■アレルギー予防、母乳に効果なし 厚労省が新指針

　赤ちゃんの授乳と離乳食に関する国の指針に、母乳によるアレルギー予防効果はないことが盛り込まれることが決まりました。2007年以来、12年ぶりとなる指針改定は、母乳への過度な期待が親たちを悩ませている現状を踏まえ、授乳の支援の見直しを呼び掛けています。
　８日、厚生労働省の「授乳・離乳の支援ガイド」改定に関する研究会で、改定案が大筋で了承されました。改定案では、卵アレルギー予防のため、離乳食の初期から卵黄を与えることも盛り込まれました。2019年度から全国の産科施設や保健師らが指導の根拠にするほか、母子手帳にも反映されます。
　現行指針は、母乳が乳幼児期のアレルギー疾患予防に一定の効果があるとの研究結果を紹介していました。これに対し改定案は、最新の知見を基に「予防効果はない」と明記。粉ミルクや液体ミルクを選ぶ親の決定も尊重するべきだとし、「母親に安心感を与える支援が必要」としました。
　乳育児は世界保健機関（ＷＨＯ）が推進し、国も後押ししています。2015年の厚労省調査で、生後３カ月では55％が母乳のみで育てています。だが、授乳の悩みは絶えず、厚労省研究班は昨年、科学的根拠に基づく再検討を要望。改定案には、粉ミルクを併用する混合栄養でも肥満リスクが上がらないことも記載されました。
　また、卵アレルギーを予防する離乳食に関する新たな見解も盛り込まれました。国立成育医療研究センターによる研究などを基に、これまでより早い離乳食の初期に当たる生後５～６カ月から、加熱した卵黄を試すことを推奨しています。
　現在の指針では、アレルギーの原因となる食べ物を与えることを避け、遅れる傾向があることも指摘されていました。卵を与える時期も生後７～８カ月ごろとしていました。
　さらに、母乳育児の場合、生後半年間まで鉄やビタミンＤが不足しやすいとする研究成果があることを指摘。母親の食事で補給することも促しています。
　研究班の責任者で杏林大の楠田聡客員教授は、「母乳にメリットがあるのは間違いないが、過度に期待することはできない。混合栄養の親にはサポートが足りない現状があり、授乳不安が強く、より適切な支援が必要だ」と話しています。

　２０１９年３月１０日（日）

タグ：健康ダイジェスト ニュース 健康創造塾