￭希少がんの「軟部肉腫」を治療できる53病院をリスト化 国立がん研究センター [健康ダイジェスト]
国立がん研究センターは25日、患者数が極めて少ない希少がんの一種「軟部肉腫」の専門的な治療ができる全国53病院のリストを作り、同センターのホームページ「がん情報サービス」（https://ganjoho.jp）で公開を始めました。
治療実績や病理診断の体制、専門医の経歴などの情報を載せ、質の高い治療が受けられる施設探しに役立ちます。今後、他の希少がんについても同様の情報公開を進めるといいます。
年間の患者発生数が人口10万人当たり６人未満の希少がんは、脳腫瘍や小腸がんなど約200種類あるとされます。患者数が少ないため専門的な治療ができる病院が数少なく、診療体制の情報収集も難しいのが課題で、昨年12月に施行された改正がん対策基本法には研究促進についての必要な配慮が盛り込まれました。
軟部肉腫は、手足や内臓などさまざまな部位の筋肉や脂肪、血管などにできるこぶ状のがんで、国内の患者は人口10万人当たり３・６人。
ホームページでは全国から情報を募り、軟部肉腫が手足や胴体（体幹）の表面に近い部分などにできた場合に治療ができる31都道府県の53病院を載せています。過去３年間に新規患者の治療経験があることや専門医が常勤していることなど一定の条件に合致する病院に絞ったため、16県にはリスト記載の病院がありません。内臓や顔、頭など別の部位にできた肉腫は、専門的な治療ができる病院が異なるといいます。
国立がん研究センターの川井章・希少がんセンター長は、「リストの公開で、患者さんが自然と集約されれば、治療の研究開発も促進される」と期待を込めています。
ホームページで公開された53病院は以下の通り。
北海道がんセンター▽札幌医科大病院▽弘前大病院▽岩手医科大病院▽山形大病院▽福島県立医大病院▽群馬大病院▽埼玉県立がんセンター▽埼玉医科大国際医療センター▽東京歯科大市川総合病院▽千葉県がんセンター▽国立がん研究センター中央病院▽東京都立駒込病院▽がん研有明病院▽東京大病院▽帝京大病院▽順天堂大順天堂医院▽慶応大病院▽東京医科大病院▽東京医療センター▽東京医科歯科大病院▽神奈川県立がんセンター▽横浜市大病院▽東海大病院▽新潟大病院▽富山大病院▽金沢大病院▽福井大病院▽信州大病院▽静岡県立静岡がんセンター▽愛知県がんセンター中央病院▽名古屋大病院▽藤田保健衛生大病院▽京都府立医大病院▽大阪国際がんセンター▽大阪市立総合医療センター▽大阪大病院▽近畿大病院▽大阪市大病院▽大阪医療センター▽兵庫県立がんセンター▽奈良県立医大病院▽鳥取大病院▽島根大病院▽岡山大病院▽呉医療センター・中国がんセンター▽香川大病院▽愛媛大病院▽九州大病院▽久留米大病院▽大分大病院▽宮崎大病院▽鹿児島大病院
２０１７年１２月２７日（水）
治療実績や病理診断の体制、専門医の経歴などの情報を載せ、質の高い治療が受けられる施設探しに役立ちます。今後、他の希少がんについても同様の情報公開を進めるといいます。
年間の患者発生数が人口10万人当たり６人未満の希少がんは、脳腫瘍や小腸がんなど約200種類あるとされます。患者数が少ないため専門的な治療ができる病院が数少なく、診療体制の情報収集も難しいのが課題で、昨年12月に施行された改正がん対策基本法には研究促進についての必要な配慮が盛り込まれました。
軟部肉腫は、手足や内臓などさまざまな部位の筋肉や脂肪、血管などにできるこぶ状のがんで、国内の患者は人口10万人当たり３・６人。
ホームページでは全国から情報を募り、軟部肉腫が手足や胴体（体幹）の表面に近い部分などにできた場合に治療ができる31都道府県の53病院を載せています。過去３年間に新規患者の治療経験があることや専門医が常勤していることなど一定の条件に合致する病院に絞ったため、16県にはリスト記載の病院がありません。内臓や顔、頭など別の部位にできた肉腫は、専門的な治療ができる病院が異なるといいます。
国立がん研究センターの川井章・希少がんセンター長は、「リストの公開で、患者さんが自然と集約されれば、治療の研究開発も促進される」と期待を込めています。
ホームページで公開された53病院は以下の通り。
北海道がんセンター▽札幌医科大病院▽弘前大病院▽岩手医科大病院▽山形大病院▽福島県立医大病院▽群馬大病院▽埼玉県立がんセンター▽埼玉医科大国際医療センター▽東京歯科大市川総合病院▽千葉県がんセンター▽国立がん研究センター中央病院▽東京都立駒込病院▽がん研有明病院▽東京大病院▽帝京大病院▽順天堂大順天堂医院▽慶応大病院▽東京医科大病院▽東京医療センター▽東京医科歯科大病院▽神奈川県立がんセンター▽横浜市大病院▽東海大病院▽新潟大病院▽富山大病院▽金沢大病院▽福井大病院▽信州大病院▽静岡県立静岡がんセンター▽愛知県がんセンター中央病院▽名古屋大病院▽藤田保健衛生大病院▽京都府立医大病院▽大阪国際がんセンター▽大阪市立総合医療センター▽大阪大病院▽近畿大病院▽大阪市大病院▽大阪医療センター▽兵庫県立がんセンター▽奈良県立医大病院▽鳥取大病院▽島根大病院▽岡山大病院▽呉医療センター・中国がんセンター▽香川大病院▽愛媛大病院▽九州大病院▽久留米大病院▽大分大病院▽宮崎大病院▽鹿児島大病院
２０１７年１２月２７日（水）
￭蛇紋岩に含まれる石綿で労災認定 肺がんの造園業男性、埼玉県 [健康ダイジェスト]
庭石などに使われる蛇紋岩に含まれるアスベスト（石綿）を吸い込み肺がんになったとして、埼玉県の造園業の男性（71歳）が４月、熊谷労働基準監督署から労災認定されていたことが26日、男性が加入する労働組合の発表で明らかになりました。厚生労働省によると、蛇紋岩に含まれるアスベストで労災認定されるケースは非常にまれといいます。
労働組合「建設埼玉」によると、男性は1970～1982年ごろ、静岡、愛知県境の採石場で蛇紋岩を仕入れ、庭石として販売。電動工具で岩を削り、加工することもありました。1992～2005年にも埼玉県などで、造園の仕事で蛇紋岩を切断したことがありました。2015年春に、肺がんと診断されました。
労災申請を受けた熊谷労基署が、手術で摘出した肺の組織を調べたところ、労災認定基準の数倍のアスベストが検出され、仕事が原因として労災認定に至りました。
採石場などの現場では粉塵（ふんじん）が舞っていましたが、男性は蛇紋岩にアスベストが含まれているとは知らず、マスクは着用していなかったといいます。肺がんと診断された当初は石綿が原因とは思いもよらなかったものの、偶然、個人で加入していた建設埼玉から紹介された医師らに蛇紋岩についての知識があり、作業歴を丁寧にたどることができたため労災認定につながりました。
資源エネルギー庁によると、蛇紋岩は北海道から九州まで広く分布し、2015年の採掘量は約２万6000トン。セメントや肥料の原料、石材などとして使われています。労働安全衛生法でアスベストの使用は禁じられていますが、蛇紋岩は規制されていません。厚生労働省は、建築現場の作業員らのための「アスベスト分析マニュアル」で、蛇紋岩にも石綿が含まれていることを記しているものの、その危険性が現場に浸透しているとは言い難く、どの程度吸入したら健康被害が出るのかも不明です。
石綿を吸い込んだ場合、数十年の潜伏期間を経て中皮腫や肺がんになる危険性があります。中皮腫の原因は石綿とほぼ特定できるため、診断の段階で労災や石綿健康被害救済法が適用されやすくなっています。一方、肺がんは喫煙など他の要因も考えられるため、患者や主治医が石綿が原因と疑わない場合も多く、中皮腫の２倍の患者がいるとの研究結果もあります。
２０１７年１２月２７日（水）
労働組合「建設埼玉」によると、男性は1970～1982年ごろ、静岡、愛知県境の採石場で蛇紋岩を仕入れ、庭石として販売。電動工具で岩を削り、加工することもありました。1992～2005年にも埼玉県などで、造園の仕事で蛇紋岩を切断したことがありました。2015年春に、肺がんと診断されました。
労災申請を受けた熊谷労基署が、手術で摘出した肺の組織を調べたところ、労災認定基準の数倍のアスベストが検出され、仕事が原因として労災認定に至りました。
採石場などの現場では粉塵（ふんじん）が舞っていましたが、男性は蛇紋岩にアスベストが含まれているとは知らず、マスクは着用していなかったといいます。肺がんと診断された当初は石綿が原因とは思いもよらなかったものの、偶然、個人で加入していた建設埼玉から紹介された医師らに蛇紋岩についての知識があり、作業歴を丁寧にたどることができたため労災認定につながりました。
資源エネルギー庁によると、蛇紋岩は北海道から九州まで広く分布し、2015年の採掘量は約２万6000トン。セメントや肥料の原料、石材などとして使われています。労働安全衛生法でアスベストの使用は禁じられていますが、蛇紋岩は規制されていません。厚生労働省は、建築現場の作業員らのための「アスベスト分析マニュアル」で、蛇紋岩にも石綿が含まれていることを記しているものの、その危険性が現場に浸透しているとは言い難く、どの程度吸入したら健康被害が出るのかも不明です。
石綿を吸い込んだ場合、数十年の潜伏期間を経て中皮腫や肺がんになる危険性があります。中皮腫の原因は石綿とほぼ特定できるため、診断の段階で労災や石綿健康被害救済法が適用されやすくなっています。一方、肺がんは喫煙など他の要因も考えられるため、患者や主治医が石綿が原因と疑わない場合も多く、中皮腫の２倍の患者がいるとの研究結果もあります。
２０１７年１２月２７日（水）
￭家族申告でネット馬券の購入停止に ＪＲＡ、ギャンブル依存症対策 [健康ダイジェスト]
日本中央競馬会（ＪＲＡ）がギャンブル依存症対策の一環として、家族からの申告に基づき、インターネットでの競馬の投票券販売を停止する制度を12月28日に導入することが明らかになりました。
ギャンブル依存症の診断を受けた人か、疑いがある人が対象となります。カジノを中心とした統合型リゾート施設（ＩＲ）導入に備え対策強化を進める政府方針を踏まえました。
来年４月には、地方競馬や競輪、オートレース、ボートレースへ対象が広がる予定。家族申告による公営ギャンブルへのアクセス制限は初めて。政府はギャンブル依存症対策をＩＲ実施法案の国会提出への環境整備と位置付けています。
ＪＲＡが導入する制度は同居家族が申請書や医師の診断書を提出し、ＪＲＡが「馬券購入が本人と家族の生活維持に重要な影響を及ぼしている」と判断すれば、本人の同意なしに会員ＩＤが無効となり、馬券購入サイトに接続できなくなります。ギャンブル依存症の治癒を証明する医師の診断書が提出されるまで、接続停止を継続します。今後、インターネット販売に限らず、競馬場や場外馬券売り場への入場制限にも順次適用していく方向です。
政府関係者によると、公営ギャンブルの年間売り上げ約４兆6000億円のうち、インターネット経由は競馬とボートレースだけでも２兆円前後に上ります。
政府は家族の申告に基づく利用制限に関し指針案を策定。「ギャンブルへののめり込みによる被害から家族を守るため、サービス提供を拒否することは社会的な要請」として、制度の周知徹底や従業員教育を求めることを申し合わせる予定です。
衆参両院は昨年のＩＲの審議で、ギャンブル依存症対策を政府に求める付帯決議を採択。政府は関係閣僚会議を設置し、検討に乗り出しています。今回の制度導入を通じ、来年の通常国会で予定するＩＲ実施法案の国会提出に弾みをつけたい考えです。
ギャンブル依存症は、病的にギャンブルにのめり込み、衝動を抑えられなくなる精神疾患。本人だけでなく家族にも影響が及び、金銭トラブルや人間関係の破綻を引き起こすこともあります。今年３月の政府発表によると、生涯で依存症の経験が疑われる人は２・７％。
２０１７年１２月２６日（火）
ギャンブル依存症の診断を受けた人か、疑いがある人が対象となります。カジノを中心とした統合型リゾート施設（ＩＲ）導入に備え対策強化を進める政府方針を踏まえました。
来年４月には、地方競馬や競輪、オートレース、ボートレースへ対象が広がる予定。家族申告による公営ギャンブルへのアクセス制限は初めて。政府はギャンブル依存症対策をＩＲ実施法案の国会提出への環境整備と位置付けています。
ＪＲＡが導入する制度は同居家族が申請書や医師の診断書を提出し、ＪＲＡが「馬券購入が本人と家族の生活維持に重要な影響を及ぼしている」と判断すれば、本人の同意なしに会員ＩＤが無効となり、馬券購入サイトに接続できなくなります。ギャンブル依存症の治癒を証明する医師の診断書が提出されるまで、接続停止を継続します。今後、インターネット販売に限らず、競馬場や場外馬券売り場への入場制限にも順次適用していく方向です。
政府関係者によると、公営ギャンブルの年間売り上げ約４兆6000億円のうち、インターネット経由は競馬とボートレースだけでも２兆円前後に上ります。
政府は家族の申告に基づく利用制限に関し指針案を策定。「ギャンブルへののめり込みによる被害から家族を守るため、サービス提供を拒否することは社会的な要請」として、制度の周知徹底や従業員教育を求めることを申し合わせる予定です。
衆参両院は昨年のＩＲの審議で、ギャンブル依存症対策を政府に求める付帯決議を採択。政府は関係閣僚会議を設置し、検討に乗り出しています。今回の制度導入を通じ、来年の通常国会で予定するＩＲ実施法案の国会提出に弾みをつけたい考えです。
ギャンブル依存症は、病的にギャンブルにのめり込み、衝動を抑えられなくなる精神疾患。本人だけでなく家族にも影響が及び、金銭トラブルや人間関係の破綻を引き起こすこともあります。今年３月の政府発表によると、生涯で依存症の経験が疑われる人は２・７％。
２０１７年１２月２６日（火）
￭肺がん手術後の高齢者の日常生活を追跡調査 全国44の病院で850人を対象に [健康ダイジェスト]
肺がんの切除手術を受けた高齢者の中には、手術後に体力が落ちるなどして日常生活に影響が出るケースが少なくないことから、専門医らのチームが全国40余りの病院で、手術後の生活の追跡調査を行うことになりました。研究チームでは、患者が手術を受けるかなど、治療法を選択する際の参考にしてもらいたいとしています。
この調査は、日本全国の約200の医療機関が参加している日本臨床腫瘍研究グループ（ＪＣＯＧ）の医師らが中心となって、来年から全国44の病院で実施します。肺がんの切除手術を受けた75歳以上の患者およそ850人を対象に、手術を受けて半年後や１年後に体力が低下するなどして、日常生活に影響が出ていないか調査します。
具体的には、日用品の買い物や自分で食事を用意すること、またはバスや電車を使って１人で外出することができているかや、本や雑誌を読まなくなったり、友人の家を訪ねなくなったりしていないかを聞きます。また、認知機能が低下していないかも調べます。
研究チームによりますと、高齢の人に肺がんが見付かった場合、医師は、手術だけでなく放射線治療や抗がん剤の投与など複数の治療方法を提示することが多く、この際、今回の調査結果を患者に示すことで、治療法を選ぶ際の参考にしてもらいたいとしています。
研究チームのメンバーで日本赤十字社医療センターの國頭英夫医師は、「生存率だけでなく、手術後に自分の生活がどのように変わるかは治療法を選択する上で大変重要なポイントで、どんな患者にどのような影響が出るのかデータを集めていきたい」と話しています。
研究チームでは今後、放射線治療や抗がん剤の投与などほかの治療方法による手術後の影響や、肺がん以外のがんでも同様の追跡調査を検討したいとしています。
がんの手術を受ける患者は、高齢化が進んでいます。このうち、がんの中で最も死亡者数が多い肺がんの手術件数は、３年前に３万8085件ありましたが、このうち70歳以上の患者は２万355件と半数以上を占め、80歳以上でも4590件と全体の12％に上っています。
高齢者の中には、体に負担がかかる手術を控える人も少なくありません。国立がん研究センターが一2015年の肺がん患者（非小細胞がん）５万人余りを対象に治療内容を調べた結果、ステージ１では、手術を受けなかった人の割合が40歳から64歳までで４・７％だったのに対し、75歳から84歳までは23・３％、85歳以上では63・２％に上りました。また、ステージ２の患者では、40歳から64歳までが９・９％だったのに対し、75歳から84歳までは36・０％、85歳以上では71・０％に上っています。
２０１７年１２月２６日（火）
この調査は、日本全国の約200の医療機関が参加している日本臨床腫瘍研究グループ（ＪＣＯＧ）の医師らが中心となって、来年から全国44の病院で実施します。肺がんの切除手術を受けた75歳以上の患者およそ850人を対象に、手術を受けて半年後や１年後に体力が低下するなどして、日常生活に影響が出ていないか調査します。
具体的には、日用品の買い物や自分で食事を用意すること、またはバスや電車を使って１人で外出することができているかや、本や雑誌を読まなくなったり、友人の家を訪ねなくなったりしていないかを聞きます。また、認知機能が低下していないかも調べます。
研究チームによりますと、高齢の人に肺がんが見付かった場合、医師は、手術だけでなく放射線治療や抗がん剤の投与など複数の治療方法を提示することが多く、この際、今回の調査結果を患者に示すことで、治療法を選ぶ際の参考にしてもらいたいとしています。
研究チームのメンバーで日本赤十字社医療センターの國頭英夫医師は、「生存率だけでなく、手術後に自分の生活がどのように変わるかは治療法を選択する上で大変重要なポイントで、どんな患者にどのような影響が出るのかデータを集めていきたい」と話しています。
研究チームでは今後、放射線治療や抗がん剤の投与などほかの治療方法による手術後の影響や、肺がん以外のがんでも同様の追跡調査を検討したいとしています。
がんの手術を受ける患者は、高齢化が進んでいます。このうち、がんの中で最も死亡者数が多い肺がんの手術件数は、３年前に３万8085件ありましたが、このうち70歳以上の患者は２万355件と半数以上を占め、80歳以上でも4590件と全体の12％に上っています。
高齢者の中には、体に負担がかかる手術を控える人も少なくありません。国立がん研究センターが一2015年の肺がん患者（非小細胞がん）５万人余りを対象に治療内容を調べた結果、ステージ１では、手術を受けなかった人の割合が40歳から64歳までで４・７％だったのに対し、75歳から84歳までは23・３％、85歳以上では63・２％に上りました。また、ステージ２の患者では、40歳から64歳までが９・９％だったのに対し、75歳から84歳までは36・０％、85歳以上では71・０％に上っています。
２０１７年１２月２６日（火）
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