■ファイザーのオミクロン型「ＸＢＢ・１・５」対応コロナワクチンを承認 ９月20日から開始の追加接種に使用予定 [健康ダイジェスト]
新型コロナウイルスのオミクロン型の１種で「ＸＢＢ・１・５」に対応したワクチンが１日、厚生労働省に承認されました。このワクチンは、９月20日から始まる予定の追加接種で使われる予定です。
承認されたのは、ファイザーが開発した、オミクロン型の「ＸＢＢ・１・５」に対応した成分を含むｍＲＮＡ（メッセンジャーＲＮＡ）ワクチンで、12歳以上用、５歳から11歳用、生後６カ月から４歳用の３種類です。
厚労省によりますと、ファイザーから今年７月に承認申請が行われ、有効性が確認でき安全性にも重大な懸念はないとして、１日、使用が承認されたということです。
一方、同じく承認申請が行われていたモデルナのワクチンは、引き続き審査が行われることになりました。
１日に承認されたワクチンは、９月20日から生後６カ月以上の人を対象に行われる予定の無料の追加接種で、使われる予定です。
２０２３年９月１日（金）
承認されたのは、ファイザーが開発した、オミクロン型の「ＸＢＢ・１・５」に対応した成分を含むｍＲＮＡ（メッセンジャーＲＮＡ）ワクチンで、12歳以上用、５歳から11歳用、生後６カ月から４歳用の３種類です。
厚労省によりますと、ファイザーから今年７月に承認申請が行われ、有効性が確認でき安全性にも重大な懸念はないとして、１日、使用が承認されたということです。
一方、同じく承認申請が行われていたモデルナのワクチンは、引き続き審査が行われることになりました。
１日に承認されたワクチンは、９月20日から生後６カ月以上の人を対象に行われる予定の無料の追加接種で、使われる予定です。
２０２３年９月１日（金）
■2021年の日本人の死亡率、10年ぶり増加 新型コロナや老衰などが要因 [健康ダイジェスト]
2021年の日本人の死亡率は前の年に比べて２％余り増加し、10年ぶりに増加したことが、国立がん研究センターの調査で明らかになりました。研究チームでは、新型コロナウイルスの流行が影響した可能性があるとしています。
国立がん研究センターの研究チームは、国が公表している1995～2021年までの27年間の「人口動態統計」を基に、年ごとの死亡率の変化について統計学的な手法で調べました。
その結果、2021年の死亡率は人口10万当たり989・６人で、前の年の人口10万当たり968・４人に比べて２・２％増加したということです。
日本人の死亡率はこの数年、減少傾向が続いており、前の年より増加するのは東日本大震災の影響を受けた2011年以来、10年ぶりで、当時の１・４％増を上回ったということです。
死因別に分析したところ、前の年から増加が大きかったのは、いずれも人口10万当たりで、新型コロナウイルスの感染の11・８人、老衰の93・８人、心不全などの心疾患の145・２人で、研究チームでは、新型コロナウイルスの流行やコロナ禍で診療体制が制限されたことなどが影響した可能性があるとしています。
国立がん研究センターがん対策研究所の田中宏和研究員は、「コロナ禍の影響が死亡率にも表れる結果となった。ほかにもがん治療の先延ばしや検診の受診控えなどが今後、がんの死亡率に影響してくる可能性があり、注視していく必要がある」としています。
２０２３年９月１日（金）
国立がん研究センターの研究チームは、国が公表している1995～2021年までの27年間の「人口動態統計」を基に、年ごとの死亡率の変化について統計学的な手法で調べました。
その結果、2021年の死亡率は人口10万当たり989・６人で、前の年の人口10万当たり968・４人に比べて２・２％増加したということです。
日本人の死亡率はこの数年、減少傾向が続いており、前の年より増加するのは東日本大震災の影響を受けた2011年以来、10年ぶりで、当時の１・４％増を上回ったということです。
死因別に分析したところ、前の年から増加が大きかったのは、いずれも人口10万当たりで、新型コロナウイルスの感染の11・８人、老衰の93・８人、心不全などの心疾患の145・２人で、研究チームでは、新型コロナウイルスの流行やコロナ禍で診療体制が制限されたことなどが影響した可能性があるとしています。
国立がん研究センターがん対策研究所の田中宏和研究員は、「コロナ禍の影響が死亡率にも表れる結果となった。ほかにもがん治療の先延ばしや検診の受診控えなどが今後、がんの死亡率に影響してくる可能性があり、注視していく必要がある」としています。
２０２３年９月１日（金）
■東京都、新型コロナ感染者が２週連続増 高齢者の感染拡大に警戒を [健康ダイジェスト]
東京都内の新型コロナウイルスの感染者数は、前の週の１・33倍と２週連続で増え、専門家は「10歳未満や60歳以上の増加が目立っており、重症化リスクの高い高齢者などの感染拡大に警戒が必要だ」と呼び掛けています。
都は８月31日、都内の新型コロナウイルスの感染状況についてモニタリング項目を発表しました。
それによりますと、定点把握の対象になっている都内419の医療機関のうち410カ所から報告があり、８月27日までの１週間の感染者数は合わせて5956人で、１医療機関当たり14・53人でした。
これは前の週の10・96人の１・33倍で、増加したのは２週連続です。
８月28日時点での入院患者数は、前の週とほぼ変わらず2684人でした。
専門家は「先週は診療日数減少の影響を受けており、前週比の評価には注意が必要」とした上で、「感染者を年代別に見ると、10歳未満や60歳以上の増加が目立っており、特に重症化リスクが高い高齢者などの感染拡大を警戒する必要がある」として、場面に応じたマスク着用や換気などとともに、体調が悪い時は外出を控えるよう呼び掛けています。
新型コロナの感染拡大時に、住民に注意喚起する際の参考にしてもらう目安として国が作成した４つの指標について、東京都は８月31日、都に当てはめた数値を公表しました。
それによりますと、医療機関が「外来がひっ迫している」と回答した割合が25％を超える時、感染者数が１医療機関当たり19・78人を超える時、入院患者数が2230人以上の時、確保している病床の使用率が50％を超える時、としています。
31日に発表された都のモニタリング項目では、入院患者数が2684人と国の目安を超えていますが、都の担当者は「数値はあくまでも参考であり、都内の病床はひっ迫している状況ではない。注意喚起に当たっては専門家による医療現場の状況確認や、数値の増加スピードなどを踏まえて総合的に判断していく」としています。
２０２３年９月１日（金）
都は８月31日、都内の新型コロナウイルスの感染状況についてモニタリング項目を発表しました。
それによりますと、定点把握の対象になっている都内419の医療機関のうち410カ所から報告があり、８月27日までの１週間の感染者数は合わせて5956人で、１医療機関当たり14・53人でした。
これは前の週の10・96人の１・33倍で、増加したのは２週連続です。
８月28日時点での入院患者数は、前の週とほぼ変わらず2684人でした。
専門家は「先週は診療日数減少の影響を受けており、前週比の評価には注意が必要」とした上で、「感染者を年代別に見ると、10歳未満や60歳以上の増加が目立っており、特に重症化リスクが高い高齢者などの感染拡大を警戒する必要がある」として、場面に応じたマスク着用や換気などとともに、体調が悪い時は外出を控えるよう呼び掛けています。
新型コロナの感染拡大時に、住民に注意喚起する際の参考にしてもらう目安として国が作成した４つの指標について、東京都は８月31日、都に当てはめた数値を公表しました。
それによりますと、医療機関が「外来がひっ迫している」と回答した割合が25％を超える時、感染者数が１医療機関当たり19・78人を超える時、入院患者数が2230人以上の時、確保している病床の使用率が50％を超える時、としています。
31日に発表された都のモニタリング項目では、入院患者数が2684人と国の目安を超えていますが、都の担当者は「数値はあくまでも参考であり、都内の病床はひっ迫している状況ではない。注意喚起に当たっては専門家による医療現場の状況確認や、数値の増加スピードなどを踏まえて総合的に判断していく」としています。
２０２３年９月１日（金）
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