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■理研と昭和大、ES細胞で唾液腺再生に成功 口腔乾燥症改善へ [健康ダイジェスト]

 理化学研究所の辻孝チームリーダーと昭和大学の美島健二教授らの研究チームは、マウスのES細胞(胚性幹細胞)から唾液を分泌する機能を持つ唾液腺器官を再生することに成功しました。唾液の分泌量が少なくなって唾液の質に異常を来し、口の中やのどが渇く「口腔(こうくう)乾燥症(ドライマウス)」の改善に役立つ可能性があります。
 ES細胞は受精卵から得られる万能細胞で、さまざまな臓器や組織の細胞をつくることができます。ただ唾液腺や乳腺などの分泌腺を持つ細胞は、他の細胞に比べてつくり方が確立していません。
 研究チームは、胎児期のマウスで唾液腺ができる過程で働く遺伝子を解析し、唾液腺のもとになる組織の形成に重要な2つの遺伝子を特定しました。2つの遺伝子をES細胞からつくった口腔粘膜上皮に入れ、唾液腺器官を再生しました。この唾液腺器官をあらかじめ大唾液腺を切除したマウスに移植したところ、基本的な機能を備えた唾液腺に成熟して唾液を分泌しました。
 唾液は消化や抗菌、口腔粘膜の保護などの作用を持ち、口内の環境を整える役割があります。唾液を分泌する機能に重い障害を抱えるシェーグレン症候群の患者は国内に約7万人に上り、効果的な治療法はありません。研究チームは人のiPS細胞(人工多能性幹細胞)をもとにした唾液腺器官の開発も計画しており、再生医療で症状を改善する道を探ります。
 研究成果は、イギリスの科学誌「ネイチャー・コミュニケーションズ」(電子版)に掲載されました。

 2018年10月12日(金)

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■マイクロプラスチック、11河川で検出 東京湾や大阪湾に流れ込む河川を調査 [健康ダイジェスト]

 海の生態系への影響が懸念されている小さなプラスチックのごみ「マイクロプラスチック」について、環境調査を行う企業「ピリカ」(東京都渋谷区)が東京湾や大阪湾に流れ込む11の河川を調べたところ、すべての河川から見付かりました。
 マイクロプラスチックは、主に海に流れ出たプラスチックが波の力などで砕けてできると考えられていますが、調査を行っピリカでは、すでに一部は川に流れ込む段階で発生していて実態を解明する必要があるとしています。
 マイクロプラスチックは直径5ミリ以下の小さなプラスチックで、主に海に流れ出たペットボトルやレジ袋などのプラスチック製品が、波の力や紫外線で細かく砕けてできると考えられていて、有害な化学物質を吸着しやすく、誤って食べた魚や水鳥などに蓄積される影響が懸念されています。
 これについて、ピリカは大学の専門家の協力を得て、東京都の荒川や神奈川県の鶴見川など東京湾や大阪湾に流れ込む11の河川で、2018年5月から調査を行いました。
 3分間に10立方メートルほどの水を吸い込んでネットでこし、残ったゴミなどを調べた結果、いずれの河川からもマイクロプラスチックが見付かりました。東京都と埼玉県を流れる綾瀬川で1立方メートル当たり平均で約9個、大阪府を流れる大川では同19個ありました。
 これらのマイクロプラスチックを分析したところ、およそ2割が人工芝の破片だったほか、農業用の肥料を入れた微細なカプセルとみられるものも確認されたということです。
 ピリカでは、下水処理施設を通らない雨水などに混じってマイクロプラスチックが川に流れ込んでいるとみています。
 代表の小嶌(こじま)不二夫さんは、「川に流れ込む段階で、すでに微細な状態になっているプラスチックが一定量あることがわかった。さまざまな製品が排出源となっている恐れがあり、さらに調査を進めて実態の解明と対策につなげる必要がある」と話しています。

 2018年10月12日(金)

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■風疹抗体検査で無料の対象者を拡大 千葉市 [健康ダイジェスト]

 風疹の感染が拡大する中、千葉市は抗体があるかどうかを無料で検査する対象を拡大し、新たに妊婦の配偶者と、妊娠を希望する女性の配偶者を加えることになりました。
 風疹は、発熱や発疹などの症状が出るウイルス性の感染症で、妊娠中の女性が感染すると、生まれてくる赤ちゃんの目や耳、それに心臓などに障害が起きる恐れがあります。
 今年7月以降、首都圏を中心に感染が拡大していて、千葉県は患者の数が全国で2番目に多くなっています。
 このうち、千葉県内で最も患者が多い千葉市は、患者の9割が20歳以上の男性であることを踏まえて、これまで妊娠を希望する女性に限っていた無料の抗体検査の対象を拡大し、10月15日から抗体の値が低いと確認された妊婦の配偶者と、妊娠を希望する女性の配偶者を新たに加えることを決めました。配偶者は事実婚などの場合も含みます。
 いずれも、これまでに風疹にかかったことがない人や、抗体検査や予防接種を受けたことがない人が対象となります。
 千葉市の熊谷俊人市長は12日の定例の記者会見で、「再来年の東京オリンピック・パラリンピックを安心して迎えられるようにするためにもこの機会に検査を受け、十分な抗体がなかった場合はワクチン接種を検討してほしい」と呼び掛けました。

 2018年10月12日(金)

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