■犬を飼う高齢者、認知症発症リスクが４割低下 東京都健康長寿医療センターが１万人調査

　犬を飼っている高齢者は飼っていない高齢者と比べて認知症の発症リスクが４割低かったとする研究結果を、東京都健康長寿医療センター（鳥羽研二理事長）の研究チームがまとめました。65歳以上の１万人以上を調査した結果で、ペット飼育と認知症との関連を明らかにしたのは国内で初めてといいます。猫では大きな差はなく、犬との散歩による運動や地域の人との交流が関係しているとみられています。
　この調査は、同センター「社会参加と地域保健研究チーム」の協力研究員で国立環境研究所の谷口優主任研究員らが、大田区に在住する65歳以上の男女１万1194人を対象に、2016年から2020年までのデータを分析しました。平均年齢は74・２歳で、女性がやや多く51・５％。調査時点で犬を飼っている人は959人で調査対象の８・６％、猫を飼っている人は704人で６・３％でした。
　追跡期間中の４年間で認知症を発症した人は、認知症の有無を調べることができた人の５％でした。このうち現在犬や猫を飼っている人、過去に飼った人、飼ったことのない人と認知症発症の有無との関係について、発症リスクを示す「オッズ比」を算定して比較しまし
た。
　その結果、犬や猫を現在飼っていない人のオッズ比を１にした場合、犬を飼っている人は０・６、猫を飼っている人は０・98。犬を飼っている人は飼っていない人に比べ、認知症になるリスクが４割低かった一方、猫はほぼ変わりありませんでした。高血圧などの高齢者特有の疾患については、犬や猫を飼っている／飼っていない、との関係に有意差はありませんでした。
　さらに犬を飼っている人のうち、運動習慣の有無や、社会的に孤立しているか、との関係を調べました。犬を飼っておらず、運動習慣がない人の認知症リスクであるオッズ比を１にした場合、犬を飼っていて定期的な運動習慣がある人のオッズ比は０・37。犬を飼っていて社会的孤立がない人は０・41で、いずれも認知症発症リスクが大きく低下する傾向にあることもわかりました。
　犬の飼育が認知症発症リスクを下げる要因が何かについて、今回の研究は結論を出していません。ただ、一連の研究結果について研究チームは、10月11日に研究論文が掲載された国際科学誌「プリベンティブ・メディシン・リポーツ」中で、高齢者が犬を散歩させることで運動や社会的な交流の機会を増やすことがよい効果を上げている可能性を指摘しています。
　研究チームはまた、日本の犬猫飼育率は欧米より低いことから、今回の研究結果が欧米でも当てはまるかを評価し、犬を飼うことの心理的要因も検討する必要があるとしました。

　２０２３年１２月３１日（日）

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■長崎大病院、ロボット手術再開へ 医療事故調査結果「過失なかった」

　長崎大学病院（長崎市）は28日、ロボットを使った子宮体がん手術を受けた長崎県内在住の女性（当時54）が手術から２週間後に大量出血し亡くなった医療事故について、手術中や術後の管理に過失はなかったとする調査結果を公表しました。事故後に停止していた同手術を来年２月から再開すると明らかにしました。
　女性はステージ１の子宮体がんと診断され、昨年７月21日に手術支援型ロボット「ダビンチ」を使って子宮を全摘出。８月１日に退院しましたが、同４日夜、自宅で下半身から大量出血して意識不明に陥り、出血性ショックで死亡し、搬送先の病院で死亡が確認されました。同５日に長崎大学病院で病理解剖し、子宮に近い左外腸骨動脈に約２ミリの穴が確認されました。
　長崎大学病院は昨年11月、外部の専門家９人を含む委員17人で構成する「医療事故院内調査委員会」を設置。４月に報告書を取りまとめ、遺族に結果を説明していました。
　報告書によると、委員による手術ビデオの確認で「血管への明らかな熱損傷は認められなかった」などとしました。女性は術後感染症を発症していたと考えられ、死因については「外腸骨動脈の全層に波及した化膿（かのう）性炎症による壁破壊に起因した動脈性出血」と判断。「感染性血管炎による血管破綻は想定外の稀有（けう）な合併症であり、退院時または死亡前に診断することは難しかった」と過失を否定しています。
　再発防止策として、血液検査の回数を増やし、手術部位の感染が否定できない場合は感染症診療科の医師に必ず相談することや、術後15日目まで入院してもらうことなどを決めました。
　会見した中尾一彦病院長は、「ご遺族には今後も丁寧に説明していきたい」と述べました。

　２０２３年１２月３１日（日）

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