￭人工知能で糖尿病合併症の発症を予測 藤田保健衛生大などがシステムを開発

　人間では処理し切れない膨大なデータを人工知能（ＡＩ）を使って分析し、糖尿病の合併症の一つ「腎症」の発症などを予測するシステムを、藤田保健衛生大学（愛知県豊明市）と日本ＩＢＭ、第一生命保険が共同開発しました。
　医療分野でもＡＩの活用は進んでいますが、藤田保健衛生大によると、日本人の生活習慣病に関する予測システムは初めてといいます。糖尿病の治療や診断はもちろん、今後の「ＡＩ医療」の進展にも期待が高まります。
　糖尿病は国内で300万人の患者がいる代表的な生活習慣病で、悪化すると腎臓の機能が低下し心筋梗塞などのリスクを高める腎症や、網膜症、脳梗塞といった重い合併症を引き起こすリスクがあります。
　共同研究では、藤田保健衛生大病院が、糖尿病患者６万4000人と、それ以外の患者６万8000人の約13万人ぶんの電子カルテのデータを匿名化して提供。合併症のうち「糖尿病性腎症」に着目し、日本ＩＢＭのＡＩシステム「ワトソン」が、人間の脳の神経回路をモデルにしたディープラーニング（深層学習）によって、自ら学習し解析しました。
　腎機能を示す検査データ「ｅＧＦＲ」値や血糖値はもちろん、因果関係が薄いとされがちな検査データも含め24項目の数値を分析。時間経過による変化や既往症の有無も踏まえました。
　その結果、現時点では腎症の予兆がない初期の糖尿病患者でも、近い将来の見通しとして180日後に発症するかどうか、高い精度で予測することができるようになったといいます。
　ワトソンは数値化されたデータだけでなく、電子カルテに記載された医療スタッフと患者とのやり取りなども解読できます。医療スタッフが患者の治療への取り組みを「褒めた」場合、患者の血糖値の改善傾向が強まることもわかり、心理面での治療支援にも活用できる可能性が出てきました。
　開発にかかわった藤田保健衛生大の鈴木敦詞（あつし）教授は、「あらゆるデータを把握して、病気の進行を極めて早い段階から予測することはこれまで不可能だった。症状が出る前から予測に基づいた指導や対策を始めることができこれまでの医療が変わり、医療費の削減にもつながる可能性がある」と話しました。
　藤田保健衛生大などが開発した糖尿病の合併症などの予測システムは、囲碁の名人を打ち負かしたり、車を自動運転したりと進化が著しいＡＩが医療分野でも不可欠となりつつあることを改めて示しました。
　ＡＩの活用では東京大学が2015年、日本ＩＢＭと連携してがん治療の研究を開始。がんに関連する2000万件の論文や患者の遺伝子情報をＡＩシステムに学習させ、診療に役立てようとしています。2016年には血液のがん「急性骨髄性白血病」の女性患者について、ＡＩが適切な治療法を助言し、回復に貢献するという成果を上げました。
　国立がん研究センターも、がん治療のＡＩ活用を進めています。血液中に含まれる微小物質をＡＩを使って分析することで、ごく初期のがんを高い精度で発見できる可能性があります。このほか認知症や心疾患の診断にＡＩを生かそうという研究も、国内外で始まっています。
　国民病ともいわれる糖尿病での今回の活用は、ＡＩ開発で世界の先頭を走るＩＢＭと、病院の病床数が国内最大級で、豊富な患者データを持つ藤田保健衛生大との協力で実現しました。同大は将来のＡＩ活用をにらみ、５年前からカルテなどの電子処理にＩＢＭのシステムを導入していました。
　同様のシステムは今後、他の病気でも開発が可能で、藤田保健衛生大の星長清隆学長は、「ＡＩは医療の新しい可能性を開く。患者に、よりよい医療を提供していきたい」と話しています。

　２０１７年９月２１日（木）

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￭がん新規患者86万2452人、2013年推計 微減も2017年は最多101万4000人予測

　国立がん研究センター（東京都中央区）は19日、2013年に新たにがんと診断された患者は86万2452人（男性49万8720人、女性36万3732人）との推計値をまとめました。前年の86万5238人より微減したものの、2017年に新たにがんと診断される人は過去最多の101万4000人と予測しました。
　患者数が減ったのはデータの処理方法を国際基準に合わせたためで、がん研究センターは「より実態に近い数値であり、高齢化に伴い患者数も増える傾向は変わらない」としています。
　がん研究センターでは、協力医療機関が新たにがんと診断した患者数を都道府県に報告する「地域がん登録」のデータを収集し、全国のがん患者数を推計。2012年から全47都道府県のデータが出そろい、より高精度な集計ができるようになりました。
　2013年の新規患者を部位別にみると、男性は胃、肺、大腸、前立腺、肝臓の順で、前年３位の肺と２位の大腸が入れ替わりました。女性は乳房、大腸、胃、肺、子宮の順で前年と同じでした。
　がんが見付かった時の進行度は皮膚、喉頭、子宮体部などは早期が多く、膵臓（すいぞう）、肺、悪性リンパ腫は転移した状態が多くなっていました。
　地域別では日本海側で多く、部位別でも胃がんが日本海側、肝臓がんは西日本に多いなどの地域差が明らかになりました。
　さらに、がん研究センターは厚生労働省の人口動態統計のがん死者数や、がん研究センターがまとめた全国のがん患者数の推計値などを基に、従来の傾向が続いた場合を前提に2017年のがん患者数を算出。101万4000人（男性57万5900人、女性43万8100人）と予測され、2016年より3800人増えました。
　男性は胃（９万400人）、肺（８万6700人）、前立腺（８万6100人）、大腸（８万5500人）、肝臓（２万7000人）の順で、女性は乳房（８万9100人）、大腸（６万4000人）、胃（４万2400人）、肺（４万2000人）、子宮（２万8100人）の順でした。
　一方、2017年にがんで死亡する人数の予測は37万8000人（男性22万2000人、女性15万6000人）で、前年より4000人増加。男性は減りましたが、女性は増加しました。２人に１人が一生のうちにがんと診断され、男性は４人に１人が、女性は６人に１人ががんで死亡する計算となります。
　死亡者の部位別は肺、大腸、胃、膵臓、肝臓の順。男性は肺、胃、大腸、肝臓、膵臓、女性は大腸、肺、膵臓、胃、乳房の順でした。
　国立がん研究センターがん統計・総合解析研究部の片野田耕太部長は、「去年の予測では男性で最も多かった前立腺がんの患者数が３番目になるなど変化していて、がん対策を強化するために国や自治体は参考にしてほしい」と話しています。
　集計結果は、国立がん研究センターの運営サイト「がん情報サービス」で20日から公開されます。

　２０１７年９月２１日（木）

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