■世帯年収が少ない女性ほど肥満リスク大 滋賀医科大が調査

　世帯年収が少ない女性ほど肥満リスクが高い傾向にあることが、全国約2900人のデータ分析でわかったと、滋賀医科大学の三浦克之教授（公衆衛生学）らの研究チームが５日、発表しました。
　厚生労働省からの補助金でデータ分析を実施し、成果は日本疫学会誌に掲載されました。健康格差を是正する施策に役立てばとしています。
　厚労省の2010年国民生活基礎調査と国民健康・栄養調査に参加した全国の20歳以上の男女2891人が、追跡調査の対象になりました。就業状況や教育歴、世帯支出などの社会的要因と、体格や食事の傾向などの生活習慣・健康状況との相関性を統計学的に分析しました。
　65歳未満の女性では、世帯年収が200万〜600万円未満だと、肥満リスクは600万円以上の女性に比べ１・７倍、世帯年収が200万円未満だと約２・１倍になりました。教育を受けた年数が９年以下（小中学校）の女性では、肥満リスクが10年以上の女性に比べ約１・７倍になりました。
　65歳未満の男性では、世帯年収が200万円未満だと１・46倍になりましたが、200万〜600万円未満では１・03倍で大きな差はありませんでした。また、教育を受けた年数が９年以下の男性では、肥満リスクが10年以上の男性に比べ１・02倍でした。
　また、摂取エネルギーに占める炭水化物の割合は、世帯年収600万円以上の男性が58・６％なのに対し、200万円未満の男性は61・１％、女性の場合も600万円以上が56・８％なのに対し、200万円未満は59・７％と、世帯年収が低いほど炭水化物の摂取が増えていました。
　研究チームは、「安価なもので腹を満たそうとすると炭水化物に偏るのでは」と推測。女性の場合は、世帯年収や教育を受けた年数の差が食事の傾向などに影響し、肥満につながるとみています。
　三浦教授は結果について、「個人が生活習慣を見直したり、医療機関が患者の健康管理に注意したりする切っ掛けになればよい」としています。チームは「安価なもので腹を満たそうとすると、炭水化物に偏るのでは」と推測。偏った食習慣などが肥満につながる一因とみている。

　２０１８年３月６日（火）

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