☐用語 アキレス腱前滑液包炎

アキレス腱の前部にある踵骨後部滑液包が炎症を起こし、痛みが生じる疾患
　アキレス腱（けん）前滑液包炎とは、アキレス腱の前部（深部）にある踵骨（しょうこつ）後部滑液包が炎症を起こし、痛みが生じる疾患。踵骨後部滑液包炎、アルベルト病とも呼ばれます。
　アキレス腱は、ふくらはぎの筋肉と踵（かかと）の骨である踵骨をつないでいる腱です。滑液包は、皮膚と骨や腱の部分の間にある袋状の軟部組織で、ゼリー状の少量の滑膜が含まれています。滑液包の本来の役割は皮膚と骨や腱などが直接こすれ合うことを防止することですが、一定の動きにより摩擦が長期間続くと炎症を起こしていきます。
　踵骨後部滑液包は踵の骨である踵骨にアキレス腱の前部（深部）が付着する部分にあり、この踵骨後部とアキレス腱の間にあってクッションの役割をする滑液包が炎症を起こすと、踵の後ろの部分がはれて硬く盛り上がり、押すと痛みが生じたり、靴を履いて歩くと痛むようになります。靴の着用や歩行が困難になることもあります。
　足の裏のアーチを支えている足底筋膜に炎症が起こる足底筋膜炎と同様、扁平足（へんぺいそく）やハイアーチ（凹足）の人が、アキレス腱前滑液包炎を起こしやすいといわれています。扁平足は、土踏まずのくぼんだ部分がなくなって、起立時や歩行時に足の裏のアーチがつぶれ、足の裏全体が地面にくっ付く足です。ハイアーチは、足の甲が極端に高く、起立時や歩行時に土踏まずの部分が地面に接しない足です。
　また、アキレス腱前滑液包炎は、踵骨後部滑液包が圧迫や摩擦を受けやすいパンプスやハイヒールなど踵の部分が固い靴を履いている人や、足関節の運動に伴うアキレス腱のオーバーユース（使いすぎ）を起こしやすい長距離走のランナーに起こることもあります。
アキレス腱前滑液包炎の検査と診断と治療
　整形外科、形成外科、ないし足の外科の医師による診断では、踵骨後部でアキレス腱付着部前方の部分に圧痛があれば見当は付きますが、念のためＸ線（レントゲン）検査や超音波（エコー）検査を行います。超音波検査により、踵骨後部滑液包のはれなどを確認できることがあります。
　整形外科、形成外科、ないし足の外科の医師による治療では、原因となった踵の後ろの部分に負担のかかるスポーツ活動があるなら中止し、通常、痛みを和らげる湿布が基本となります。
　日常の歩行時に痛む場合は、踵を少し高くするヒールパッド（ヒールウエッジ）を靴に挿入して、靴の踵部分が患部に当たらないようにするか、圧迫や摩擦が少なく踵との適合性が高い靴と交換します。
　痛みがひどい場合、再発を繰り返す場合は、患部にステロイド剤（副腎〔ふくじん〕皮質ホルモン）と麻酔剤を注射したり、踵骨後部滑液包内を洗浄したりします。注射は踵骨後部滑液包のみに施すように注意する必要があり、アキレス腱への注射は腱の脆弱（ぜいじゃく）化または裂傷につながり、その後の断裂の素因となる可能性があります。
　踵や足部の形状に異常があり、慢性化の傾向を示す場合は、滑液包と踵骨の隆起部分を切除する手術を行うこともあります。

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■厚労省、「頭が良くなる薬」の個人輸入禁止に 海外で健康被害報告も

　「頭が良くなる」「集中力が高まる」などの触れ込みで海外で販売されている「スマートドラッグ」について、厚生労働省は１月から、25品目を対象に、医師の処方箋（せん）や指示がなければ個人輸入を認めない規制措置に踏み切りました。海外での報告を踏まえ、健康被害や乱用の恐れがあると判断しました。
　厚労省は、「医師の処方箋がない薬を安易に使用するのは危険」と注意を呼び掛けています。
　スマートドラッグには明確な定義はないものの、本来、注意欠陥・多動性障害（ＡＤＨＤ）やてんかん、睡眠障害、うつ病などの治療に使われる医薬品を指します。厚労省によると、これらの薬には脳の血流を増やす成分などが含まれており、個人輸入代行業者が本来の用法とは異なり、集中力向上や学習能力の改善などを宣伝して販売しています。
　てんかん治療薬などを日本国内で入手するには医師の処方箋が必要なため、通常は本来の用法以外に流用することは難しくなっています。しかし、海外では脳の機能を高めるなどの効果をうたってインターネットで広く流通しており、日本語のサイトも多いことから、個人輸入して使われているとみられます。日本への医薬品の個人輸入は、１～２カ月分の少量であれば、医師の処方箋や指示は必要ありません。
　一方で、こうしたスマートドラッグの服用により、海外では吐き気や頭痛、倦怠（けんたい）感、意識障害などの副作用が報告されています。日本国内でも、国民生活センターには「子供のために頭が良くなるサプリを購入し、自分で試したら吐き気などで苦しくなった」といった相談も寄せられており、受験生などの若者が安易に使用することが懸念されています。
　こうした状況を受け、厚労省は今回、インターネット上で「脳の機能を高める」として販売されていた約60品目のうち副作用情報などが確認された25品目について、少量であっても、個人輸入時には医師の処方箋や指示を必要とする措置に切り替えました。医師がスマートドラッグとしての使用のために処方箋を書くことは考えにくいため、25品目の個人輸入は事実上、禁止となります。
　厚労省監視指導・麻薬対策課の担当者は、「今後も調査を続け、健康被害や乱用の危険があると判断した場合は規制対象を拡大する」としています。
　インターネットで個人輸入した医薬品を巡っては、スマートドラッグ以外でもさまざまな被害が報告されています。厚労省は、個人輸入の規制をさらに強化するため、罰則規定や麻薬取締官らによる捜査権限を盛り込んだ医薬品医療機器法（薬機法）の改正案を通常国会に提出する予定です。

　２０１９年１月２７日（日）

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■男性不妊治療、助成倍増し初回30万円に 2019年度から、女性と同水準に

　厚生労働省は23日までに、不妊治療を受ける男性への経済的支援を2019年度から拡充する方針を固めました。不妊治療で夫側に原因があり、精子を採取する手術を受けた場合について、治療１回につき15万円の助成を初回に限って30万円に倍増し、女性への経済的支援と同水準にします。
　不妊治療を受ける夫婦は年々増えているため、経済的な負担を軽減し、子供を持つ希望がかなえられるように後押しします。2019年度予算案に関連予算164億円を計上しました。
　対象は、体外受精と顕微授精。体外受精や顕微授精は健康保険が適用されず、１回の治療に50万円以上かかるケースもあります。これまでは夫婦ともに治療１回当たり最大15万円を助成し、妻側の初回治療に限って助成額を30万円に増額していました。ただ不妊の原因の半分は男性にあるとされることから、夫側も初回の助成額を30万円に引き上げます。
　こうした不妊治療への助成は、夫婦合算の所得が年730万円未満の人が対象になります。妻側は治療を始めた時に40歳未満なら６回、40歳以上43歳未満なら３回まで助成を受けられます。男性の年齢制限はありません。2016年度は男女合わせて14万1890件の助成がありました。
　晩婚化とともに不妊治療の需要は高まっています。日本産科婦人科学会によると、2016年には最多となる５万4110人の子供が体外受精で生まれました。厚生労働省の統計では2016年の総出生数は97万6978人で、18人に１人が体外受精で生まれた計算になります。
　事実婚のカップルは厚労省の助成を受けられませんが、東京都など一部の自治体で独自に支援しているところもあります。

　２０１９年１月２７日（日）

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■風疹の無料予防接種と抗体検査、まず39～46歳対象 ４月以降に受診券を送付

　昨年首都圏を中心に風疹（三日ばしか）が流行したことを受け、厚生労働省は新年度、子供のころに定期接種を受けていない39～46歳の男性に抗体検査を促すことを決めました。４月以降に受診券を配り、検査で免疫がないことがわかれば、ワクチン接種を無料で受けられるようにします。
　厚労省は昨年12月、風疹の免疫の有無を調べる抗体検査を受け、免疫がないと判明した39～56歳の男性を３年間、原則無料の定期ワクチン接種の対象にすることにしました。ただ、対象者は約1600万人に上り、うち免疫がないのは２割程度と推計されています。接種希望者が集中すると、ワクチンの供給不足になる恐れがあります。
　このため厚労省では、特に患者が多い39～46歳の男性に対象を絞って、まず抗体検査を受けてもらうことにしました。４月以降に、市町村から抗体検査の受診券が送られます。対象者は、1972年４月２日～1979年４月１日生まれの男性。ただし、47～56歳の男性でも、市町村に希望すれば受診券をもらえます。
　風疹は妊婦が感染すると赤ちゃんに障害が出る恐れがありますが、昨年、首都圏を中心に2917人の患者が報告され、現在の方法で統計を取り始めた2008年以降の10年余りで２番目に多くなりました。妊婦への感染を防ぐには、男性を含めたすべての人が十分な免疫を持つ必要があります。
　厚生労働省は、東京オリンピック・パラリンピックが開催され海外から多くの人が訪れる2020年までに、国内の風疹患者をゼロにする目標を掲げています。

　２０１９年１月２７日（日）

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