￭ＯＥＣＤ加盟国の平均寿命、健康的な生活で10年延長 最長は日本とスウェーデンの83・９歳

　経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）加盟35カ国の平均寿命はこの50年で10年程度延びており、中でも健康的な生活を送り、所得が高い国々ほどその傾向が強いことが10日、ＯＥＣＤが公表した2017年版の報告書で明らかになりました。
　ＯＥＣＤの「図表で見る医療2017年版」によると、アメリカ、カナダ、オーストラリア、日本、それに大半の欧州諸国を含む加盟国では、1970年以降、平均寿命が10年以上延び、80・６歳に達しています。
　平均寿命が最も長いのは、日本とスウェーデンでいずれも83・９歳。スペインとスイスの83歳が、それに続いています。最も短いのはラトビアの74・６歳、次いでメキシコの75歳でした。
　同報告書は、「より健康的な生活、より高い所得、より優れた教育はすべて、この数十年で寿命が延びている要因となっている」、「より良い医療もその一助となっている」と指摘し、「喫煙率の低下と医療費の支出増加も貢献している」としています。
　一方で、「肥満と有害なアルコール摂取への取り組みはほとんど成果を上げておらず、大気汚染が看過されることも多い」として、報告書は警鐘を鳴らしています。仮に喫煙率とアルコール消費量が半減すれば、平均寿命はさらに13カ月延びると予測しています。
　同報告書によれば、平均寿命が延びている主な要因は医療支出の増加ですが、10年前の世界金融危機以降、医療支出の伸びは鈍化しています。

　２０１７年１１月１１日（土）

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