■微粒子「エクソソーム」の美容目的の安易な投与、再生医療学会が注意喚起 [健康ダイジェスト]
日本再生医療学会は20日、細胞から分泌される微粒子「エクソソーム」を用いた抗加齢効果などをうたう美容目的の自由診療が拡大しているとして、注意を喚起しました。エクソソームの治療効果は世界でも未実証で、品質管理が不十分だと健康上の問題が起き得ると指摘。４月にも安全な臨床応用のための指針を取りまとめるとしました。
エクソソームの内部には、タンパク質やＲＮＡ（リボ核酸）が含まれます。体内に投与すると、こうした物質が作用して治療効果を得られると期待されています。世界で呼吸不全向けなどの臨床試験（治験）が進む一方で、効果を実証して実用化した例はまだありません
。ただ医療保険の適用外となる自由診療で、抗加齢などの効果をうたってエクソソームなどを安易に投与するクリニックが増えています。
日本再生医療学会は20日に新潟市で記者会見を開き、エクソソームを投与しているとみられるクリニックが国内に数百カ所存在すると指摘しました。エクソソームの製造時に異物が混入していないかなど安全性の検証がされていない場合、健康上の問題が起きかねないとしました。
その上で、エクソソームの安全な臨床応用に向けた指針を４月にも発表するとしました。製造過程などで生じ得る問題をリスト化し、クリアしたものは一定の安全性があると示せるようにします。新潟大学の寺井崇二教授は、「エクソソームは今後大きな市場になるとみられる一方、安全性について注意すべき状況にある。指針によって基準を示すのが大事だ」と話しました。
細胞などを投与する治療は再生医療等安全性確保法で規制されますが、エクソソームは細胞ではないため対象外です。日本再生医療学会は2023年11月に厚生労働省の再生医療等評価部会で、エクソソームを国の規制対象にすべきだと提言しました。
２０２４年３月２１日（木）
エクソソームの内部には、タンパク質やＲＮＡ（リボ核酸）が含まれます。体内に投与すると、こうした物質が作用して治療効果を得られると期待されています。世界で呼吸不全向けなどの臨床試験（治験）が進む一方で、効果を実証して実用化した例はまだありません
。ただ医療保険の適用外となる自由診療で、抗加齢などの効果をうたってエクソソームなどを安易に投与するクリニックが増えています。
日本再生医療学会は20日に新潟市で記者会見を開き、エクソソームを投与しているとみられるクリニックが国内に数百カ所存在すると指摘しました。エクソソームの製造時に異物が混入していないかなど安全性の検証がされていない場合、健康上の問題が起きかねないとしました。
その上で、エクソソームの安全な臨床応用に向けた指針を４月にも発表するとしました。製造過程などで生じ得る問題をリスト化し、クリアしたものは一定の安全性があると示せるようにします。新潟大学の寺井崇二教授は、「エクソソームは今後大きな市場になるとみられる一方、安全性について注意すべき状況にある。指針によって基準を示すのが大事だ」と話しました。
細胞などを投与する治療は再生医療等安全性確保法で規制されますが、エクソソームは細胞ではないため対象外です。日本再生医療学会は2023年11月に厚生労働省の再生医療等評価部会で、エクソソームを国の規制対象にすべきだと提言しました。
２０２４年３月２１日（木）
■人の血液や臓器からプラスチック微粒子と有害化学物質を同時に検出 東京農工大が世界で初の報告 [健康ダイジェスト]
国内で複数の人から採取した血液に「ナノプラスチック」と呼ばれる直径1000分の１ミリ以下の極めて小さなプラスチック粒子が含まれていることが、東京農工大の高田秀重教授らの研究チームの分析で、20日までに明らかになりました。このうち１人を詳しく調べると血液や腎臓、肝臓などから、プラスチックに添加する紫外線吸収剤やポリ塩化ビフェニール（ＰＣＢ）という有害化学物質も見付かりました。
人の血液中のナノプラスチックはオランダで検出例があるものの、国内では初めて。含まれる有害化学物質を同時に検出した報告は世界でこれまでなく、人体への蓄積の実態が示されました。ナノプラスチックは広く環境中に存在し、粒径が大きなものと比べて体内に取り込まれやすく、生物への影響がより強いとされます。
高田教授は、「プラスチックの微粒子が有害化学物質を体内に運び込んでいる」と指摘。検出量はわずかで直ちに影響が出るレベルではないとしつつ「摂取量が増えたり長期間蓄積したりすれば、生殖作用などに影響を与えることが懸念される」としました。
２０２４年３月２１日（木）
人の血液中のナノプラスチックはオランダで検出例があるものの、国内では初めて。含まれる有害化学物質を同時に検出した報告は世界でこれまでなく、人体への蓄積の実態が示されました。ナノプラスチックは広く環境中に存在し、粒径が大きなものと比べて体内に取り込まれやすく、生物への影響がより強いとされます。
高田教授は、「プラスチックの微粒子が有害化学物質を体内に運び込んでいる」と指摘。検出量はわずかで直ちに影響が出るレベルではないとしつつ「摂取量が増えたり長期間蓄積したりすれば、生殖作用などに影響を与えることが懸念される」としました。
２０２４年３月２１日（木）
■大麻絡む事件で摘発、昨年6482人で過去最多 初めて覚醒剤上回る [健康ダイジェスト]
昨年１年間に全国の警察が大麻が絡む事件で摘発した人数が過去最多の6482人（前年比1140人増）に上り、記録が残る1958年以降で初めて覚醒剤事件の摘発者数を上回ったことが21日、警察庁のまとめでわかりました。10歳代も初めて1000人を超え、同庁は若年層で大麻の蔓延（まんえん）が深刻化しているとみています。
発表によると、年代別では、20歳代が3545人（前年比692増）、10歳代が1222人（同310人増）と、20歳代以下だけで全体の73・５％を占めました。続いて30歳代が974人（同43人増）でした。
10歳代の摘発は、年々増加しており、2014年の80人から約15倍になりました。低年齢化が加速しており、高校生は前年比約１・４倍の214人、中学生も同約２倍の21人でした。
警察庁が昨年10～11月、大麻の単純所持容疑で摘発した1060人を対象にした調査では、初めての大麻使用年齢は「20歳未満」が52・５％に上り、2017年に行った同様の調査の36・４％から約16ポイント上昇していました。
動機はどの年代も「好奇心・興味本位」が最多で、20歳代以下で次に多かったのは「その場の雰囲気」でした。入手先を知った方法は20歳未満の半数が「インターネット経由」でした。利用したツールはＸ（旧ツイッター）が約９割でした。
大麻の危険性についての質問では、７割超が「全くない」「あまりない」と回答し、１割だった覚醒剤を大きく上回りました。
昨年の大麻の末端価格は１グラム5000円で、同６万6000円の覚醒剤の13分の１程度。16歳を境に摘発が増える傾向があり、警察庁は「入手が容易になり、有害性の認識も低くなっている」とみて、高校生を対象に啓発活動を強化します。
一方、昨年１年間に覚醒剤事件で摘発された人数は5914人（前年比210人減）でした。2016年以降減少が続いていたものの、覚醒剤の押収量は1342・９キロ（同1053・９キロ増）と増加しました。外国人による密輸入が目立ちます。
21日の定例会見で警察庁の露木康浩長官は、「若年層が大麻の有害性を正しく認識できるよう、積極的な情報発信や、ネット上の取引情報の排除などを一層推進していきたい」と述べました。
一方、昨年の危険ドラッグが絡む事件では、前年比52%増の424人が摘発され、２年連続で増加しました。このうち乱用者は395人。若年層の割合が増えており、昨年は20歳代が52・４%、20歳未満が９・４%でした。
２０２４年３月２１日（木）
発表によると、年代別では、20歳代が3545人（前年比692増）、10歳代が1222人（同310人増）と、20歳代以下だけで全体の73・５％を占めました。続いて30歳代が974人（同43人増）でした。
10歳代の摘発は、年々増加しており、2014年の80人から約15倍になりました。低年齢化が加速しており、高校生は前年比約１・４倍の214人、中学生も同約２倍の21人でした。
警察庁が昨年10～11月、大麻の単純所持容疑で摘発した1060人を対象にした調査では、初めての大麻使用年齢は「20歳未満」が52・５％に上り、2017年に行った同様の調査の36・４％から約16ポイント上昇していました。
動機はどの年代も「好奇心・興味本位」が最多で、20歳代以下で次に多かったのは「その場の雰囲気」でした。入手先を知った方法は20歳未満の半数が「インターネット経由」でした。利用したツールはＸ（旧ツイッター）が約９割でした。
大麻の危険性についての質問では、７割超が「全くない」「あまりない」と回答し、１割だった覚醒剤を大きく上回りました。
昨年の大麻の末端価格は１グラム5000円で、同６万6000円の覚醒剤の13分の１程度。16歳を境に摘発が増える傾向があり、警察庁は「入手が容易になり、有害性の認識も低くなっている」とみて、高校生を対象に啓発活動を強化します。
一方、昨年１年間に覚醒剤事件で摘発された人数は5914人（前年比210人減）でした。2016年以降減少が続いていたものの、覚醒剤の押収量は1342・９キロ（同1053・９キロ増）と増加しました。外国人による密輸入が目立ちます。
21日の定例会見で警察庁の露木康浩長官は、「若年層が大麻の有害性を正しく認識できるよう、積極的な情報発信や、ネット上の取引情報の排除などを一層推進していきたい」と述べました。
一方、昨年の危険ドラッグが絡む事件では、前年比52%増の424人が摘発され、２年連続で増加しました。このうち乱用者は395人。若年層の割合が増えており、昨年は20歳代が52・４%、20歳未満が９・４%でした。
２０２４年３月２１日（木）
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