￭緑内障診断、ゴーグル型の視野検査装置で簡易に早期発見 関西大などが開発

　視神経が傷付いて視野が徐々に欠ける目の病気で、失明原因として国内最多の「緑内障」を簡易に診断できるゴーグル型の視野検査装置を、関西大学と大阪医科大学などの研究チームが開発しました。
　４月から診療現場などで検証を始め、2018年秋の製品化を目指します。会社などの健康診断の場でも使え、早期発見につながると期待されます。
　視野欠損の有無は一般的に、専用の暗室を備えた眼科で、視野測定装置に顔を固定して診断する必要があります。このため、健康診断などで患者を見分ける検査はほとんど行われず、治療が遅れる原因にもなっていました。
　関西大学の小谷賢太郎教授（生体情報工学）らは、目の前に暗室を再現できるゴーグル型ディスプレーに着目。眼球の動きをとらえるセンサーと組み合わせ、画面に現れる灰色の光点を左右の目で各５分ずつ、約60回追うだけで、視野欠損の有無や位置を精度よく検出できる小型の装置を開発しました。
　患者、健康な人、それぞれ約10人に対して行った試験では、暗室での診断に見劣りしないデータが出たといいます。
　現在、量産に向けた新型装置を部品加工メーカー「昭和」（宮崎県延岡市）と開発中で、４月からは新型装置５台を使い、大阪医科大学病院で患者50人、関西大学で健康な人50人を対象に検証作業を実施して、販売の認証に必要なデータを取得し、来年10月ころの製品化を目指します。
　小谷教授は、「暗室が不要で、どこでも簡易に検査を行える。検査を活用すれば、交通事故の防止にも役立つ」と話しています。
　厚生労働省などによると、緑内障は40歳以上の日本人の20人に１人が患い、失明原因の２割以上を占めるとされます。一度失った視野は元に戻らないため、早期発見で進行を抑える治療が重要になるものの、視野は一部欠けても自覚しにくいため、欠損部が広がって初めて気付く人が多く、交通事故の原因にもなっているといいます。
　治療は眼圧を下げる点眼薬が基本で、効果が十分でない場合は、レーザー治療や切開手術などが必要になります。

　２０１７年２月１日（水）

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