￭新出生前診断、１カ月で441人 導入前の予想を上回る

　血液を分析するだけで胎児に染色体の病気があるかどうか判定できる新しい出生前診断を受けた妊婦は、導入開始からの１カ月で全国で441人に上ることが、昭和大病院（東京都）などの臨床研究チームの調査で９日わかりました。
　新しい出生前診断は妊婦の血液を分析するだけで、胎児にダウン症など３つの染色体の病気があるかどうか判定できるものです。
　臨床研究チームが、実施施設となっている全国15の医療機関に聞き取り調査を行ったところ、導入開始から１カ月に当たる４月30日までに検査を受けた妊婦は、合わせて441人でした。
　臨床研究チームが当初、想定していた１～２年で1000人程度を大幅に上回る数で、妊婦の関心の高さを示しました。研究開始が遅れたことで、期待が高まった面もあるとみられます。
　年齢は30歳から47歳で、８割が初めての出産を予定している妊婦でした。このうち少なくとも７人は、胎児が病気の確率が高いとされる「陽性」と判定されていました。受診理由が判明した人の中では、出産時35歳以上となる高齢妊娠が大半を占めました。
　また、診断前のカウンセリングを終えた妊婦を対象にしたアンケートで159人から得た回答を分析したところ、97パーセントが「カウンセリングで提供された情報量は十分だった」と答えたということです。カウンセリングの所要時間は「30分以上」が半数を超えていましたが、「10分未満」も５パーセントありました。
　カウンセリングの後、診断に対する考えが変わったか尋ねたところ、６パーセントに当たる10人は「受けなくてもいい」として検査を取りやめていたということです。
　臨床研究チームの昭和大学・関沢明彦教授は、「導入前の予想を上回る数で、新しい出生前診断に対する妊婦のニーズが高いことがわかった。事前の説明が妊婦の選択に影響を与えていることがうかがえるので、選択を支える質の高いカウンセリングを行えるよう、課題を検討していきたい」と話しています。
　この調査結果は、10日から札幌市で開かれる日本産科婦人科学会学術講演会で発表されます。

　２０１３年５月９日（木）

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