■マダニが媒介するＳＦＴＳの感染者が過去最多ペース 北日本に分布拡大

　マダニが媒介する感染症の患者が増加しています。かまれて感染する「重症熱性血小板減少症候群（ＳＦＴＳ）」の2023年の報告は８月下旬までに100人を超え、過去最多だった2022年の同時期を上回りました。ウイルスを持つマダニの分布が北日本に拡大しているとの研究もあります。専門家は山や草むらで肌を露出しないよう注意を呼び掛けています。
　ＳＦＴＳの潜伏期間は６〜14日間ほどで、発熱や全身のだるさ、下痢といった症状が出ます。重症化すると意識障害や出血症状が起き、死亡することもあります。現時点で有効な薬やワクチンはなく、治療は対症療法が中心。
　国立感染症研究所によると、８月20日までに108人の感染が報告されました。2022年の同じ期間と比べて約３割多く、通年（116人）に迫る水準となっています。感染したネコやイヌを診療した時などに獣医師らがうつったとみられる事例もあります。
　福岡県では８月に、マダニにかまれた80歳代女性が死亡しました。久留米市保健所によると、１日に農作業中に足をかまれて受診。発熱や下痢が続き、転院先で13日に亡くなりました。県の研究機関による検査で、ＳＦＴＳへの感染が確認されました。
　ＳＦＴＳは2013年に、海外渡航歴のない人の感染が国内で初めて報告されました。感染症研究所によると、同年から2023年７月末までに確認された患者900人のうち、少なくとも101人が死亡しました。患者数は2022年まで２年連続で、過去最多を更新しました。
　背景について、札幌市医務・健康衛生担当局長を務める西條政幸・感染症研究所名誉所員は、「認知が進み、診断につながるケースが増えたことが大きい」と分析します。マダニが吸血するシカやイノシシといった野生動物が人の生活圏で確認される頻度が高まっていることも一因とみています。
　マダニの分布は拡大しているとみられます。山形大学と森林研究・整備機構は８月下旬、東北地方の離島で複数の南方系マダニ類の生息を確認したと発表しました。この離島には哺乳類がほぼ生息しておらず、渡り鳥に付いて離島を経由するなどして北方に生息を広げている可能性があります。
　見付かった南方系マダニ類の中にはＳＦＴＳを媒介する種もいました。研究を率いた山形大の小峰浩隆助教は、「気候変動に伴い、南方系マダニ類の生息に適した環境が北に広がりつつあることが考えられる」と説明しています。
　マダニが媒介する感染症はＳＦＴＳのほかに、日本紅斑熱などがあります。分布の拡大で、こうした感染症の発生地域の北方への拡大も懸念されます。
　マダニから身を守るには、肌の露出を減らすことが重要。感染症研究所は長袖、長ズボンの着用に加え、タオルを巻いて首を覆う、ズボンの裾を靴下の中に入れるといった対策を挙げています。
　かまれた場合に無理に取り除こうとすると、マダニの口が皮膚に残って化膿（かのう）する恐れがあります。皮膚科など医療機関で処置を受け、数週間は発熱など体調の変化に注意する必要があります。

　２０２３年９月５日（火）

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■熱中症で救急搬送、全国で4195人 前年同期比３倍に上る

　危険な暑さが相次ぐなど厳しい残暑となった３日までの１週間に熱中症で病院に運ばれた人は全国で4100人余りと、前の週と比べ減少しましたが、昨年の同じ時期と比べて３倍に上っていることが、総務省消防庁のまとめでわかりました。
　総務省消防庁によりますと、８月28日から９月３日までの１週間に熱中症の疑いで病院に救急搬送された人は、全国で合わせて4195人でした。
　前の１週間より3229人少なくなったものの、昨年の同じ時期と比べて３倍余りに上っています。
　このうち死亡したのは３人で、入院が必要な「重症」や「中等症」が合わせて1335人、「軽症」が2813人でした。
　年齢別では、65歳以上の高齢者が2402人と最も多く半数余りを占めたほか、18歳以上65歳未満が1357人、７歳以上18歳未満が413人、０歳から７歳未満が23人でした。
　都道府県別では、東京都が335人と最も多く、次いで埼玉県が308人、愛知県が260人、大阪府が240人、千葉県が207人などとなっています。
　このほか、記録的な残暑となった北海道と東北の６県を合わせると596人で、昨年の同じ時期と比べると約10倍となっています。
　また、場所別では、住居が1611人と最も多く、次いで道路が742人、屋外の競技場や駐車場が512人などとなっています。
　総務省消防庁は、「搬送者数は高止まりの状態から減少に転じたとはいえ、例年と比べると、まだまだ多い状況となっている。だんだん涼しくなっていくとはいえ、残暑が続くとされているので、油断せず熱中症への対策をしてほしい」と呼び掛けています。

　２０２３年９月５日（火）

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■高齢者のてんかんに注意を 70歳以上での発症多数

　脳の神経細胞の過剰な活動により、けいれんや体の硬直などの発作が起きる「てんかん」の人口当たり有病率や発症率が70歳以上で特に高いというデータを、厚生労働省研究班が初の全国規模の調査で明らかにしました。発作が起きても認知症など別の病気と診断されている可能性もあり、てんかんであることも想定して治療を考える必要があると指摘しています。
　「有病率」はある時点でその病気になっている人の割合を指し、「発症率」は一定の期間に新たにその病気を発症した人の割合を指します。病気の実態を把握し、保健医療の施策を考えるために重要なデータですが、てんかんでは全国規模で調べられてきませんでした。
　研究班は、2012～2019年に全国の健康保険組合加入者で74歳以下の約990万人から、診断名や使用している薬の情報を手掛かりに約７万7000人のてんかん患者を見付けました。
　有病率は、2012年から2019年にかけて人口1000人当たり５・４人から６・０人とわずかに増えていました。ほかの先進国と同水準だといいます。特に有病率が高いのは70～74歳で、10歳代がそれに続きました。
　発症率は、１年間に人口10万人当たり72・１人でした。男性より女性で少し高く、世代別では０歳と70～74歳が特に高くなりました。
　調査に中心的にかかわった広島大学病院てんかんセンターの飯田幸治センター長は、「子供の病気と考えられがちだが、高齢者が脳卒中や認知症などの神経疾患と合併して発症するケースが多い」とし、高齢化により発症率が高まる可能性を指摘。「てんかんと認知症の症状は似ており、てんかんの薬を使うなど適切な治療で回復が見込めるかもしれない」と話しています。

　２０２３年９月５日（火）

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