￭がん患者の疲弊した免疫細胞、若返らせる技術を開発 慶大医学部

　がん細胞との闘いで疲弊した免疫細胞を若返らせる技術を開発したと、慶応大学医学部の吉村昭彦教授（微生物・免疫学）の研究チームが、イギリスの科学誌「ネイチャー・コミュニケーションズ」に発表しました。
　がん患者の免疫細胞を体外で増やして戻す細胞移入療法と呼ばれる治療はすでに一部で行われていますが、疲弊した免疫細胞では十分な治療効果は得られません。免疫細胞が若返ることで、治療効果がより高まることが期待されます。
　免疫細胞であるキラーＴ細胞は、がんやウイルスなどの外敵が現れると増殖して攻撃し、敵の情報を記憶した一部のキラーＴ細胞を残して死滅します。残ったキラーＴ細胞はまた同じ敵が現れると、すぐに増えて攻撃します。
　しかし、がんとの闘いが長く続くと、キラーＴ細胞は疲弊して攻撃力や増殖力が弱まります。培養しても、虚弱な細胞しかできません。
　研究チームは、がん患者の腫瘍組織などから疲弊したキラーＴ細胞を分離し、免疫細胞の発生を助ける作用のある間質細胞（ストローマ細胞）と一緒に培養。疲弊したキラーＴ細胞は、敵の情報を記憶したばかりの増殖前の状態に戻りました。寿命が延び、外敵が現れた際の増殖能力も高まりました。
　この若返ったキラーＴ細胞を、人のリンパ腫を移植したマウスに注入すると、リンパ腫の成長を抑えられ、生存期間が延びました。
　今回の成果は、遺伝子導入技術を用いずに、がんに特異的に反応するキラーＴ細胞を増やすことを可能にするもので、早期にがん治療へ応用できることが期待されます。また、免疫細胞に限らず神経細胞や生殖細胞など一般的な細胞の若返りの方法の開発とメカニズムの解明につながることも期待されます。
　北海道大学の清野研一郎教授（免疫生物学）は、「キラーＴ細胞の質を高める簡易な方法として意義がある。がんを認識したキラーＴ細胞を確実に採取して培養することが課題になる」と話しています。

　２０１７年９月２４日（日）

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￭サルモネラ菌で80歳代の女性死亡 山形県鶴岡市、男女14人の感染を確認

　山形県は23日、鶴岡市内の80歳代の女性１人が９月16日に、サルモネラ菌が原因の菌血症で死亡したと発表しました。
　鶴岡市内ではこの女性を含め、幼児から90歳代以上の男女14人の感染が確認されましたが、共通した食品や訪問先などは確認されていません。原因の特定には至っておらず、山形県は食中毒か、それ以外の感染によるものかを調べています。山形県が把握しているサルモネラ菌による同県内での死亡例は、食中毒によるケースで、1996年以来となります。
　山形県食品安全衛生課によると、女性は９月12日に下痢や腹痛、発熱などの症状を訴えて医療機関を受診し、16日に入院先で死亡しました。死因は、サルモネラ菌による菌血症でした。
　さらに発症者は、女性が10人で内訳は幼児２人、小学生２人、高校生２人、40歳代１人、50歳代１人、80歳代１人、90歳代以上１人、男性は３人で40～80歳代。女性の中には、50歳代と80歳代の１家族と、幼児と小学生の２人の姉妹が含まれます。それぞれ６日から18日までに発症し、医療機関を受診しました。
　検査の結果、全員の便からサルモネラ菌（Ｏ９群）が検出され、21日に庄内保健所に連絡が入りました。女子高校生１人を除く全員が一時入院し、現在も７人が入院中となっています。
　サルモネラ菌の感染は食品を介した食中毒が多いものの、カメなどの保菌動物との接触や菌で汚染された川、湖の水による経路も考えられます。ただ、今回発症した14人には、共通する食品の摂取や飲食店の利用、レジャーでの行動や訪問先などがないといいます。食品安全衛生課は発症者からの聴き取り調査を進め、原因特定を急いでいます。
　山形県内でサルモネラ菌感染で死亡が確認されるのは1996年５月に、上山市内で発生した集団食中毒以来で、21年ぶり。５月12日に会食した当時80歳の女性が発症し、４日後に敗血症でショック死しています。
　サルモネラ菌は動物の腸管、川や湖などの自然界に広く分布し、食品では鶏肉と卵を中心に汚染されることが多いといいます。幼児や高齢者に感染した場合、症状が重くなる傾向があるため、山形県は手洗いの徹底や食品の冷蔵保管、十分な加熱など、注意を呼び掛けています。

　２０１７年９月２４日（日）

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￭熊本市の赤ちゃんポスト10年、２割が施設で養育 家庭的養育への橋渡しが課題

　熊本市にある民間病院の慈恵病院が親が育てられない子供を匿名で預け入れる、 いわゆる「赤ちゃんポスト」（こうのとりのゆりかご）を設けて10年で、全国から預けられた130人のうち28人が、里親や特別養子縁組ではなく、乳児院や児童養護施設といった施設で養育されていることが23日、熊本市専門部会が公表した検証報告書で明らかになりました。
　2007年５月の運用開始後、検証報告書の公表は４回目。元の家庭に戻ったり、特別養子縁組につながったりするケースも多い一方、約２割が施設で暮らす実態が判明し、家庭的な養育にどうつなげるかという課題が改めて浮かび上がりました。
　報告書によると、2017年３月末時点で、預け入れ後の行き先は、特別養子縁組47人、乳児院など施設28人、里親26人、元の家庭23人、その他６人でした。里親から特別養子縁組につながったケースも増えています。
　乳児院など施設で暮らす28人のうち、４人は運用開始の2007年度に預けられた子供でした。
　また、130人のうち身元不明が26人で、日本も批准する「子供の権利条約」が規定する「出自を知る権利」の問題も、報告書は改めて指摘。
　匿名での預け入れの弊害を「親子再統合の機会が失われている」「子が遺伝性疾患のリスクを知ることができない」などと列挙し、「親の援助や子の養育環境を整えるために、実名化を前提とした上で秘密を守る手法が必要だ」と強調しました。
　その上で、ドイツの「内密出産制度」に言及。相談機関に実名で相談し、医療機関では匿名で出産できる仕組みで、16歳になった子供は母親の名前を知ることができます。報告書は「解決策として国に働き掛けるべきだ」として、熊本市に求めました。

　２０１７年９月２４日（日）

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