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■精神障害、退院後の早期受診がカギ 1カ月以内で再入院リスク半減 [健康ダイジェスト]





 統合失調症と双極性障害(そううつ病)の入院患者が退院から1カ月以内に精神科を受診すると、再入院のリスクを約5割も減らせるという国の診療報酬明細書(レセプト)の分析結果を、医療経済研究機構などのチームがまとめました。病状悪化に伴う再入院を防ぐため、患者が退院後に医療支援を受けられる体制が求められます。
 レセプトのデータベースを使い、2014度に新たに精神病床に入院した高齢者を除く統合失調症と双極性障害の患者4万8579人の退院後を追跡。85%が30日以内に精神科を受診していました。
 退院から30日以内の受診の有無と、退院後30~210日の半年間での再入院との関係を調べると、受診した層の再入院率は22%だったのに対し、受診しなかった層は38%で、受診でリスクは46%減っていました。退院後の早期受診と再入院の関連性が明らかになったのは初めてといいます。 
 また、入院までの半年間に精神科を受診する機会の少ない患者は、退院後1カ月以内に精神科を受診しない傾向もみられました。
 退院から30日以内の精神科の受診については、アメリカの低所得者層で統合失調症が64%、双極性障害が62%、カナダ・オンタリオ州で統合失調症が65%との研究報告があり、いずれも日本のほうが高いとみられます。
 調査した奥村泰之・東京都医学総合研究所主席研究員(臨床疫学)は、「再入院を減らすため、患者が退院後に精神科から支援を確実に受けられるよう、国などによる体制作りが必要だ」と指摘しています。

 2018年10月29日(月)
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■トキソプラズマ症の妊婦用に初の保険適用薬登場 胎児の感染や重症化を防止 [健康ダイジェスト]





 妊婦が感染すると、胎児の脳や目に障害が出たり、流産や死産を引き起こしたりすることもあるトキソプラズマ症を対象に、妊婦が服用できる初の保険適用薬が9月に発売されました。胎児の感染や重症化を防ぐ効果があります。
 単細胞の原虫の一種であるトキソプラズマは世界中に存在し、人や動物、鳥に感染します。生肉や加熱が不十分な肉を食べたり、猫のフンが混じる土や水が誤って口に入ったりして、感染することがあります。
 通常は感染しても、ほとんど症状が出ません。ただ、妊婦が感染した場合は、血液中に流入したトキソプラズマが胎盤を介して胎児に感染する可能性があり、流産や死産になったり、胎児が知能障害、けいれん、まひ、水頭症、脈絡網膜炎などの視力障害を生じる先天性トキソプラズマ症を発症する可能性があります。
 国内では推計で年間約1000人の妊婦が新たに感染し、約100人の感染児が生まれます。このうち明らかな障害がみられる重症児は10人程度で、生まれてしばらくして症状が出ることもあります。
 国立感染症研究所寄生動物部室長の永宗喜三郎さんは、「妊娠中は火を十分に通した肉を食べ、野菜や果物はよく洗う。新たに猫を飼い始めないことも予防策として有効です」と話しています。
 妊婦を対象に、免疫の有無を調べる抗体検査の費用を公費助成する自治体も一部あります。採血で簡単に調べられ、妊婦健診を行う医療機関の半数程度で抗体検査を実施しています。
 東京都の会社員女性(40歳)は1月、妊娠を機に抗体検査を受けました。結果は陽性で、精密検査で妊娠6週ごろに感染したことがわかりました。新婚旅行で東南アジアに行っており、「サラダなどの生野菜が汚染されていたのかも」と振り返ります。
 海外ではスピラマイシンという薬で治療するのが一般的ですが、国内では当時まだ販売されていませんでした。女性は出産まで、同じ効果があるとされるアセチルスピラマイシンという抗菌薬を服用し、生まれた女児は幸い、感染を疑う症状もなく経過観察中です。
 ただ、この抗菌薬は別の感染症の薬として承認を受けており、トキソプラズマ症の治療に使うと保険が利かず、処方する医療機関も限られていました。日本産科婦人科学会は2011年、スピラマイシンの導入を厚生労働省に要望。これを受けて製薬企業が製造販売に向けて動き出し、保険適用が実現しました。
 服用方法は、妊娠中の感染またはその疑いがわかった時から、1日3回、2錠ずつを飲み続けます。海外の報告では、重症で生まれてくる赤ちゃんを8割以上減らす効果がありました。治療に保険が使えるようになり、抗体検査を受ける妊婦の増加が予想されます。
 ミューズレディスクリニック(埼玉県ふじみ野市)院長で産婦人科医の小島俊行さんは、「胎児へのうつりやすさや重症化のリスクは、妊婦が感染した時期で異なる。感染がわかったらまず正しい情報を得て対応することが大切。主治医の説明で不安が解消されない時は、診療経験が豊富な医師のカウンセリングを検討してほしい」と話しています。
 相談できる医療機関や感染予防の具体的な内容を知りたい時は、母子感染に関する専門医らの研究班(http://cmvtoxo.umin.jp/)や、患者会「トーチの会」(http://toxo-cmv.org/)のサイトが参考になります。

 2018年10月29日(月)
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■3年後に糖尿病になるリスクをAIが予測 国際医療研究センターが開発し公開 [健康ダイジェスト]





 あなたがデータを入力すると、3年後に糖尿病になる危険度がわかる予測ツールを、国立国際医療研究センター(東京都新宿区)が開発し、24日からホームページ(https://www.ncgm.go.jp/riskscore/)で公開を始めました。
 予測ツールは、30~59歳のこれまで糖尿病と診断されたことのない人が対象。約3万人の健康診断データを基に、AI(人工知能)を使って開発しました。身長や体重、血圧、喫煙習慣などの基本データを入力すると、3年後の糖尿病発症リスクや、同性・同年代の平均との比較結果がわかります。血液検査のデータを加えると、より精度の高い予測が可能です。
 国内には、糖尿病が強く疑われる約1000万人に加え、糖尿病の可能性が否定できない人も約1000万人います。健康診断などで異常が見付かる前にリスクを評価し、「糖尿病予備群(境界型糖尿病)」だとわかれば運動や食事、禁煙などの対策をとることで、病気になるリスクを下げることができます。
 国立国際医療研究センターの溝上哲也・疫学・予防研究部長は、「自分のリスクを知ってもらうことで、生活習慣の改善を促したい」と話しています。

 2018年10月29日(月)
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