■14人に１人が体外受精児 2019年は過去最多６万598人が誕生 [健康ダイジェスト]
2019年に国内で実施された体外受精で生まれた子供は６万598人で、前年に続いて過去最多を更新したことが、日本産科婦人科学会のまとめで14日までに明らかになりました。
この年に生まれてきた子供の約14人に１人が、体外受精で誕生したことになります。国内初の体外受精児が東北大学で誕生した1983年以降、この技術を用いて生まれた子供は計71万931人で、70万人を突破しました。
体外受精は不妊治療の一つで、妻の卵子と夫の精子を体外で受精させ、妻の子宮に戻します。顕微授精などで作った受精卵を凍結し、着床しやすい時期に子宮に戻す方法が主流になり、体外受精の出産の９割近くに上りました。
2019年には、約600施設で過去最多の45万8101件の治療が行われました。第２次ベビーブームで生まれた女性が40歳代後半を迎えて年齢的に妊娠が難しくなり、ここ数年の治療件数は微増で推移しています。2020年は新型コロナウイルスの感染拡大で、夫婦が治療を控えるなど変化もみられました。
体外受精は公的医療保険の対象外で、国の調査では１回当たりの費用が平均約50万円でした。政府は、少子化対策として、2022年度から体外受精を公的医療保険の対象にする方針を打ち出しています。
２０２１年９月１５日（水）
この年に生まれてきた子供の約14人に１人が、体外受精で誕生したことになります。国内初の体外受精児が東北大学で誕生した1983年以降、この技術を用いて生まれた子供は計71万931人で、70万人を突破しました。
体外受精は不妊治療の一つで、妻の卵子と夫の精子を体外で受精させ、妻の子宮に戻します。顕微授精などで作った受精卵を凍結し、着床しやすい時期に子宮に戻す方法が主流になり、体外受精の出産の９割近くに上りました。
2019年には、約600施設で過去最多の45万8101件の治療が行われました。第２次ベビーブームで生まれた女性が40歳代後半を迎えて年齢的に妊娠が難しくなり、ここ数年の治療件数は微増で推移しています。2020年は新型コロナウイルスの感染拡大で、夫婦が治療を控えるなど変化もみられました。
体外受精は公的医療保険の対象外で、国の調査では１回当たりの費用が平均約50万円でした。政府は、少子化対策として、2022年度から体外受精を公的医療保険の対象にする方針を打ち出しています。
２０２１年９月１５日（水）
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by Jerryjoymn (2021-09-15 21:14)