉痛と、腰部周囲筋を中心に背筋群の筋肉が硬くなるスパズムの軽減のために、骨に影響がない程度の軽いマッサージを行うことで痛みの軽減が図れます。
　近年では、腰椎圧迫骨折の急性期や、時間が経っても骨折部分が十分に治らず強い痛みが続く場合などに、骨セメントを椎体内に注入することにより骨折部を安定させて、手早く痛みを取るバルーン・カイフォプラスティ（バルーン椎体形成術、経皮的後湾矯正術）が行われるようになっています。
　Ｘ線で確認しながら、圧迫骨折した胸腰椎移行部の椎体で風船（バルーン）を膨らませ、つぶれた骨をできる限り復元した後、風船によって作られた空洞に骨セメントを詰めます。極めて負担は軽く、かつ速やかに痛みが取れるため、1990年代にアメリカで開発されて以来、欧米では広く行われてきた手術方法で、日本でも2011年１月から保険診療として特定の施設で行うことが認められました。
　治療後の長期安静は不要で、早ければ手術の翌日に退院できます。
　腰椎圧迫骨折を防ぐために最も大切なことは、転倒したりしないことです。そのためには、日ごろからできるだけ散歩などの運動をすること、外に出てさまざまな刺激を受け、はつらつとした気分を保つことです。室内に閉じこもってばかりいると、年を取るにつれて、運動能力や反射神経が減退するばかりでなく、骨粗鬆症も進行します。

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￭用語 溶血性尿毒症症候群

細菌が産生するベロ毒素によって引き起こされ、腎臓や脳などが侵される疾患
　溶血性尿毒症症候群とは、細菌が産生する、主にベロ毒素によって引き起こされ、腎臓（じんぞう）や脳などが侵される疾患。ＨＵＳ（Hemolytic Uremic Syndrome）とも呼ばれます。
　先天的な原因によるものもありますが、子供の場合ほとんどが腸管出血性大腸菌Ｏー157や赤痢菌によって汚染された食べ物を摂取することで、発症します。Ｏー157などは人の腸内でベロ毒素という毒素を放出し、これが血液中に入って、赤血球の破壊による溶血性貧血や、血小板という出血を防ぐ細胞の減少を引き起こしたり、急性腎不全を引き起こしたりします。
　最初は、先行感染による発熱、吐き気、嘔吐（おうと）、下痢、腹痛などの胃腸炎や、上気道炎の症状で始まります。下痢は、水様便で始まり、数日以内に血便になります。
　下痢が始まってから３～10日ころに、感染者の約５〜10パーセントで、溶血性尿毒症症候群に進行し、貧血のために疲労感を訴えたり、顔色が悪くなったりします。急性腎不全になると尿の量が減り、尿毒症を発症して、本来なら尿の中に排出される老廃物や毒素が血液中にたまることで、むくみ、意識障害、けいれん、血尿、皮下出血、黄疸（おうだん）など、さまざまな中毒症状が現れます。
　また、毒素による脳の症状のため、刺激に過敏になり、重症の場合、けいれんを起こしたり、意識がなくなり死亡する場合もあります。
　溶血性尿毒症症候群の90パーセントは子供が発症していますが、10パーセントは成人が発症しています。子供ではほとんどが感染症によるものであるのに対して、成人では90パーセントに何らかの基礎疾患があるとされています。
　基礎疾患としては、ＨＩＶ感染、抗リン脂質抗体症候群、分娩（ぶんべん）後腎不全、悪性高血圧、全身性強皮症、抗がん剤治療（マイトマイシン、シクロスポリン、シスプラチン、ブレオマイシンなど）などが挙げられます。
　子供では、発熱とともに腹痛、血便を伴う下痢、嘔吐がみられたら、小児科医を受診して便の細菌検査を受けます。成人では、内科か腎臓内科を受診します。
溶血性尿毒症症候群の検査と診断と治療
　小児科の医師による診断は、胃腸炎の段階では便の細菌検査をし、腸管出血性大腸菌Ｏー157によるものかどうかを検査します。この菌の感染と判明した場合、溶血性尿毒症症候群に進行していないかどうか、血液検査や尿検査で貧血、血小板の数、腎機能などを症状が落ち着くまで検査します。
　Ｏー157の感染から３～10日後に、５〜10パーセント程度の子供に溶血性尿毒症症候群が発症しており、この場合には症状と血液検査の結果から容易に確定でき、貧血、血小板減少、尿素窒素値とクレアチニン値の上昇がみられます。
　小児科の医師による治療は、胃腸炎の段階では十分に水分を補給して、脱水状態にならないようにします。強い下痢止めは菌や毒素が体から排出されるのを遅くする可能性があるため、使用しません。
　抗生剤の使用については、医師の意見が分かれています。強力に大腸菌を殺菌すると、大量のベロ毒素の放出が促進されて症状を悪化させる可能性があるということで、抗生剤を使用しない考え方もありますが、いまだに意見の一致はみていません。抗生剤を使用する場合は、症状の発現後できるだけ速やかに、３〜５日間投与するのが一般的です。
　溶血性尿毒症症候群に進行した場合、２週間ほど入院して治療します。貧血の強い場合には、輸血が必要になります。急性腎不全になり、尿毒症を発症した場合には、一時的に血液透析が必要になります。人工透析か腹膜透析による血液透析で、血中尿素窒素（ＢＵＮ）を除去し、血中電解質（主にナトリウム、クロール、カリウム、カルシウム）を正常に保ちながら、腎機能の回復を待ちます。
　そのほかの治療として、新鮮凍結血漿（けっしょう）の輸注、大量ガンマグロブリン療法、血漿交換などが行われます。
　以前は死亡率の高い疾患でしたが、現在は95パーセント以上の子供は救命可能です。ただし、溶血性尿毒症症候群が回復して退院した場合も、長期に渡って腎臓の障害が残ることがあるので、長期間の定期的診察を受ける必要があります。
　予防のためには、Ｏー157は生焼けのひき肉や殺菌処理されていない牛乳やチーズ、あるいは汚染された井戸水などによって感染するので、十分な手洗いや食品の加熱を心掛けることです。Ｏー157は熱に弱く、75度で１分間以上加熱すれば死滅しますので、ひき肉などは中心部まで加熱し生焼けの部分を残さないようにします。

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￭用語 溶連菌感染症

溶連菌がのどに感染して起こる疾患の総称で、イチゴ舌が特徴的な症状
　溶連菌感染症とは、Ａ群β溶血性連鎖球菌、略して溶連菌という細菌がのどに感染して起こる疾患の総称。溶連菌はよくいる有り触れた細菌の一つです。
　一般的に乳児が感染することは比較的少なく、感染したり発症したりするのは幼児や学童が中心で、幼稚園や小学校で秋から春にかけて、溶連菌感染症が集団発生することもあります。
　すでに感染している人の近くにいたり、感染者のせきから出た空気中の溶連菌を吸い込んだりすることで感染します。潜伏期間は１日～７日とされ、38〜39℃の突然の発熱で始まり、のどが痛みを伴って真っ赤にはれます。
　そのほかの症状としては、吐き気、嘔吐（おうと）、頭痛、腹痛、筋肉痛、関節痛、中耳炎、首のリンパ節のはれなどがあります。この段階では、風邪との区別が付きません。
　発熱から半日～２日後になってから、直径１ミリぐらいの赤くてやや盛り上がった発疹（はっしん）が、かゆみを伴って現れます。発疹は首、胸、わきの下などに現れ、少しずつ増えて全身が赤く見えるようになります。顔はほおだけが赤く目立ち、口の回りには発疹は出ないのが、一つの特徴です。
　３日～４日後には、舌がイチゴのように赤くプツプツするようになります。これをイチゴ舌と呼びます。
　合併症がなければ１週間前後で解熱し、発疹も３〜７日で消えて一般状態もよくなります。２〜３週間ほどで、指先、わきの下の皮がむけ、手のひら、足の裏が膜のように大きくむけることがあります。発疹が軽快すれば、跡は残りません。
　また、溶連菌の中でも特殊な毒素を出すタイプに感染すると、高熱とともに全身の皮膚に赤い発疹が強く出ます。これがいわゆる猩紅（しょうこう）熱で、昔は死亡することもある疾患として恐れられ、明治時代に法定伝染病に指定されて、発症すると隔離されました。
　現在では抗生物質を正しく使用し、合併症を予防すれば完治が可能となったことから、1999年に施行された感染症新法により、法定伝染病ではなくなりました。そのため、一般の溶連菌感染症の一つとして扱われています。
　注意の必要な合併症には、急性腎炎（じんえん）、高熱と関節の痛みといった症状が出るリウマチ熱、アレルギー性紫斑（しはん）病などがあります。治療を行わなかった場合、これらの合併症は症状が治まってから１〜２週間後、感染者の２～３パーセントに現れます。顔のむくみ、赤い尿、動悸（どうき）、息切れ、関節痛などの症状が現れた場合も、注意が必要です。　
溶連菌感染症の検査と診断と治療
　高熱や発疹のある場合はもちろん、のどのはれが２日以上治まらない時は、早めに小児科などの医療機関を受診します。なお、高熱や発疹などの特徴的な症状が現れるのは４歳以上の場合が多く、乳児の場合は軽症で、単なるのど風邪の症状のみであることがあります。
　多くの場合は、臨床症状で診断が可能です。最近は、のどの抗原の迅速検査が、外来診断の主流となっています。確実に診断するには、のどや鼻の粘膜から綿棒で採取した検体の培養検査、血液による抗体の検査が必要となります。
　医師による治療では、溶連菌に有効なペニシリン系の抗生物質を内服で用いるのが一般的です。ほかに、鎮咳（ちんがい）剤や去痰（きょたん）剤などのいわゆる風邪薬を併用することもあります。発熱に対しては、必要に応じて解熱剤を内服します。皮膚のかゆみに対しては、抗ヒスタミン薬の内服、または軟こうを使用します。
　数日で抗生物質の効果が現れて、熱が下がり、発疹も目立たなくなります。皮膚は乾いて、皮がむけます。
　しかし、症状が改善されても、溶連菌はのどに残っていることがあるので、再発や他人に感染させる可能性があります。急性腎炎やリウマチ熱などの合併症を予防するためにも、２週間程度は確実に抗生物質の服用を続けることが大切となります。
　症状が改善した後も、２週間～３週間後に尿の中に血液が混じっていないかを検査し、完全に治ったかどうかは、抗生物質の服用をやめてから、のどの粘膜の培養検査をして確かめる必要があります。繰り返しに感染する可能性もありますので、侮れません。家族内で感染する例も30〜50パーセントあることにも、注意が必要です。
　薬を飲んでいる間は、安静を保ち、うがいと手洗いをしっかりと行い、なるべく刺激の少ない食事を取るように心掛けます。のどの痛みが強ければ、無理に食べなくてもかまいません。

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￭用語 羊水過少症

妊婦の羊膜中にある羊水の量が極端に少なくなった状態
　羊水過少症とは、胎児を包んで保護する羊膜の中にある羊水の量が極端に少なくなった状態。明確な定義ではありませんが、一般に羊水の量が100ミリリットルを下回ることが、目安となります。
　羊水は妊娠中、胎児がその中で自由に運動し、伸び伸びと発育することを助ける働きがあります。また一方、胎児が活発に動き回っても、直接母体に強く響くのを防ぎ、外からの刺激から胎児を守る役目も果たしています。
　出産の際には、子宮筋の収縮による強い圧迫が直接、胎児に加わることを防ぐとともに、破水した後は胎児が通る道、つまり子宮頸管（けいかん）から膣（ちつ）などの軟産道を潤して滑らかにし、胎児を通りやすくします。
　このように胎児にとっても母体にとっても重要な働きをしている羊水の量は通常、胎児が嚥下（えんげ）する量と排尿する量とのバランスで決まります。従って、胎児の排尿量が減少すれば、羊水量は減少することになります。
　胎児の排尿量の減少する原因としては、先天異常による腎臓の無形成や尿路閉鎖などの胎児尿産生障害による場合と、それ以外の胎児尿産生量の低下による場合、すなわち胎児発育不全や、胎盤機能不全による胎児低酸素症、過期妊娠（出産予定日から２週間以上を過ぎてもお産にならない状態）、妊娠高血圧症候群、薬剤の使用、感染などの場合があります。
　また、破水により羊水が子宮外に漏出している場合も、羊水過少症の原因となります。
　一卵性双胎児などの多胎妊娠で双胎間輸血症候群を伴う場合には、一児が羊水過多症、もう一児が羊水過少症を呈します。双胎間輸血症候群は、一卵性双胎児が胎盤を共有した状態の時に、共通胎盤上の吻合（ふんごう）血管を通して引き起こされる血流移動のアンバランスによって、両児の循環不全を生じる病態を指します。
　羊水過少症は、胎児の発育や健康状態の悪化と関連があり、さらに長期間の羊水過少が続くと、胎児の運動が制限されるために、四肢の圧迫による変形、肺低形成、臍帯（さいたい）の圧迫による胎児仮死なども合併しやすくなります。肺低形成は、肺が小さいため出生直後から呼吸ができないという、新生児における最重症の呼吸障害です。
羊水過少症の検査と診断と治療
　産科、産婦人科の医師による診断は通常、分娩（ぶんべん）の前に超音波断層法を用いて行われます。超音波検査により、羊水ポケット（子宮内壁と胎児の間で最も遠い距離）が２センチメートル未満である時、または羊水インデックス（妊婦の腹部を４つの部分に分けて、各部分で最も羊水量が多いところの合計値：ＡＦＩ〔amniotic fluid index〕）が５センチメートル未満の時に羊水過少症とされます。
　羊水過少症の原因となる先天異常がないかについても、超音波で検索します。羊水量が少ないと超音波検査で胎児を観察することが困難になるため、羊水の代用液を子宮内に注入してから検査が行われることもあります。
　妊娠後期に羊水過少症が認められる場合には、胎児の健康状態に問題がある可能性があるため、連続胎児心拍モニタリングなどにより胎児の状態を十分に検索し、分娩時期、分娩方法の決定がなされます。胎児発育不全、過期妊娠には羊水過少を伴うことが多く、胎児仮死や子宮内胎児死亡に至ることもあるために、緊急に帝王切開を行う頻度が高くなります。
　妊娠のかなり早い時期から羊水過少症が認められる場合には、胎児の先天異常を伴っていることが多く、一般的には有効な治療法はなく、予後不良です。先天異常の種類によっては、胎児手術により救命されることもあります。
　前期破水をした場合は、肺低形成の発生を予防するために、胎児の健康状態が悪化していなくても早期に分娩とすることもあります。また、人工羊水の補充療法により肺低形成を予防しようという試みも行われており、生理的食塩水あるいは乳酸リンゲル液を子宮内に注入しますが、必ずしも有効とは限りません。

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