￭新出生前診断、1500人検査 開始から３カ月で

　妊婦の血液を分析するだけで、胎児に染色体の病気があるかどうかを高い精度で判定できる新しい出生前診断を受けた妊婦は、今年４月からの３カ月間に全国で1500人余りに上ることがわかりました。
　新しい出生前診断は、妊婦の血液を分析するだけで、胎児にダウン症など３つの染色体の病気があるかどうか判定できるもので、今年４月から国内でも受けられるようになりました。
　この診断について、全国の産婦人科医などによる共同研究組織「ＮＩＰＴコンソーシアム」が、６月30日までの３カ月間に全国22の医療機関で実施された件数を調べたところ、診断を受けた妊婦は1500人余りに上ることがわかりました。
　同研究組織では当初、半年間で1000人ほどの妊婦が診断を受けると予想していましたが、それを大幅に上回る人数で、東京都の医療機関を中心に診断の予約が取りにくい状況が続いているということです。ハイペースで診断が行われた背景には、高齢妊婦を中心に希望者が多いことがあります。
　調査をまとめた昭和大学産婦人科の関沢明彦教授は、「新しい診断への妊婦の関心の高さがわかる。結果によっては重大な決断を迫られる診断で、理解を深めてもらうための遺伝カウンセリング態勢を全国で整える必要がある」と話しています。
　同研究組織は遺伝カウンセリングについて、妊婦が診断結果の意味や対象となる病気の説明をどれだけ理解したかなど、その効果を検証し、論文としてまとめる予定です。
　また、診断の結果、染色体の病気が疑われる「陽性」と判定された数は、導入１カ月で９人でしたが、３カ月間での陽性判定数など、具体的な検査結果については近く、日本産科婦人科学会（日産婦）に報告します。
　一方、新しい出生前診断の検査を実施している米国の「シーケノム社」（本社・カリフォルニア州）は、日本のマスコミの取材に応じて、日本国内で血液を分析する体制を整える計画を明らかにしました。
　高齢妊婦が増える日本市場の拡大を見込み、分析の処理能力を向上させ、結果判明までの時間を短縮する狙いがあります。
　ただ、今年４月から始まった日本の新しい出生前診断は現在、十分な遺伝カウンセリングが可能な23の認定医療機関に限っており、同社ではこの体制は維持するとしています。
　同社によると、日本国内で分析する体制作りへ向けて、すでに日本の提携先機関の選定に入っており、「複数の民間機関から打診があり、具体的な交渉を始めている」（同社幹部）としています。同社の検査技術を提供する提携先が決まれば、１年以内に実用化にこぎ着けることが可能といいます。

　２０１３年７月１６日（火）

タグ：健康創造塾 ニュース 健康ダイジェスト