■筋ジストロフィーの一種で症状改善の可能性 山口大学が既存薬を転用

　全身の筋肉が委縮する難病、筋ジストロフィーの患者に感染症などの治療に使われる薬を投与する臨床試験を行ったところ、患者の症状を改善できる可能性が示されたと山口大学などの研究チームが発表しました。
　筋ジストロフィーの一種で、国内に１万人を超える患者がいるとされる筋強直性ジストロフィーは、細胞でタンパク質がうまく作られず、全身の筋力の低下などを起こす進行性の難病で、根本的な治療法はありません。
　山口大学などは、ほかの病気に使われている治療薬からこの病気に有効なものを探そうと感染症などの治療に使われる抗生物質「エリスロマイシン」に注目し、有効性や安全性を確認するための臨床試験を行いました。
　患者30人を、薬を投与するグループと投与しないグループに分け、４年前から２年半にわたってタンパク質を作る機能を調べた結果、投与したグループでは検査の数値が改善したということです。
　このことから、研究チームは、患者の症状も改善できる可能性が示されたとしています。
　薬の投与による重篤な副作用もなかったということで、今後、患者数を増やして最終段階の治験を行い、実際に症状の改善がみられるか確認し、根本的な治療薬の開発につなげたいとしています。
　山口大学の中森雅之教授（臨床神経学）は、「世界初の治療薬として患者からの期待は高く、安全性と有効性が確認できてほっとしている。治療薬につながるよう今後も開発を続けたい」と話しています。
　治験の結果をまとめた論文は昨年12月、イギリスの医学系学術誌に掲載されました。

　２０２４年１月１３日（土）

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■大腸がん手術の技術向上へ、シミュレーターを共同開発 イービーエムと国立がん研究センター

　医療従事者の技能を磨く訓練機器の開発・製造を手掛けるイービーエム（東京都大田区、研究拠点・福島市）は12日、国立がん研究センターと共同開発した大腸の内視鏡外科手術シミュレーター「ＣＯＬＯＭＡＳＴＥＲ（コロマスター）」を発表しました。
　コロマスターは大腸がんの手術などで行われる「腹腔（ふくくう）鏡下結腸右半切除術」の訓練に用います。腸間膜や腹膜などの膜組織、胃や膵臓、腎臓などの周辺臓器、動脈、静脈の配置を１ミリ単位で再現しました。腹腔の構造は複雑で同様の訓練モデルはこれまでありませんでした。
　ポリエステルなどの化学繊維を用い、ゾル化素材を染み込ませることで内臓の質感を再現しました。人体構造の把握や内視鏡カメラを使用した場合の視野の展開、膜状組織を剥離する手技など、大腸がん手術の全工程を実際の医療機器を使って体験できます。
　大腸がんの外科手術の訓練は動物で行われ、１回の訓練費用が100万円を超えるなどの課題がありました。コロマスターは１体約20万円で販売します。安価かつ軽量で、どこでも訓練ができます。製品の活用により、外科医の専門的技能向上への貢献が期待されます。
　大腸がんの患者数は近年、増加しています。国立がん研究センターによると、2019年の大腸がんの罹患（りかん）者は15万5625人で、がんの部位別で最多。コロマスターは手術用のロボットを開発する上で、機能を評価する製品としての活用も期待されています。すでに大手医療機器メーカーからの引き合いもあり、今年は約2000個の生産を見込んでいます。

　２０２４年１月１３日（土）

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■北海道の赤ちゃんポストで新生女児を一時受け入れ 児相が保護し医療機関に搬送

　北海道当別町で自称「赤ちゃんポスト」を運営する施設で今月、出産直後の母親から新生児の預け入れ要請があり、女児を一時受け入れたことが13日、わかりました。施設によると、女児は児童相談所が保護し、その日のうちに医療機関に搬送されました。現時点で健康上の問題はないとしています。
　運営者の坂本志麻さん（49）によると、今月上旬、母親からＬＩＮＥ（ライン）で連絡があり対面。母親が独りで出産後「１日未満」で、母子を救急搬送しようとしたものの母親は断りました。複雑な事情を抱え、自分で育てられないと考えていたといい、施設側で児相などと連絡を取り、預かった女児を搬送しました。
　施設は2022年５月に開設。2023年２～３月、女児２人を受け入れたものの、先天性の病気を患う１人が必要な医療ケアを受けられず入院し、回復後、坂本さんに親権がないため引き取れない問題が一時生じました。

　２０２４年１月１３日（土）

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■観測史上最も暑い年となった昨年より、今年はさらに暑くなる可能性 エルニーニョ現象の影響で

　世界気象機関（ＷＭＯ）は12日、今年はエルニーニョ現象の影響で、過去最高を大幅に上回り、観測史上最も暑い年となった2023年より、さらに暑くなる可能性があると警鐘を鳴らしました。
　ＷＭＯによると、2023年の世界の平均気温は産業革命前（1850～1900年）の水準よりも約１・45度高くなりました。特に７月と８月は観測史上最も暑い２カ月間でした。
　ＷＭＯのセレステ・サウロ事務局長は、「2023年半ばまでに、寒冷化をもたらすラニーニャ現象から温暖化をもたらすエルニーニョ現象に切り替わったことが、気温上昇に明らかに現れている」とし、「エルニーニョ現象が通常、ピークを迎えた後に世界の気温に最も大きな影響を与えるのを考えると、2024年はさらに暑くなる可能性がある」と述べました。
　アメリカ海洋大気局は、今年の気温が昨年より上昇する確率は３分の１で、暑い年の上位５番目までに入る確率は99％だと予測しています。
　アメリカ航空宇宙局ゴダード宇宙科学研究所所長で気候学者のギャビン・シュミット氏は、「（昨年より）暑くなるか若干涼しくなるかは五分五分だ」とさらに高い確率を示した上で、地球の気候システムに「不可解な」変化の兆しがあるが、断定するにはデータ不足だと述べました。

　２０２４年１月１３日（土）

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■新型コロナ感染者の報告数、岐阜県が全国最多 新変異型「ＪＮ・１」が増加傾向

　新型コロナウイルスの岐阜県の感染状況は、１月７日までの１週間で１医療機関当たりの平均患者数が15・23人と、全国の都道府県で最も多くなりました。
　季節性インフルエンザの平均患者数も全国で３番目に多くなっており、岐阜県は「場面に応じた基本的な感染対策や体調管理をしてほしい」と呼び掛けています。
　厚生労働省によりますと、１月７日までの１週間に全国の医療機関から報告された新型コロナの患者数は７週連続で前の週より増加し、１医療機関当たりの平均患者数は６・96人でした。
　一方、岐阜県は１医療機関当たりの平均患者数が全国平均の２倍を超える15・23人で、昨年８月以来約５か月ぶりに全国の都道府県で最も多くなりました。
　また、同じ期間のインフルエンザの平均患者数は20・82人と４週間ぶりに増加し、全国の都道府県では３番目に多くなっています。
　古田肇知事は、新型コロナの変異型の状況について、全国と同様にオミクロン型の派生型「ＥＧ・５」系統が引き続き主流となっている一方、新変異型「ＪＮ・１」の増加傾向がみられるとし、「今後、感染力の強い危険因子が発生する可能性もあり、油断できない状況」と懸念を示しました。
　岐阜県は、「コロナ禍以降、初めて行動制限のない年末年始となり感染が拡大したとみられる。重症化のリスクが高い高齢者と接する際はより慎重に対応するなど、場面に応じた基本的な感染対策や体調管理をしてほしい」としています。
　また、12日夜に県庁で感染症対策の専門家会議を開き、感染状況の分析や今後の対策などを話し合うことにしています。

　２０２４年１月１３日（土）

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■無資格レーザー脱毛で年間収益数千万円か、院長逮捕の島田市のクリニック

　医師ではない無資格者がレーザー機器で脱毛施術をしたなどとして、静岡県島田市中溝町の、あらなみ皮膚科アレルギー科クリニックの院長の医師、荒浪暁彦容疑者（59）＝静岡市葵区呉服町１＝ら３人が静岡県警に医師法違反容疑で逮捕された事件で、同クリニックが違法な脱毛施術だけで年間数千万円の収益を上げていたとみられることが11日、明らかになりました。院長の男の指示の下、賃金面などで大人数雇いやすいエステティシャンらに施術を任せる運営体制を長年続け、近隣地域から多くの患者を受け入れてきたとみて、島田署と県警生活保安課が実態を解明します。
　複数の関係者によると、同クリニックは2010年に始めた脱毛施術で繁盛していたことで知られ、患者は約1200人に上るとみられます。エステティシャンは施術ごとに追加報酬も得ていました。人手が限られる医師や看護師ではなく、比較的確保しやすい職種の従業員らに担わせることで、稼働率などを上げてきた可能性があります。
　ほかに逮捕されたのは、いずれも同クリニックの元エステティシャンで自称無職の女（46）＝藤枝市田沼＝、アルバイト従業員の女（33）＝島田市御請＝の両容疑者。逮捕容疑は共謀して2021年４月ごろから2023年１月ごろまでの間、同クリニックで元エステティシャンの女とアルバイト従業員の女の両容疑者が患者計７人に医療行為である脱毛施術をした疑い。県警によると、院長の男は施術前後の診察も行っておらず、腕などにやけどを負った患者は複数いるとみられます。
　県医療政策課によると、県内診療所には保健所などが原則３年に１回、調査で立ち入るものの、従業員数や医療機器・薬品の管理方法、衛生面などが対象。「医療行為を行う人物を特定できる調査ではない」としています。
　同署などは11日、３容疑者を医師法違反容疑で静岡地検に送致しました。
　事件があった島田市中溝町の、あらなみ皮膚科アレルギー科クリニックは、脱毛施術などを担っていた美容部門を昨年９月末で廃止し、今回の事件対象ではない皮膚科保険診療も同10月から休診しています。
　同市健康福祉部の宮地正枝部長は、「市民から皮膚科医院が少ないという声があった中での休院。参入を希望する医院を待つしかない」と打ち明けます。
　市内で診療科目に皮膚科を掲げる医院は他に３カ所ありますが、専門的に患者を受け入れているのは同市大川町の伊藤医院のみ。同医院では、事件があったクリニックが休診した影響で昨年11月の患者数が前年同月比約400人増えたといいます。伊藤宗成院長は「今はまだ対応できているが、例年患者数が増加する夏場が不安」と漏らしています。
　市によると、現時点で市内に新たな皮膚科医院が開業する予定はなく、宮地部長は「皮膚科は元々患者数が多い。市民のため体制を整えたい」と話しました。

　２０２４年１月１３日（土）

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